2025年4月1日利用分より、フレッツ 光ネクスト(一部サービスタイプ)の月額利用料を改定します。詳細はこちら別ウィンドウで開きますをご確認ください。

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2022.03.31 (Thu)

建設業はICTで変わるのか(第10回)

建設業界で注目が集まる「MR(複合現実)」とは?

 建設業界では現在、VR(仮想現実:Virtual Reality)の技術をベースとした「MR(複合現実:Mixed Reality)」と呼ばれる技術に注目が集まっています。すでにMRを活用したテクノロジーを実用化している企業もあるほどです。ここでは、そもそもMRとはどのような技術なのか、混同されやすいVRやARとの違い、そして実際に建設業界においてどのように活用されるのかを解説します。

MRとは?VR、ARとの違い

 MRの言葉の意味を知るためには、まずXR(Cross Reality)と総称される技術群について理解する必要があります。XR技術とは、VR・AR・MRの3つの技術をまとめて表現する場合に用いられます。

VR

 VRは、CGや360度カメラを利用してつくられた全方位の映像を、専用の機器を用いて体験することを示します。現実には存在しない世界が体験できる点が特徴で、実際の位置に関係なく、地球上のまったく別の場所にいるかのような体験もできます。ゲーム・エンターテイメント業界を中心に開発が進められていますが、VRによるビジネス研修や学校のオープンキャンパスなどにも用いられており、すでに実用化がかなり進んでいる分野といえるでしょう。

AR

 ARは「Augmented Reality」の略で、日本語では「拡張現実」と訳されることが多いです。あくまで現実世界を"拡張"したものであるため、仮想現実とは異なります。現実と無関係の世界を体験できるわけではなく、現実の映像や位置情報に、実際にはその場には存在しない画像や映像などを付け加えることが可能な技術となっています。

MR

 コンピューターによって人工的につくり出された仮想的な物体を、現実世界に存在するかのように映し出す技術がMRです。言い換えると、現実には存在しないものを、現実の世界に登場させる技術のことです。

 VR・AR・MRの違いは、映像などが現実や現実の位置情報から切り離されている場合はVR、現実空間に映像を映し出すのがAR、現実空間に3Dモデルなどを組み合わせて映し出す技術がMRといえます。

建設業界でMRの活用が期待される分野

モックアップの制作

 建設業界では、MRを活用したモックアップ制作の効率化・精度向上が期待されています。

 MRを活用することで、実際にモックアップを作成せずに映像を映し出せるため、模型制作・資材コストの減少が期待できます。設計変更を行う際も、一からモックアップを制作する必要がなく、デジタル上でデータを修正するだけで済ませることができます。このような形式のモックアップを「デジタルモックアップ」と呼びます。

ディテール検証

 モックアップと似たMRの活用法として、ディテールの検証が挙げられます。設計の一部をMR上で再現し、ディテールを検証することでイメージがより具体的につかめます。

荷重の可視化

 現実世界では見ることが不可能なものを再現できる点も、MRのメリットです。建築物に加わる「荷重」の可視化も、そのひとつ。MRを用いれば、荷重情報を可視化できます。これにより、建造物のどの部分に荷重がかかっているのか、直感的に把握できます。

MRの活用事例

株式会社大林組

 同社は、設計時の3Dデータをもとに、建設現場で実施すべき複雑な作業手順を、MR技術によって現場に投影する技術の開発を行いました。これにより、従業員や発注者に対する説明の時間が削減でき、さらに危険な作業や箇所の確認もMRで行えるようになりました。実際に、駅のホームや鉄道上空の橋梁工事において用いられています。

まとめ

 VRやARといった技術は、ゲームエンターテインメント業界で多く用いられるケースが多いですが、MRのように建設業界で活用される例も出てきました。これらの技術が、建設業界を大きく変える可能性も十分にあるでしょう。

建設業 デジタル技術導入・活用ガイド

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建設業の過剰な労働時間は長年にわたって問題視されてきましたが、いよいよ2024年4月1日に「残業時間の上限規制」が適用されます。規制に違反すると懲役・罰金刑に処され、悪質なケースでは企業名公表もあるため、労働時間の見直しは建設事業者にとって喫緊の課題です。国土交通省や厚生労働省はICT活用に向けた支援を実施しているものの、十分に普及していないのが現状です。本資料では、建設業のデジタル化に詳しい大阪大学 矢吹信喜教授の見解を踏まえ、2024年問題対策のポイントや進め方を解説します。有効なデジタル技術に言及しながら、事業者がこれから検討するべき対処法を紹介します。

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