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テレワークで始める新ワークスタイル 場所や時間にとらわれない新時代の働き方を考える

海外リゾートや温泉など、好きな場所を仕事場に!テレワークのメリットを活かした新しいライフスタイルとは

テレワークのメリット【自由な場所・環境】

テレワークを導入することで、働き手がどんな場所にいても仕事が成り立つようになります。企業にとっては災害時の人材確保が容易になるというメリットがありますが、働き手にとっても、時間の融通がききやすいという点がメリットになる、といえます。

若い世代が仕事よりもプライベートを重視する傾向にある今、これからの時代は “時間や場所にとらわれない柔軟な働き方”=ステイタスの高さ、というイメージが定着していく可能性も。テレワークでどんなライフスタイルを実現できるか、まずは考えてみましょう。

先週は毎日温泉に浸かってのんびりでさせていただきました。
ワーケーションって最高ですね。でも、不在の間、ご迷惑おかけしませんでしたか?

最近はみんなリモートに慣れてきたし、何も問題ありませんでしたよ!
ユウタロウさんに影響されて、家族でワーケーションに行けないか検討中です。
都会にない景色や経験を子どもにさせてあげられるいい機会でもあるし…。

アキコさんのご主人も、ずっとテレワークでしたっけ。
交代でお子さんに同行するようにすれば、仕事も進められるし、お子さんも色々な体験ができそうですね。

リモートワークだからこそ、自由な場所で働ける

在宅勤務のイメージが強いテレワークですが、技術的には「日本にいながら海外の企業で働く」「温泉地で療養しながら働く」といったことだって可能です。自分らしく過ごせる場所で仕事ができるのも、テレワークのメリット。たとえば、こんな暮らしだって実現できます。

旅をしながら暮らすバックパッカーになる

場所の制約から解放されれば、身軽に旅を続けるバックパッカーのような暮らしも実現できます。収入が確保できるので「お金を貯めるために日常生活に戻る」必要もありません。

たとえば、平日は朝6時から10時まで業務を行い、日中はレストランやカフェ、観光地めぐりを満喫。早めに夕食をとりホテルに戻って、18時から22時まで残りの業務を行う。休日は一日中レジャーを満喫、といった暮らしも可能です。

インターネット環境さえあれば、一カ所に長期滞在をすることも、日替わりでさまざまな場所を訪問するのも自由。季節によって過ごしやすい場所に移動し、「夏は軽井沢、冬は沖縄に滞在するリゾート生活」を続けることだってできます。

実現には「業務がほぼ一人で完結できる仕事である」など、ある程度の条件が必要になりますが、旅で得た知識や出会いが仕事に役立つこともあるはず。
職場の理解が得られれば、資金が尽きる心配をせずに、さまざまなことに挑戦できます。

テレワーク導入をお考えの方に!「テレワーク導入ガイドブック」

肉親や友人の多い故郷で都市部の仕事を続ける

働く場所に制約がないテレワークなら、生活拠点も自由に選べます。

たとえば、「都会にある企業に就職したけれど、生活コストも高く、環境にも馴染みにくい」と感じているとしましょう。
そんな場合は、テレワークを活用して「故郷に住む」という方法で解決できます。

平日はテレワークで故郷に構えた自宅から在宅勤務を行うイメージですが、地元にサテライトオフィスがあればそこを仕事の拠点にすることもできます。
朝7時に家族と朝食をとり、9時から17時は仕事をリモートで行う。18時以降や休日は親・兄弟との時間を満喫する。そんなライフスタイルの実現も可能です。

慣れ親しんだ環境に身を置くことで、心身のストレスが減ると、業務効率が上がる可能性も。「業務時間以外は、両親や友人と過ごす時間を大切にしたい」という願望があるのなら、地方移住で仕事を続けることをひとつの選択肢にしてもよいでしょう。

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休暇と仕事を両立する「ワーケーション」にも注目

ワーケーションは、「労働(=work)」と「休暇(=vacation)」を組み合わせた造語で、リゾートや観光地などで休暇を楽しみながら仕事をする新しい働き方を指すものです。欧米ではすでに普及しており、日本でも受け入れを行う自治体が増えてきました。
ここでは、ワーケーション誘致を行う3つの自治体の事例を紹介します。

アクティビティなどプラン充実の「北海道」

179もの市町村がある北海道。現在では、そのうち59の市町村が道や企業・団体と連携しながら「北海道型ワーケーション」を実施しています。

雄大で美しい自然環境、豊かな食、独自の歴史・文化、多彩なアクティビティといった、北海道ならではの体験プランや、用途に応じて選べるワークスペースを多数展開。
地方自治体へのサテライトオフィスを検討する企業を誘致し、企業の社員やその家族が地域とさまざまなかかわりが持てるような取り組みを行っています。

「アクティビティ充実型」「ワーク充実型」など、滞在目的に合わせたプランが選べる点も、北海道型ワーケーションの特徴です。

個人から団体まで、広く受け入れを行う「長野県」

「移住したい都道府県ランキング」で15年連続1位を獲得している長野県。
雄大な自然に恵まれている一方で、首都圏や中京圏からのアクセスがよく、年間に県人口の40倍となる8,600万人が訪れる山岳観光県でもあります。

そんな地域の特色を生かして実施する「信州リゾートテレワーク」では、県内に40を超えるリゾートテレワーク拠点を設置。
地域の特性に応じたリゾートテレワークプランを提供しています。

企業のチーム単位での利用を想定したプランが多いものの、個人向け、家族向けやドロップイン(日帰り)利用に対応したプランも用意。なかには車なしでアクセスできる施設も。

内閣府がテレワーク事業を推奨する「沖縄県」

一年を通して過ごしやすい気候で花粉症が少ない沖縄県は、アジアとの距離が近く、県外企業が拠点を置くメリットも大きいエリアですが、これまでワーケーション需要に応えられるような施設が少なく、受け入れが難しい状態にありました。

そんな状況を踏まえ、内閣府では、2020年度から2021年度まで、約2年間にわたって「沖縄テレワーク推奨事業」を実施することを決定。
県内にテレワークに利用できる施設を整備することで、観光客の滞在日数の延長や、都市部の渋滞緩和へつなげる取り組みを始めています。

テレワークで“自由な暮らし”を手に入れよう

今回は、リモートで業務を遂行できるテレワークの利点を生かした新しいライフスタイルについて提案いたしました。

「好きな場所で仕事をする」という働き方は、プライベート重視で仕事の効率が下がるのではないか…と危惧する声も聞かれます。
しかし、NTTデータ経営研究所とJTB、JAL(日本航空)が行った効果検証実験では、仕事のパフォーマンスが約20%向上するという結果が確認されています。

ストレスの少ない“自由な暮らし”で、仕事もプライベートも豊かにしていく。
テレワークで、そんな未来が実現できる日も遠くないかもしれません。

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