ファストフード店を中心に広がる顧客と企業の味方「モバイルオーダー」とは

　スマートフォンを使用し、QRコードやバーコードをかざすだけで支払いができたりと、買い物にかかる手間はどんどん省略されつつあります。なかでも近年広がりを見せているのが、スマートフォンで注文し、店頭で商品を受け取るサービス「モバイルオーダー」です。ここでは、企業・顧客双方にメリットがあるモバイルオーダーについて紹介します。

モバイルオーダーとは

　モバイルオーダーとはその名の通り、モバイル端末を使って商品をオーダーするシステムのことです。飲食業界を中心に、採用する企業を見かけるようになりました。顧客は事前に専用スマートフォンアプリなどで商品を選び、支払い情報を入力することで注文と決済が完了し、あとは店頭で商品を受け取るという流れです。

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顧客側のメリット

　顧客にとってのメリットは、何といっても待ち時間の短縮です。ファストフード店での利用を例に考えてみましょう。時間が限られるランチタイムでは、なるべく早く商品を受け取りたいでしょう。モバイルオーダーはそうした問題点を解消してくれる仕組みです。

　事前に注文して店頭で商品を受け取るという仕組み自体は、宅配ピザの店舗などで以前から導入されていました。しかし、スマートフォンアプリを使って、オーダーと一緒に決済まで行えるという点でモバイルオーダーは新しいシステムだといえます。

　モバイルオーダーに注目が集まる背景には、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う顧客ニーズの変化が考えられます。モバイルオーダーを利用すれば、注文受付や金銭授受による接触が発生しません。注文までの待ち時間が減るだけでなく、非接触で商品・サービスを購入できることからも、今後モバイルオーダーを希望する顧客は増えていくと考えられます。

店舗側のメリット

　導入した店舗側には一体どんなメリットがあるのでしょうか。まず挙げられるのが、レジ業務の工数削減です。モバイルオーダーでは注文から決済までをスマートフォンアプリなどで行うため、その分の店員の工数をほかの業務に回すことが可能です。また、注文待ちの長い行列を理由に購入を諦めた見込み客に利用してもらえれば、売上の向上も期待できます。

　スマートフォンやタブレット端末で注文する顧客に、さまざまなマーケティング施策を実施することも可能です。購入履歴を参考にしたおすすめメニューを提案したりと、店頭では難しい新たなマーケティング施策も考えられます。スマートフォンアプリ上でオーダーを処理するため顧客データの管理も容易ですし、収集データをマーケティングだけでなく商品開発に利用することも不可能ではありません。

　現在は多くの飲食店でキャッシュレス決済が導入されており、企業にとってモバイルオーダーを採用するハードルは低くなりつつあります。今後導入する企業は増加する可能性が考えられます。

モバイルオーダーの導入企業例

マクドナルド

　日本マクドナルド株式会社は2019年4月、顧客のニーズに寄り添った快適な店舗体験を提供する「未来型店舗体験」を導入すると発表しました。当初は静岡県のみでの提供でしたが、翌年にはエリアを全国47都道府県に拡大。利便性をさらに高めることで顧客数を伸ばすとしています。オーダーと決済をアプリで行う同社の「モバイルオーダー」では、駐車場で受け取るほか、指定したテーブルに運んでもらうことも可能です。

スターバックス

　スターバックス コーヒー ジャパン株式会社は、事前注文決済サービス「モバイルオーダー＆ペイ」を全国直営のスターバックスで展開しています。実店舗で注文するときと同様に、モバイルオーダーで注文する際も、お気に入りのカスタマイズを選択することが可能です。

名古屋グランパスエイト

　サッカーJ1の名古屋グランパスエイトは、スタジアムグルメをモバイルオーダーの専用窓口で、並ばずに受け取ることができるサービスを展開。スマートフォンやタブレット端末からモバイルオーダー対象メニューを試合3日前から注文可能で、試合当日は並ばず希望時間に商品を受け取ることができます。

Retty Order

　実名型グルメプラットフォーム「Retty」を運営するRetty株式会社は2021年4月、スマートフォンから注文ができる飲食店向け店内モバイルオーダーシステム「Retty Order」をリリースしました。導入する飲食店向けに「LINE連携で公式アカウントの友だち数を増やしたり、メッセージやクーポン配信でリピート集客が期待できる」点をPRしているほか、初期費用がかからない点を特長に挙げています。月額1万5000円でモバイルオーダー、POSレジ、ハンディなどの機能を使うことが可能です。

まとめ

　モバイルオーダーは、顧客にとって「待ち時間なく注文できる」「レジに並ばなくてもよい」というメリットがあるだけでなく、企業側にも会計や決済などの業務の工数を削減できるというメリットがあります。キャッシュレス決済やセルフレジと同様に、これからも飲食店を中心に導入する店舗が増えていくと思われます。

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