【eラーニングとは？】導入するメリットやポイント、留意点などを徹底解説

• 2024.3.08 (金)
  Posted by NTT東日本

ビジネスのDX化が進む中、企業教育におけるeラーニングの重要性が高まっています。しかし、企業がeラーニングを導入する際には、そのメリットを理解し、効果的な運用戦略を立てることが重要です。

これまで集合研修で行っていた新人教育や人材育成をeラーニングで行うことにより、教育を効率化できるとして多くの企業が導入していますが、具体的にはどのような効果を得られるのでしょうか。

本記事では、企業教育におけるeラーニングの基本から導入メリット、実践におけるポイントと留意点について詳しく解説していきますので、導入を検討している企業のご担当者さまはぜひ参考にしてください。

eラーニングとは、パソコンやスマートフォン・タブレット端末を利用して、オンラインで学習する方法のことです。

従来行われていた、一つの会場に従業員を集めて行う集合研修とは違い、時間や場所に制約されずオンライン上で学習を進められます。そのため、自分のペースで知識を学べるという特徴があり、従業員のスキル向上や新しい知識の習得を促す効果的な手段として、導入する企業も多くなりました。

研修の内容も、新人研修からコンプライアンス研修、ハラスメント研修と多岐にわたり、学習用のテキストとなる文字情報や図表を使った方法から映像やアニメーション、CGやVRを使った研修まで、受講者に興味をもたせる学習方法を選択できます。

また、eラーニングは教育の質を維持しつつ、コスト削減と効率的な学習管理が可能です。従業員個々の学習進捗や理解度を見える化することで、それぞれのニーズに合わせた教育計画を立てられるため、組織全体の知識レベルの底上げができます。

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eラーニングを導入する目的には、下記の7つのポイントが挙げられます。

• ● DX人材の育成
• ● コンプライアンス教育
• ● ハラスメント対策
• ● 各種資格の取得
• ● 必要な技能の習得
• ● 新型コロナウイルスの影響
• ● 業務の効率化を図る
  
  

eラーニングを導入する目的はいろいろありますが、一般的に企業や組織、従業員のスキル向上に役立てることがほとんどです。

それでは、どのような目的で企業がeラーニングを導入するのか解説していきます。

DX人材とは、DXに必要な専門知識とスキルをもち、自ら組織の先頭に立って推進していける人材のことです。最新のテクノロジーを理解し、ビジネスや組織運営を効果的に応用する能力をもち、デジタル技術を駆使して企業の業務効率化、新しいビジネスモデルを打ち出せる実行力が求められます。

DX人材に似た人材にIT人材がありますが、IT知識を使って価値を提供するのがIT人材であるのに対してDX人材は、ビジネス面のテクノロジーを活用することによる経営戦略の立案や企業の課題解決が求められるため、役割に大きな違いがあります。

DX人材はIT技術はもちろんのこと、データ分析やUI・UXへの知識、マネジメントスキルなどさまざまなスキルを求められますが、もうひとつ重要なのがマインドセットです。

ビジネスにおけるマインドセットとは、周囲を巻き込む力、課題設定力、デジタル技術への好奇心、課題の解決に向けた努力を続けるといった考え方の枠組みのことといえます。従業員がマインドセットを身につけられれば、企業の成長も可能です。

近年、多くの企業がDXを推進しており、急速に需要が高まりつつあるDX人材は、企業のデジタル化を成功に導く存在として重要な役割を担います。

企業におけるコンプライアンス教育は、法令遵守を学び、リスク管理を強化するために不可欠です。とくに現代のビジネス環境では、法規制の変更が頻繁に起こり、企業は常に最新の法的要件に適応する必要があります。この課題に対応するため、多くの企業がeラーニングを活用しているのです。

新人研修でも業界特有のルールや法改正、企業倫理などのコンプライアンス関連の知識を学び、すべての従業員が各種法令に従い健全に業務を進めていくことが必要です。eラーニングでの研修は、自分のペースで学習を進め理解を深められ、タイムリーに情報更新ができるため、法律や規制の変更に迅速に対応し、常に最新の情報を提供できます。

また、定期的な研修や注意喚起を行うことで、従業員が常にコンプライアンスを意識し、適切な行動を取ることにつながります。そのため、コンプライアンス意識の維持と強化のためにも一度の研修で終わらないことが重要です。

さらに、コンプライアンスを徹底するためには、セキュリティや個人情報保護の知識も必要です。企業は、学びによる知識習得の重要性を従業員に理解してもらい、研修を提供する必要があります。

>>【eラーニング×コンプライアンス研修】メリットと留意点やポイントを徹底解説！

eラーニングは、ハラスメントへの対策教育にも用いられ、セクシャルハラスメント、パワーハラスメントなど、職場で起こり得るさまざまなハラスメントに対する認識を深め、適切な対応方法を学ぶためのコンテンツが提供されています。職場全体の健全な環境を保つためのツールとして導入している企業も多いです。

また、テレワークの普及に伴い、管理職は部下の精神的な状態を把握しにくくなりました。eラーニングは、こうした状況においても部下のメンタルヘルスに気を配る上で役立つツールです。職場におけるモラルと人間関係は、企業にとって重要な課題です。eラーニングでは、従業員が自身のストレス状況をチェックし、セルフケアの方法を学べるので、職場での精神的な健康維持が可能になります。

>> eラーニングでハラスメント研修！メリットや効果的な研修方法を徹底解説！

eラーニングの有効な活用方法のひとつとして、従業員の資格取得の支援があります。

受講者は、eラーニングを利用して資格取得のための学習を進められるため、得た知識を実務に活かしながらキャリアアップも目指せます。一方、企業側は従業員のスキルアップを促進することで、組織全体の能力向上を図ることが可能です。

また、資格取得に向けた学習は従業員の専門知識を深めるだけでなく、人事評価や人員配置の際に客観的な基準として活用可能になるため、適材適所の人材配置を行うことで、生産性の向上にもつながります。

現代のビジネス環境では、さまざまな技能の習得が必要とされており、eラーニングはそのための効果的な手段です。とくに、デジタル技術関連のスキルはeラーニングとの相性がよく、学習しやすい分野といえます。

たとえば、Microsoft Officeの操作スキルは、多くの職場で基本とされる技能です。eラーニングを通じて、Excel（エクセル）、PowerPoint（パワーポイント）、Word（ワード）などの各ソフトウェアの使い方を習得でき、動画や映像を使った教材を用いることで、実際の作業に近い形での学習が可能になります。

また、プログラミング能力も、eラーニングを利用して習得できます。基本的なプログラミング言語から学びはじめて、徐々に複雑なコーディング技術へとステップアップできるため、初心者でも無理なく学ぶことが可能です。

実務以外のスキルであれば、ロジカルシンキングの習得にもeラーニングが有効です。業務を論理的に進め、明確に説明する能力は、効率的なコミュニケーションや問題解決に欠かせないスキルなので、思考方法を身につけるためのトレーニング方法として、eラーニングを導入する企業も多くなっています。

企業にeラーニング導入が進んだ要因として、新型コロナウイルスの感染拡大により、移動の制限や一カ所に人が集まることを制限されたという背景があります。

そのため、対面式で行われていた集合研修は、現在ではZoomなどのWebサービスを用いてオンラインで行われることが多くなりましたが、受講者の理解度の測定や課題の提出といった対話的なプロセスは難しいのが問題でした。

しかし、eラーニングを導入すれば、受講者は自宅で研修を受けられ、管理者はリアルタイムで受講者の成績や進捗状況を把握し、適切なサポートを提供できるため、双方にとってさまざまなメリットがあります。

eラーニングには学習管理システムといって、研修の計画から実施、評価までのプロセスを自動化してくれるシステムがあり、業務効率化の実現を後押ししてくれます。

従来の集合研修では会場の手配や参加者のスケジュール調整が必要でしたが、eラーニングでは学習管理システムにコンテンツを登録し、実施期間を設定するだけで、対象者への配信が可能です。マンパワーで行っていた作業を、学習管理システムが代わりに行ってくれることで、研修の計画や実施に関わる工数を大幅に削減できます。

また、学習管理システムを活用すると受講案内も一斉配信でき、受講者とのコミュニケーションを効率化できます。定期的な連絡や問い合わせ対応もシステム経由で行い、関連資料の配布も簡単です。さらに、FAQを設けることで、問い合わせの数を減らせます。

これまで研修に割かれていた「時間」と「コスト」と「手間」の節約と効率化を実現できるのがeラーニングなのです。

急速に需要を伸ばしているeラーニングですが、どのように誕生し今に至っているのか、eラーニングの歴史と現在の市場価値について簡単に解説していきます。

20世紀の教育は、教室での直接指導に依存していましたが、テクノロジーを活用した学習方法としてテレビとビデオを使った学習方法が登場し、多くの教育現場で導入されました。

テレビ教材の登場により、映像やアニメーションを利用すれば、文字や図表だけでは伝わりにくい内容も視覚的に理解しやすくなり、科学の実験や歴史的な出来事など、映像を通じて学習できるようになります。

また、ビデオ教材の登場はテレビ教材と異なり、いつでも視聴可能であり、受講者は自分の都合に合わせて学べるようになりました。

しかし、この学習方法は利用者に対し一方的に情報が提供されるため、受講者が抱く質問や疑問に対して、学習提供者がフィードバックできないことが大きな課題でした。

日本でeラーニングという言葉が一般的になったのは2000年頃のことです。この時期、日本政府は「e-Japan構想」を推進し、国内のネットワーク構築が加速しました。この動きに伴い、多くの企業がeラーニングを活用した社員研修制度を導入しはじめたのです。

初期のeラーニングは、主にCD-ROMを用いてコンピュータで行われていました。CD-ROMには、ビデオ教材と同様に、映像やアニメーションを豊富に含められますが、ビデオ教材と大きく異なる点は、受講者は教材の質問に答えたり、その回答にもとづいて異なる教材が提示されたりする双方向的な学習が可能になったことです。

しかし、CD-ROMのデメリットとして個別に作成し各受講者に配布する必要があり、時間とコストが掛かることや、CD-ROMは内容を変更することが難しいため、一度配布された教材の更新が難しいという課題がありました。

また、学習の進捗状況はCD-ROMに記録されるため、多くの受講者の進捗を管理するのは困難となっていました。

初期のeラーニングにおける管理の課題を克服したのが、インターネットを利用した現代のeラーニングです。新しい形式のeラーニングでは、インターネット上のサーバーに設置された学習管理システムが大きな役割を果たすことになります。

学習管理システムは、教材をインターネットを通じて受講者のパソコンやスマートフォンなどのモバイル端末に直接配信します。学習管理システムにより、個別に教材を作成し配布する必要がなくなり、大幅なコスト削減と効率化が実現しました。さらに、学習管理システム内にある教材は随時修正と更新が可能であり、最新の情報を継続的に提供できます。

インターネットを通じて学習の進捗状況はeラーニングシステムに記録されるため、大人数の受講者の学習進捗状況を簡単に把握し管理が可能になりました。つまり、管理者にとっても受講者にとっても大きなメリットとなっているのです。

未来のeラーニングにおいては、AIの活用がもっとも重要な要素といわれています。AI技術を活用すれば、大規模な学習データの分析が可能になり学習効率の向上が図れるはずです。

AIは受講者のパフォーマンスや進捗を分析し、個々の受講者に合わせたカスタマイズされた学習計画を提案できます。すでにAIを活用したラーニングの開発も進められており、学習の内容を個人のニーズや能力に適応させた、より効果的な学習の提供も近いです。

また、セキュリティ強化のため、eラーニングにおける顔認証技術の利用も進んでいます。とくに資格試験や検定など、本人確認が必要な場合に有効で、本人でなければ学習コンテンツや試験にアクセスできないようにし、不正防止を促すことが可能です。

さらに、VR技術の導入も、未来のeラーニングにおいて大きな進歩です。VRを活用すれば、実技練習や実験など、従来のeラーニングでは難しいとされていた分野にも対応が可能になります。たとえば、医療分野での手術手技の練習や、建築設計の3Dモデリングなど、実際に手を動かす必要がある学習内容にもVRは大きな可能性をもっているのです。

2019年までのeラーニング市場は比較的ゆるやかな成長を遂げていましたが、2020年以降、その成長は一気に加速しました。

2023年度の国内eラーニング市場規模は、提供事業者の売上高ベースで前年度比1.8%増*の3,773億円に達しこのうち、法人向けBtoB市場は1,123億円（前年度比4.4%増*）、個人向けBtoC市場は2,650億円（同0.7%増*）となっており、両市場ともに引き続き拡大が見込まれています。

参照：株式会社矢野経済研究所　eラーニング市場に関する調査を実施
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3233

法人市場では、eラーニングの導入が当たり前となる時代に入りつつあり、企業や団体が内部研修にeラーニングを採用する動きは、今後も更に加速すると予想されています。つまり、効率的な研修手段としてeラーニングのメリットが認識されているといえるのです。

また、日本の少子高齢化に伴う生産人口の減少も、eラーニング市場の拡大に影響を与えている要因です。教育や研修を行う人材不足が、さまざまな分野で問題となっており、eラーニングがその手助けになると注目を浴びています。オンライン学習に対する抵抗感が減少している現状も、市場拡大に拍車をかける要因です。

eラーニングは、オンプレミス型とクラウド型の2種類に分類されます。

それぞれの特徴をわかりやすく解説していきますので、導入を検討している企業は参考にしてください。

オンプレミス型eラーニングシステムは、企業が自社のサーバー内に構築する学習システムです。

企業にとって、情報の保護は極めて重要です。オンプレミス型eラーニングシステムは、外部のネットワークと接続されていないため、データの漏洩リスクが著しく低下します。とくに機密性が高い情報を扱う企業にとって大きなメリットです。

また、社内のサーバーを使用するため、企業独自の教材や研修プログラムを安全に配布・管理できるのも大きな特徴です。

クラウド型eラーニングシステムは、外部のサービス会社が提供するクラウドサーバーにアクセスし、そのサービスを利用する形式になります。

クラウド型の最大の特徴は、自社のサーバーでシステムを構築する必要がない点です。すでに開発されているプラットフォームを利用するため、新たなシステムの開発や設定にかかる時間を節約できます。UIも使いやすく設計されているため、社員が新しいシステムに慣れる際の負担の軽減も可能です。

また、クラウド型の利用により、初期費用や維持管理にかかるコストを大幅に削減できます。とくに、予算に制限のある中小企業や早急にeラーニングを導入し活用したい企業にとって大きなメリットです。

低コストかつ迅速に導入が可能であり、中小企業から大企業まで幅広く利用できます。

>>【eラーニングの導入費用は、どのくらい？】費用の内訳やタイプ別費用の相場などを分かりやすく解説！

eラーニングを本格的に導入するためには、下記の5つが必要です。

• ● 学習管理システム
• ● 学習コンテンツ
• ● インターネット環境
• ● 活用デバイス
• ● 受講者への支援・フォロー方法
  
  

eラーニングは導入すればすぐに活用できるものではありません。スムーズに開始できるよう、eラーニングの導入に必要なものを把握し、準備するようにしましょう。

前述のとおり、eラーニングを導入する際には、業務効率化を実現できるLMSと呼ばれる学習管理システムは欠かせません。具体的な機能の中でも、重要な機能として以下の5点が挙げられます。

• ● 教材を受講者へ配信
• ● 学習進捗状況の管理
• ● テストの作成、実施、レポートの受け取り
• ● テスト結果やレポート分析
• ● コミュニティの管理
  
  

それぞれ、どのような特徴があるのか詳しく解説していきます。

・教材を受講者へ配信

eラーニングシステムの重要な機能として、教材の効率的な配信が挙げられます。ビデオやテキスト、動画配信など、さまざまな形式の教材が保存されているのです。受講者は、インターネット接続環境があればパソコンやスマートフォンなどのモバイル端末を通じて、学習したい教材へ簡単にアクセスできます。

・学習進捗状況の管理

受講者がどの程度コースを進めたか、その進捗がリアルタイムで記録されます。管理者は、個々の受講者の進捗を効率的に把握でき、必要に応じてサポートやアドバイスを提供することが可能です

・テストの作成、実施、レポートの受け取り

学習の種類や目的に応じたさまざまなテストを簡単に作成し、受講者に提供できます。自動採点機能により、迅速な結果のフィードバックが実現でき、受講者の理解度やスキルの評価が効果的に行えます。

さらに、受講者は指定された課題やレポートをシステムを通じて提出可能で、管理者もシステムを通して受け取り評価をすることができます。

・テスト結果やレポート分析

グループごとの平均点の比較、特定の問題に対する正答率、受講者の進捗状況の分布グラフなど、さまざまなデータを視覚的に捉えられるため、管理者は結果を深く分析できます。

教育プログラムの弱点や改善点を特定し、より効果的な教育手法を開発をすることが可能になり、受講者個々の理解度やスキルレベルに合わせたカスタマイズされた指導も可能です。

レポートについても、提出された内容の評価や進捗の管理を簡単に行えます。

・コミュニティの管理

受講者が互いに情報を共有し、支援し合うためのプラットフォームとして、日記、掲示板、メッセージング、プロフィールページ、チャットなどのツールを利用できます。受講者のモチベーション向上のためにも、受講者が交友するコミュニティを立ち上げることも検討してもよいでしょう。

>> LMS(学習管理システム)とは？なぜeラーニングに必要なのか

eラーニングシステムの効果的な運用には、質の高い学習コンテンツの準備が不可欠です。学習コンテンツには、音声のみの教材、講義映像、アニメーションを用いた講義、パワーポイント資料などがあり、組み合わせての利用もできます。

学習コンテンツは、自社でオリジナルの内容を制作できますし、すでにオンラインで提供されている教材やコースを選択しての活用も可能です。外部コンテンツの利用には、サービス提供者との法人契約が必要になるので、契約内容は事前に確認するようにしてください。

動画教材は、eラーニングコンテンツの中でもとくに主流となっており、ブロードバンドの普及により大容量の動画コンテンツを容易に配信できるようになりました。動画は作業のイメージを直感的に伝えられるため、学習効果の向上が期待できます。

据置きカメラやパソコン、スマートフォンで収録されたものが多く、Zoomなどの会議ツールを用いた録画も研修用のコンテンツとして利用されます。

>> eラーニングで自社のオリジナル研修教材を作ろう！

eラーニングを利用するには、インターネット環境が必要です。環境が整っていない場合は整備する必要があるため、社内の環境については企業が行うようにしてください。

また、受講者に対してもeラーニングを自宅で受講する場合、インターネット接続できる環境であるか留意するとよいでしょう。

現代では、多くの人がパソコンやスマートフォンを所有しており、eラーニングにおいては中心的なデバイスとしての役割を果たします。企業によっては、貸与したスマートフォンやタブレット端末でeラーニングを受講することもあり、いつでもどこでも学習を進めることが可能です。

eラーニングを企業に浸透させ成功させるためには、受講者への適切な支援とフォローが重要です。eラーニングの継続率が低いとされる中、受講者に任せきりにしないための工夫が必要になります。たとえば、受講者が自ら積極的に学習に取り組むような動機づけを行うこと、定期的なフィードバックやサポートを提供するのは有効な手段です。

さらに、人事評価にeラーニングの成果を組み込むことで、学習のモチベーションを高められます。管理する側の支援とフォローにより、受講者は学びを継続しやすくなり、eラーニングの成果を最大限に引き出すことが可能になるのです。

eラーニングを導入することで得られるメリットは以下のとおりです。

• ● 時間と場所を気にせず受講できる
• ● 学習効果が高まる
• ● 大勢が一度に受講できる
• ● すべての従業員が学習の質を均質化できる
• ● コストの削減
• ● 従業員の進捗状況や理解度を数値化し管理できる
• ● 受講者とのコミュニケーションが取りやすい
• ● オリジナリティや更新性が高い
• ● 自分のペースで学習できる
  
  

eラーニングの導入は、企業側だけでなく受講者側も多くのメリットを得られます。eラーニングの導入判断をするための重要な判断材料になりますので、ぜひ参考にしてください。

eラーニングの最大の特徴は、時間と場所に縛られない柔軟性です。従来の集合型の研修では、研修会場を確保し参加者全員が同じ時間に集合する必要があったため、スケジュール調整や、参加できない方のための配慮も求められていました。しかし、eラーニングではそのような問題は生じません。

また、インターネット環境さえあれば、どこにいても、いつでも自由に学習に取り組めます。そのため、業務の合間、自宅、通勤中、休憩時間など、それぞれのライフスタイルに合わせた学習が可能です。業務への影響を最小限に抑えつつ、集中して学習できます。

さらに大きな利点として、グローバルなアクセスがあります。国内に限らず、海外の受講者にも同じ教材を提供できるので、多国籍企業や海外展開を考えている組織にとって大きなメリットです。

eラーニングで提供されたコンテンツは、理解できるまで何度でも見返せるので、学習効果を大きく高められます。とくに、動画教材は視覚的にも魅力的で、おもしろい、興味を引くといった学習意欲を刺激するため、モチベーションの維持にも効果的です。

企業向けの研修でeラーニングを活用する際は、主に知識の習得に活用され集合研修と組み合わせることで、学習効果はさらに向上します。たとえば、eラーニングを用いて予習を行い、集合研修の時間をディスカッションや発表に充てることで、より深い理解と実践的な学習が可能です。

また、eラーニングの教材は、管理者によって簡単に編集や更新がしやすいのが特徴です。常に最新の情報や内容を反映した教育が提供でき、受講者の関心を維持できます。教材の柔軟な更新は、環境が絶えず変化する現代において教育の質を高める重要な要素となっています。

従来の集合研修では、ひとりの講師がカバーできる受講者数には限界がありました。たとえば、40〜50名を超えると、質の高い教育の提供が困難になるといわれており、1,000名の社員に研修を行う場合、従来の方法では20回以上の研修を設ける必要があるため、時間も労力もかかり非効率的です。

しかし、eラーニングを活用すると、一つの教材を用いて数万人規模の受講者でも同時に配信が可能なため、大規模な組織や多くの従業員を抱える企業でも、全従業員へ一斉に均等な教育機会を提供できます。

とくに大規模なコンプライアンス研修や新しいポリシーの導入、会社全体のスキルアッププログラムなど、広範囲にわたる教育が必要な場合に有効な手段になることは間違いありません。

従来の集合研修では、複数の講師が必要とされ、それぞれの講師によって教育の質が左右されることがありました。そのため、テキストの内容が同じでも、講義の進行は講師によって異なることが一般的です。

しかし、eラーニングでは多くの従業員に対し同じ内容の教材を提供するため、講師によって学習レベルが偏る心配もなく、一貫した教育を提供できます。事業所レベルで知識やスキルの統一化を図れるため、従業員個々の知識やスキルの格差も生まれません。

集合研修では、場所の確保、講師の選定とスケジュール調整、通知や出欠管理など、多くの準備作業とコストが発生します。とくに大規模な組織や頻繁に研修を実施する場合には、大きな負担となっていました。

eラーニングの場合、場所の確保や人数制限の問題がなくなるだけでなく、講師の手配も必要ないため、移動や人件費に掛けていた費用を削減できます。また、一度作成した学習内容や資料は何度も使用でき、毎回の資料作成やコピーの手間とコストを省くことも可能です。

また、eラーニングは従業員の業務スケジュールに柔軟な適応をするため、業務の中断やリスクの発生を抑えつつ、効果的な学習が実施できます。従業員は業務に集中し続けられ、全体的な業務の効率化も実現可能です。

eラーニングは、従業員の学習進捗と理解度を効率的に追跡し、数値化できる重要なツールです。学習を行う際に従業員の利用状況が記録されるため、進捗状況や理解度を簡単にチェックでき、厳正な人材評価や、受講者に必要なサポートを提供するための情報を得られます。

従業員とのコミュニケーションの強化と公平な評価は、従業員のエンゲージメント向上に影響します。集合研修の場合、テスト結果を数値化するのは難しいですが、eラーニングでは学習時間から進捗率、テスト結果の点数まで、すべて自動的にデータベースに記録されるため、レポート作成やデータ分析の手間が大幅に削減され、より深い分析が可能です。

記録されたデータは、人材の傾向分析や教育施策の検討に役立てられます。ビッグデータとしての利用は、組織の戦略的な意思決定に大きな価値をもたらすことが可能です。

従来の集合研修では、メールソフトを使って受講者への連絡を行っていましたが、送信先の設定や誤送信のリスク、連絡回数の調整など、多くの手間とリスクが伴っていました。

しかし、eラーニング管理システムを活用すれば、「特定の教材の対象者」や「進捗率が一定以下の受講者」といった具体的な条件を設定して、必要な情報を適切な対象者に送信できます。

また、自動配信機能を使えば事前にメールをセットでき、定期的な更新情報の送信もスムーズに行えるので、コミュニケーションの効率が大きく向上し、手間やリスクの軽減を実現できます。

これまでの研修では、専門家によるプログラムが中心であり、企業のオリジナリティを出すことは困難でした。

eラーニングの教材は、「既製品の購入」「オーダーメイドの制作」「既製品のカスタマイズ」「自社制作」がありますが、組み合わせることにより、企業は自社独自の課題に最適な教育プログラムを構築できます。

さらに、eラーニング教材の最大の利点のひとつは、更新のしやすさです。教材がデジタル化されているため、教材の修正や内容の更新が必要になった場合、システム上で一回の編集で済みます。

紙ベースの教材のように一度、配布した後の修正が困難な場合とは大きく異なるうえ、受講者に対する情報提供や重要な通知もシステム上で一括して行えるため、手間と時間の節約につながります。

集合研修では、すべての受講者が同じペースで学習する必要があり、個々の理解度に応じた調整が難しいという問題がありました。

eラーニングでは、教材がデジタル化されているため、受講者は自分のペースで学習を進められ、理解できなかった部分や聞き逃した箇所があっても繰り返し学習できます。

企業側にとっても、従来の研修では難しかった受講者個々のニーズに対応しやすく、学習効果の最大化を図れます。受講者一人ひとりが自分の学習スタイルに合わせて学ぶことで、研修の目的達成率も高まるのです。

>> eラーニング導入のメリットとは？企業側と受講者側それぞれの視点でご紹介！

eラーニングにはメリットもありますがデメリットもあります。デメリットには次の6点が挙げられます。

• ● 実践向きではない
• ● モチベーションを維持するのが難しい
• ● 受講者同士の交流が減る
• ● 教材制作や導入する手間やコストがかかる
• ● その場で質疑応答ができない
• ● まれに強制感を覚えることがある
  
  

eラーニングの導入にあたり、デメリットを事前に知っておくことは、導入後のトラブルの未然防止に役立ちます。どのようなデメリットがあるかをチェックし、対策を施したうえで導入するとスムーズは運用ができるので、この項は必ず確認してください。

eラーニングは知識の伝達に優れていますが、実践的なスキルを身につける際には限界があります。手作業や対人スキルのように、実際の行動を通じて学ぶべき技能は、動画やテキストのみの学習では不十分です。

eラーニングで得た知識の定着や実践への移行が課題になるため、効果的な学習を実現するために、研修実施前に計画性をもって取り組むことが大事になってきます。

eラーニングは緊張感が薄れる傾向があり、読み飛ばしや早送りなどの手抜きが起こりやすいです。「いつでもどこでも受けられる」という特性が、後回しにされる傾向を強めています。

モチベーションの問題に対処するためには、受講者が積極的に参加しやすい工夫が必要です。たとえば、進捗確認の通知を活用して受講者の学習を促したり、eラーニングが受講者にとって有益な研修であることを理解してもらったりする必要があります。

受講者同士の交流の減少というデメリットは、eラーニングが普及しはじめた当初から指摘されている問題です。

従来の集合研修では、参加者同士の仲間意識や組織の人的ネットワーク構築、企業文化の理解といった側面が強化され、従業員の「エンゲージメント」、つまり組織への愛着や貢献意識を高める要因となりました。

しかし、eラーニングによる教育はひとりで勉強を進めるため、社員間のコミュニケーションや組織内のつながりを構築する機会が減少します。そのため、社員の帰属意識や組織全体の一体感に影響を与えかねません。

オンラインでの社員間交流を促進するイベントの開催や、コミュニケーションの場を設けるなど、社員同士の交流を促進する工夫をしてください。

eラーニングを受講するには、インターネット環境が必須です。企業によっては、業務用パソコンを支給するケースや、スマートフォンなど個人のデバイスを使用してeラーニングを受講できるため、そこまで高いハードルにはならないといえます。

しかし、受講者が利用するデバイスをもち合わせていないケースもあるため、事前調査を行い、全社員がeラーニング研修を受講できる環境を整えることも企業の責務です。

eラーニングでは、受講者が個人で勉強を進めるため、講師による直接的なフィードバックや対話の機会が不足しがちです。そのため、疑問や不明点がある場合すぐに解決するのが難しいといえます。

教材の作成段階で疑問点を予測し、詳細な説明やFAQセクションを用意したり受講者が質問を投げかけられる専用の窓口やフォーラムを設置したりといった対策を検討しましょう。

さらに、社内のSNSを活用して受講者間のコミュニケーションを促進し、学習や情報交換の場を設けるのも、学習環境を充実させることにつながります。

提供する学習機会は積極的に利用してもらいたいですが、eラーニングシステムによってすべてを管理されていると、強制的と感じる受講者もいます。学習の進捗管理も重要ですが、同時に受講者の自主性や快適さも考慮してください。

たとえば、柔軟な学習期間の設定や、受講者のペースに合わせたカリキュラムの提供が効果的です。また、学習の進捗をチェックする際には、受講者に対するサポートやモチベーション向上のための措置を講じることで、ストレスのない効果的な学習手段を受講者に提供できます。

eラーニングを導入する際には、5つのポイントに着目してください。

• ● 導入目的を明確にする
• ● コミュニケーション機会を設ける
• ● 受講する際のルールを作る
• ● 効果をモニタリングする
• ● 受講者への支援とフォロー環境の充実
  
  

導入ポイントを知ることで、スムーズかつ効果的なeラーニングの活用ができます。今後、企業内においてeラーニングを管理する担当者は覚えておくとよいでしょう。

eラーニングシステムといってもさまざまなものがあり、それぞれが異なる特徴をもっているため、まず導入目的を明確にしましょう。自社にとって、広範囲のトピックをカバーする汎用的なシステムが適しているのか、特定の業務や技能に特化した訓練が必要なのかによって、選ぶeラーニングシステムは変わってきます。

また、研修内容に応じて、既存のコンテンツを利用するか独自に開発するかも検討してください。

自社で作成する場合は、現場のニーズに合わせたカスタマイズが可能ですが、リソースと時間が必要です。一方、外注する場合は、専門的な知識や技能をもつベンダーから高品質なコンテンツをすぐに入手できますが、コストがかかるため導入予算に合わせなければなりません。それぞれのメリット・デメリットを考慮する必要があります。

受講者間のリアルなコミュニケーション機会の減少を避けるために、オンライン学習と実際の場での学習機会を組み合わせることが重要です。

受講者間のコミュニケーションはモチベーションの維持や情報交換に不可欠であるため、eラーニングだけに依存せず、対面での研修やディスカッションの機会を定期的に設けてください。

また、リアルな場でのコミュニケーションが難しい場合は、チャット機能やビデオ会議ツールを活用して、オンライン上でも受講者同士のコミュニケーションが取れる場を設けることが求められます。

受講者の負担を適切に管理し、効果的な学習環境を確保するために、受講者が学習を進める時間帯やルールについて明確に定めることが必要です。

たとえば、就業時間内に受講を奨励したり、22時以降や休日に学習する場合は特別手当を支給したりするなど、時間外労働に関するルールを設けると受講者のモチベーション向上にもつながります。

企業は従業員の知識向上やスキル習得など、特定の目標を達成するためにeラーニングを導入しますが、モニタリングを通じて受講者が目標達成しているかを確認し、学習状況が思わしくなければ、改善点を指示するのも大切です。

モニタリングは、受講者の成果を評価し、eラーニングの効果を最大限に引き出すためのポイントとなります。

eラーニングシステムは、受講者の学習進捗や理解度を管理できる機能を備えています。管理者は受講状況をチェックし、学習の進行が遅い受講者や理解度が低い受講者に対して、適切なサポートを提供する仕組みを構築するようにしましょう。

効果的な支援とフォロー環境の整備をすることで、受講者は自分に何が足りないのかはっきり自覚し、足りない部分を集中的に学習できるため学習効率が向上し、結果的に人材の底上げにつながります。

eラーニングを導入する際には、以下の注意点があります。

• ● eラーニングですべてを学べるわけではない
• ● モチベーションを維持する工夫が必要
• ● 自社のニーズを合ったものを導入する

eラーニングの導入ばかりに目を向けてしまうと、企業のニーズに合っていなかったり、効果的な研修が行えなかったりしてしまいます。そうならないためにも、注意点をしっかり把握し、まずは失敗しない環境づくりが必要です。eラーニングを導入するうえでの注意事項は、必ず確認しておくようにしましょう。

eラーニング導入時の重要なポイントは、eラーニングと集合研修を適切に組み合わせることです。eラーニングには、ディスカッションや実技トレーニングなどは難しいという一面があります。

しかし、そうした要素と相性のよい集合研修を組み合わせることで、足りない部分を補いながら、効果的な学習環境を提供することが可能です。

また、IT技術の進化により、動画配信の技術やテレビ会議システムを活用して、実技やシミュレーションを補完できます。自社に最適な教育手法の組み合わせを検討し、効果的な学習環境を構築するようにしましょう。

eラーニング研修のネックには、受講者のモチベーション維持があります。いつでも学習できるという環境から、どうしてもモチベーションが上がらない受講者もいるものです。

学習管理システムは、受講者の学習状況に合わせてメールを配信して学習を促せますが、それだけでは足りません。すべてを自動で行ってくれるシステムに頼りがちになってしまいますが、独自にランキングを発表したり集合研修を定期的に取り入れたりするなど、受講者のモチベーションを維持するための工夫が必要です。

たとえば、従業員のスキル向上や業務プロセスの効率化というように、どのeラーニングが自社のニーズに合うのかを検討する必要があります。

従業員の誰が、どのタイミングで、どんな学習コンテンツが必要なのかを正確に把握し、ケースによってはカスタマイズ可能なeラーニングシステムの導入も検討が必要です。

また、学習提供だけでなく効果的な管理も重要といえます。最適なタイミングでコンテンツを提供し、進捗をモニタリングする仕組みを構築し、従業員のスキルアップと業務反映の効果を最大化できるよう心掛けてください。

eラーニングを検討している企業から、よく問い合わせのある質問です。

eラーニングでは、どのような講座を受講できるか気になる方は多いのではないでしょうか。
役職や職種によって必要な講座は異なるので、自社や社員にあった講座を探す必要があります。講座も種類が非常に多いので効率的に社員に学習してもらうため、計画的に講座を選ぶ必要があるでしょう。

>> eラーニングの講座一覧を一挙公開！どんな講座が人気なの？

最後に、実際にeラーニングを導入した企業の成功事例をご紹介します。企業によって導入目的はさまざまですが、どの企業もしっかりとした目的とゴールを設定していることが成功の秘訣であることがわかります。

数あるeラーニングシステムの提供会社の中でも、企業からの信頼が厚いNTT東日本のひかりクラウド スマートスタディの導入成功例を、導入きっかけや導入効果から紐解いていきますのでぜひ導入する際の参考にしてください。

株式会社アイテムさまは、法人向けに通信サービスや機器を販売しています。太陽光発電パネルの販売など多方面に事業を拡大しており、従業員数も約2000名を超える大企業です。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入理由

技術革新が進む中、毎年のように新しく登場するサービスについての知識を学ぶために、すべての従業員に研修を行う必要が生じました。しかし、自社勤務の従業員以外にも、販売、製造と各部署で働く従業員が多いため、全社員のシフトを調整して集合研修を行うのは難しいと判断しました。

また、従業員数も企業の成長に伴い多くなり、テストの採点や添削、受講管理をするのが負担になってきたためeラーニングの導入の検討をはじめたのです。

社員に求められる研修を提供するため、さまざまなeラーニングがある中でも、低コストでさまざまなeラーニングコンテンツを配信できるひかりクラウド スマートスタディを選択しました。これまで培ってきた集合研修とひかりクラウド スマートスタディを組み合わせることで、スキル以外に知見やマインドを浸透できると判断したのも導入の決め手となっています。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入効果

オンラインで研修を受けることで、シフト調整の手間が軽減されました。さらに、テスト結果を一元管理できるので、これまで数日かかっていた採点や添削をする必要がなくなり、集計されたテスト結果をもとに、苦手克服のアドバイスなどに注力できています。

・今後の活用方法

会社全体の知識、スキル向上を目指し、機能のフル活用を検討しています。コンテンツを収納するための容量拡張も検討しており、より管理者と受講者がスムーズにコミュニケーションを取れるライブ機能を導入し、今以上に受講者のモチベーションが維持できる学習環境の整備をする予定です。

参照：ひかりクラウド スマートスタディ公式サイト　クラウド型のeラーニングプラットフォームを活用して研修の受講管理を効率化し、学習効果も向上させていく（2019年2月現在）

https://l-cloud.jp/case/item/

NEXCO東日本グループの子会社として約700名の従業員を抱えているのが株式会社ネクスコ・パトロール関東さまです。関東地区を中心に高速道路の安全を提供しています。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入理由

新人研修や管理職研修を行っているものの、中間層の研修を実施できておらず、全社員に研修の機会を平等に与えたいという思いから、さまざまな研修を行えるeラーニングの導入を決めました。

また、言葉だけでは伝わらない作業の訓練や動作などを動画教材で発信したり、講師によって教え方にばらつきが発生したりするのを防ぎ、統一性のある研修を行いたいという思いも、導入理由のひとつです。

1名あたり198円～で利用ができる低コストが、ひかりクラウド スマートスタディを導入した一番の理由といえます。不正なアクセスができないようセキュリティ面も充実しており、何よりNTT東日本というネームバリューで安心感が増したということです。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入効果

従業員は、勤務時間がそれぞれバラバラなので、自分のペースで学習できるeラーニングは、効率的な学習ができていると好評を得ています。研修を管理している従業員からも、受講者の研修に対する興味度合いが違うと報告を受けているそうです。

また、独自の学習コンテンツを作成して、研修したい内容を配信できるので、質の高い研修を行えています。

・今後の活用方法

今後は、さらに動画機能を活用し、集合研修では伝わりにくかったコンテンツをどんどん発信していくための環境整備に注力していきます。

また、女性に特化した研修や、これまで行えなかった中間層への研修などの実施、コミュニケーションの場を設け、今以上に従業員のモチベーション維持に努め、さらに高い人材育成を行えるような環境整備をする予定です。

参照：ひかりクラウド スマートスタディ公式サイト　eラーニングで独自の研修を反復学習し知識の醸成・浸透を図る（令和5年4月1日現在）
https://l-cloud.jp/case/nexco/

ミアヘルサ株式会社さまは、介護サービスや保育園、調剤薬局など、高齢化社会に必要な街づくりに向けた地域包括ケアを展開している大手企業です。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入理由

企業上場によって、プライバシーマーク研修やコンプライアンス教育などの研修が必要になった頃にコロナ禍が直撃し、集合研修ができなくなったことをきっかけにeラーニングによるオンラインシステム導入を検討しました。

コストパフォーマンスやセキュリティ面の安心感、管理・運用がしやすさを考慮し、ひかりクラウド スマートスタディの導入を決定したとのことです。社内のグループウェアと紐づけし、200ヵ所の事業所と2,800名の従業員が、誰でも簡単に受講できる環境に整備されています。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入効果

コスト面の削減とオンライン学習による時間の効率化に成功しています。また、受講者を自動管理できるので、パワーポイントやPDFでデータを各事業所から送ってもらう必要がなくなり、労力軽減を実現できました。さらに、テストの実施により、研修自体の質を向上でき、人材の底上げにも寄与しています。

・今後の活用方法

薬局で働く従業員向け、また各事業部向けの独自の研修を検討しています。

参照：ひかりクラウド スマートスタディ公式サイト　セキュリティを担保しながら200を超える拠点への研修をオンライン化　(2022年7月時点)
https://l-cloud.jp/case/miaherusa/

従業員数約1500名を抱える社会福祉法人県央福祉会さまは、障がい者支援や高齢者介護を目的として福祉・医療・介護事業を幅広く展開し、神奈川県内に110を超える事業所を設けています。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入理由

正社員よりもパートやアルバイトなどの非常勤が多く、通常業務の忙しさにより事業所ごとに職員の質にばらつきが出ていました。職員の質の均一化を図りたくても事業所が多く、定期的な集合研修を行えない状況を踏まえ、eラーニング導入を検討したようです。

福祉や医療関連の研修は、文字で見るよりも動画で研修する方法が効果的と判断し、数あるeラーニングがある中でも、ライブやビデオなどさまざまな動画配信ができ、マルチデバイスに対応するひかりクラウド スマートスタディの導入を決定しました。

また、独自に作成していた職員教育用DVDを、ひかりクラウド スマートスタディにアップロードできることで、コストや手間を軽減できることも導入の決め手となっています。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入効果

好きな時間に利用できることもあり、非常勤職員の研修参加が積極的になりました。また、直感的に操作できるため、年齢が高めの従業員も無理なく研修に参加できています。

・今後の活用方法

各分野にあるいろいろなノウハウをコンテンツ化して、今後の職員教育に活かしていきたいと考えており、それぞれの役職にあった研修ノウハウの蓄積も行う予定です。

参照：ひかりクラウド スマートスタディ公式サイト　時間の制約をなくし職員の質とモチベーションを保つ（2018年4月現在）
https://l-cloud.jp/case/kennou/

女性に人気のヘアケア製品「イルミナカラー」をはじめ、世界的に有名なドイツ生まれのブランド「ウエラ」の国内生産を手掛けているウエラプロフェッショナルさまです。美しさを求める女性のための製品を、全国各地の美容事業者に提供しています。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入理由

ブランド製品の販売促進のため、来店した利用者の髪質を見てカウンセリングを行い、的確にアドバイスできる知識を美容師にもってもらいたいという思いがありました。しかし、自社の製造者が研修したくても、美容師の業務が忙しいため理解できるまで説明するのが困難と判断しeラーニングの導入を決めたとのことです。

研修を文字だけでなく、動画も使って行いたいと考えていたところ、ビデオコンテンツの配信オプションがあるひかりクラウド スマートスタディを導入しました。決め手になったのは、理解度を把握するために行うテストの出題形式が、記述式や選択式など内容に合わせて選べることと、初期費用の安さです。

・ひかりクラウド スマートスタディ導入効果

文字だけでなく、ヘッドマッサージやカウンセリングについての動画コンテンツをオリジナルで配信し、美容師の理解度が向上したといえます。どこでも学べると好評で、商品販売促進の目的も達成しました。

全10問のテストも作成し、美容師ごとの理解度を管理して足りない部分はアドバイスするなど、学習の効率化も実現できています。

・今後の活用方法

現在は約3割の美容師が研修を受けている状況ですが、さらに受講者を増やしていきたいと考えています。また現在、テストで好成績を残した美容師に「ケアロジスト」という称号を与えていますが、新たに上級者向けのテストを作成し、好成績者には「エリートケアロジスト」という称号を設ける仕組みを構築する予定です。

参照：参照：ひかりクラウド スマートスタディ公式サイト　eラーニングで美容師への教育を支援ヘアケア製品の販売促進につなげる（2017年6月現在）
https://l-cloud.jp/case/uera/

今回は、ひかりクラウド スマートスタディを導入している5つの企業をピックアップして紹介しましたが、その他にも、大手自動車メーカーの本田技研さまや大手コンビニチェーンが運営しているローソン銀行さまなど、多くの企業に導入されており信頼度は抜群です。

株式会社ネクスコ・パトロール関東さまのように、NTT東日本が提供しているeラーニングだから安心という声も多く、はじめてeラーニングを導入する企業であれば、まずひかりクラウド スマートスタディをチェックしてみるのがおすすめといえます。

eラーニングの導入で、業務効率化や新しい学習形式を企業に取り入れDX化を実現できます。コスト削減や学習効果の向上など、大きなメリットをもたらすだけでなく、企業の人材底上げにも大きく貢献してくれるのです。

数多くのeラーニングシステムがありますが、その中でもおすすめがNTT東日本の「ひかりクラウド スマートスタディ」です。2週間の無料トライアルでお試し利用もできるだけでなく、1名あたりたったの月額198円～利用できます。

また、クラウド型のeラーニングサービスなので、自社のニーズにあった独自のオリジナル学習コンテンツを作成したり、最新の情報に常にアップデートできたり、時代に合った学習を提供できるのもうれしいポイントです。

企業側にも受講者側にも効果的なeラーニングをお探しなら、NTT東日本のひかりクラウド スマートスタディをご利用ください。 ※ひかりクラウド スマートスタディは、eラーニングプラットフォームのため学習コンテンツは含まれておりません。

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