社員の意欲に応える！人材定着を促す学習環境づくり

　2018年、厚生労働省が発表した「新規学卒就職者の離職状況（平成27年3月卒業者の状況）」では、就職後3年以内に離職した大卒者は31.8％。労働人口が減少する中、せっかく採用した人材が辞めてしまっては、企業としては大きな損失です。

　定着率を向上させるための有用な手段のひとつとして「社員教育」が考えられます。内閣府が2017年度に行った「就労等に関する若者の意識調査」では、仕事を選ぶ際に重要視する観点として、「安定して長く続けられること」88.8％、「収入が多いこと」88.7％、「能力を高められる機会があること」73.2％が、「とても重要」あるいは「まあ重要」と回答したという結果が得られました。多くの若手社員は、ひとつの会社で能力を高めながらキャリアを積み、それに見合った賃金を得たいと考えていると推察されます。そのため、企業側は、新人研修にとどまらず、リーダー研修、マネジメント研修など、目的・階層に応じた各種研修を継続して設ける必要があると言えるでしょう。

　しかし、社員教育や研修を実施するには、人事部や総務部などの社員が参加人数分の資料を作成・印刷し、講師については社員が担当するか、必要があれば外部から招へいしなければなりません。大人数の研修ならば事前に会場を抑える必要もあります。さらに、研修日当日は、参加者のサポートや司会進行を行うスタッフも必要です。このように、研修ひとつを行うにも、印刷代や会場費など物理的なコストを含め、企業には相当な負荷がかかります。

運営側にも参加者側にもメリットが多い動画研修

　そこで、昨今注目されているのが、動画を使った社員教育です。その背景として、現在は個人がスマートフォンやノートパソコン、タブレット端末など、さまざまなデバイスを所有していることが考えられます。動画の研修教材は、企業にとっても研修の参加者にとってもメリットが多いことが特徴です。

【動画研修のメリット～企業側～】
・一度制作すれば、翌年以降も繰り返し使用できる
「新入社員研修」「マニュアル研修」など、毎回定型の内容を行う研修なら、一度動画教材を制作すれば、繰り返し同じ教材が使えます。

・コスト削減につながる
動画教材なら、用紙代や印刷代は一切かかりません。また、会場費なども不要なため、コストの大幅な削減が期待できます。

・従業員の生産率向上
これまで準備や当日の運営に充てていた人員を、業務に充当することが可能になります。労働時間の短縮も図れるでしょう。

【動画研修のメリット～参加者側～】
・内容が理解しやすい
資料などの文章ではわかりにくい複雑な手順や微妙なニュアンスも、動画なら視覚で直感的に理解することが可能です。

・いつでも、どこでも、好きな時に視聴できる
スマートフォンなどの手持ちの端末を使い、電車での移動中や空いた時間に研修が受けられます。

・必要なところだけをピックアップして再生できる
もう一度見たい場面を巻き戻し、理解度の低い箇所を繰り返し再生できるので、習熟度が向上します。

高価な機材は不要。スマホで簡単に動画の研修教材を制作できる

　近年は、クラウド上で教材を作成、管理し、スマホやタブレット端末を通して社員に共有できる、クラウド型プラットフォームサービスも登場しています。「動画を制作した経験がない」という方でも、スマホやカメラで撮影した素材をフォーマットに当てはめるだけで、簡単に研修動画を制作できるサービスもあります。なかには研修動画に付随してドリルで学習到達度を確認できるサービスや、いままで使用していた紙ベースの資料を、独自のビューアーでセキュアに閲覧できるサービスも登場しています。

　人材定着のためにも研修の機会を設けたいけれど、人手が不足していてなかなか実施できないという企業も、動画研修を活用すれば、用紙代や印刷代などのコストを大幅に削減できるだけではなく、準備や運営に充てていた労働力を通常業務に振り分けられるので、会社全体の生産性の向上も期待できるでしょう。

　生産力人口の減少は、日本の企業にとって避けられない課題です。いまのうちに動画研修を導入し、リスクの回避に向けて、一歩踏み出してみてはいかかでしょうか。