オンラインスクールの作り方とは？開設手順や便利なツールを紹介

• 2024.11.14 (木)
  Posted by NTT東日本

社員教育や、取引先や協力会社・フリーランス向けに知識やスキルを共有するために、オンラインスクールを開設したいと考えていませんか？

コストを抑えながら時間や場所を問わず参加ができるオンラインスクールは、コンセプトづくりや教材準備さえできれば、誰でも簡単に始められます。

今回は、オンラインスクールの作り方を調べている方のために、オンラインスクール運営のメリットや開設手順を紹介します。スムーズなスクール立ち上げを支援する「ひかりクラウド スマートスタディ」もあわせてご紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

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オンラインスクール（オンライン講座）とは、インターネット上で受講ができる学習スクール、講座のことです。政府がリスキリング※1やリカレント教育※2を後押ししている昨今では、オンラインスクールに注目が集まってきています。

リスキリングやリカレント教育については、下記の記事でも紹介していますので、ぜひご参考ください。

>> 企業のリスキリングにeラーニングを活用しよう！リカレント教育との違いを解説

NTTドコモモバイル社会研究所の調査によると、オンライン学習の受講経験があると回答した学生は2022年に7割を超え、オフィスワーカーでは約3割の回答となりました。また、2022年から2023年にかけて、オンライン学習の受講経験があるオフィスワーカー数は25.4％から29.2％となり、役員・管理職・自由業や現業系・サービス系従事者、パート・アルバイトなどの全職業（無職を除く）で増加しています。



出典：職業別オンライン学習の受講経験｜モバイル社会研究所

※1リスキリング：re-skillingを語源とし、改めてスキルを磨く学習を行うこと。新しい職に就くためのスキルや現在の職業に活かせるスキルを身につけるための学習が該当する。
※2リカレント教育：社会人になってからも自分のタイミングで学習を行い、仕事で求められる能力を身につけていく社会人の学びのこと

オンラインスクールを開設する主なメリットは、以下のとおりです。

• 　　● エリアを問わず集客できる
• 　　● 費用を抑えて事業展開できる
• 　　● 教材やコンテンツを更新しやすい

各メリットについて、詳しく解説します。

オンラインスクールは、運営側と受講者側のどちらも場所を選ばない点が最大の魅力です。日本全国はもちろん世界からの参加も促すことができます。

利用者となるターゲット層を定める上で、エリアを検討する必要がないのは、集客拡大につながる大きなメリットです。

オンラインスクールは、費用も抑えられるメリットがあります。対面で行う集合型講座では会場や運営スタッフ、紙媒体の教材の印刷費、移動交通費などが必要です。

しかし、オンラインスクールであればこれらの費用は必要ありません。今まで大人数向けに大規模会場で研修やセミナーを実施していた企業であるほど、オンラインスクールへの切り替えでコストカットできる可能性が高まります。

オンラインスクールでは、Web上で教材や動画コンテンツを用意するため、内容の更新がしやすいメリットがあります。教材は適宜最新のものに差し替える必要があり、紙媒体を使用している場合は制作費や印刷費がかかります。

しかし、オンラインスクールであれば教材やコンテンツの修正・変更はすべてオンライン上で完結します。最新教材に更新後、オンライン上ですぐに受講生へ共有できる利便性も魅力です。

ここでは、オンラインスクールの作り方を簡単なステップに分けて解説します。

• 　　● コンセプトを決めてターゲットを定める
• 　　● コースや費用・受講ルールを決める
• 　　● 教材・コンテンツを企画する
• 　　● プラットフォームを決める
• 　　● 集客をして運営開始する
• 　　● オンラインスクール運営時の注意点

• まずは、オンラインスクールのコンセプトとターゲットを決めます。最初に決めなければならない基本方針は、主に以下のとおりです。
  
  　　● 誰に対して行うスクールなのか
  　　● 何のために行うスクールなのか
  　　● スクールではどのような内容を提供するのか
  　　● 他のスクールと何を差別化ポイントとするのか
  　　● リアルタイムで講座を開くライブ配信型にするのか
  　　● または教材や動画コンテンツを用意してオンデマンド型にするのか
  
  なお、ライブ配信型とはリアルタイムで講師が講座を配信する形態の受講方法を指し、オンデマンド型とは既に作成された講座の動画を、受講者の好きなタイミングで視聴できる受講方法を指します。他にも、インターネット回線を用いてWeb上で行うウェビナー形式を取ることも可能です。

• 次に、確定したコンセプトやターゲットに基づき、受講コースの種類や費用、受講時のルールを決めましょう。受講コースや費用については、自社が行う事業にあわせて設定してください。また、受講時のルールとして主にあげられるものには、以下があります。
  
  　　● IDやパスワードは他人に共有しないこと
  　　● 受講の直前キャンセルはキャンセル料を支払うこと
  　　● 自然災害発生時は講座のキャンセルがある可能性があること
  　　● インターネット回線については生徒側の問題として責任は負い兼ねること　など
  
  上記を参考に、起こりうるトラブルを想定してルールを決めましょう。

教材・コンテンツ内容を企画する際は、「この講座を通して受講者にどのような行動変容が起きるのか」と、受講前後の変化やゴールを意識しましょう。教材はテキストだけでなく、イラストや図解を用いてわかりやすく伝わるように工夫するのも重要です。

また、動画コンテンツでは、短めの講座を細切れに用意して視聴を促しやすくしたり、1.5倍速などの早送り再生ができるようにしたりするなど、飽きずに受講できる工夫を取り入れましょう。

また、5分～10分程度の短尺動画のe-ラーニングコンテンツは、マイクロラーニングに適しています。受講者がスキマ時間でも学習を進められるため、学習効率を高められます。マイクロラーニングについては下記の記事でも詳しく紹介しています。

>> マイクロラーニングとは？特徴やメリットまで詳しく解説！

オンラインスクールを作るためには、教材を配信するプラットフォームが必要です。プラットフォームを導入することで、講座の開講から運営までオンラインスクールに必要なフローを、ワンストップで対応できるようになります。

プラットフォームにはさまざまな種類がありますが、オンラインスクールを簡単に開設でき、スムーズにコンテンツの配信ができる「ひかりクラウド スマートスタディ」がおすすめです。業種業態問わず多くの企業が導入しており、2週間の無料トライアルも利用できるため、ぜひ気軽に利用してみてください。

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オンラインスクールを開講する準備が整ったら、受講生を集客して運営を開始します。運営開始後は定期的に新規受講生を獲得するだけでなく、既存受講生が問題なくスクール継続できるようなフォローも大切です。

オンラインスクール運営では、受講者の状況を把握し適切にフォローすることや、コンテンツを定期的にアップデートすることが重要です。また、アンケートなどを行って定期的に受講者の声を集めて、改良できる部分があれば受講生の声を反映させていくことも大切でしょう。

• 
  オンラインスクール運営には、以下のようなツールを活用するのがおすすめです。
  
  
  • 　　● オンライン会議システム
  • 　　● ホームページ作成サービスやシステム
  • 　　● eラーニングシステム
  
  ここでは、各サービス・システムについて詳しく解説します。

オンライン会議システムとは、ZoomやGoogle meetなどの、場所や人数などを問わず会議ができるツールのことです。大人数に向けたウェビナー形式の講座を設けられたり、ブレイクアウトルームを用いたワーク形式を活用できたりと、オンライン会議システムならではのメリットがあります。

一方で、eラーニングシステムのようにオンライン会議システム上での教材管理、更新はできないことや、学習専用のプラットフォームではない点に注意が必要です。

ホームページ作成サービス・システムとは、WordPressやWixなど、ホームページを構築するための専門システムです。これらのホームページ作成サービスやシステムを用いてオンラインスクールを開講することも可能です。WordPressは、自由度が高く動画コンテンツも挿入できる便利なシステムで、適度な開発により必要な機能をつければ、自社向けにカスタマイズできます。

しかし、WordPressやWixなどは、あくまでもホームページ作成のためのサービス・システムで、学習専門のプラットフォームではありません。受講生向けの会員登録や決済機能、教材管理機能などは、自社開発により実装しなければなりません。ホームページ制作の知識や経験がない方には不向きといえるでしょう。

eラーニングシステムとは、学習に特化したプラットフォームのことです。教材管理や学習の進捗状況の管理など、学習効率や生産性を高めるための機能や仕組みが実装されています。

そのため、オンラインスクールを開講して中長期的に運用していく場合には特におすすめです。eラーニングシステムにはさまざまな種類がありますが、「ひかりクラウド スマートスタディ」は、動画コンテンツをアップしたり、テキスト教材や理解度テストを配信できるので紙の資料を保管する必要がなく、完全ペーパーレスを実現できたりするなど、多くのメリットがあります。

また、操作や利用方法を気軽に質問できる契約者専用のサポートがついているため、初めてオンラインスクールを運営する方でも安心です。

オンラインスクール運営の事例をご紹介します。

• 　　● コロナ禍で集合研修からオンライン研修へ
• 　　● 忙しい美容師向けにヘアケア製品の技術を習得できるeラーニング講座を開設
• 　　● 販売店向けの商品研修にeラーニングを導入し、コスト削減

ここでは、オンラインスクール運営の事例として、従業員数約650名のサービス業を展開する企業をご紹介します。

課題（導入のきっかけ）	コロナ禍において集合研修が思うように進められなかったため、研修をオンライン化できるeラーニングの導入を決意
効果	・独自コンテンツの配信ができる機能により、独自の教育研修やコンプライアンス研修に対応できた ・研修のクオリティを均一化でき、オンラインでも質の高い研修を実現できた ・受講者が自由に受講できる仕組みであるため、研修効率が向上した
今後の活用	中間層向けや女性従業員向けなどに特化したオンラインスクール展開もしていきたい

上記企業では、オンラインスクールを導入したことで、対面による研修形態を脱却して柔軟な研修実施を実現しました。また、本事例のように、コロナ禍をきっかけとしてオンラインスクールの実施を決断した企業も多いようです。

ヘアケア製品の販売促進支援のために、忙しい美容師が時間と場所を問わず、製品知識や技術を身に着けられるeラーニング講座を開設した事例です。

効課題（導入のきっかけ	接客などで忙しい美容師のために、eラーニングを導入
効果	・テキストコンテンツだけでなく、動画コンテンツも配信 ・忙しい美容師も、スキマ時間で製品知識や技術を学ぶためのサポートができた
今後の活用	eラーニングを導入しているサロンをさらに拡張していくとともに、資格制度なども設けていきたい

ヘアケアの技術に関しては、テキストよりも動画の方が学習効率もよく、かつ忙しい美容師が接客などの業務の間に学べるということで、製品の販売促進のサポートにつながっています。

販売店向けの商品研修をオンラインに切り替えた事例です。

課題（導入のきっかけ）	販売店向けの商品研修は、都度訪問する必要があり時間がかかっていたため、eラーニングによる効率化を検討
効果	・オンライン研修に切り替えたことで移動費などのコスト削減につながった ・受講ログが確認できるため、状況に応じて適切なフォローができるようになった ・販売店からもスキマ時間で活用できるため、好評価を得ている
今後の活用	販売代理店向けにタイムリーな情報提供を行うためのプラットフォームとしても活用していきたい

こちらの企業では、販売店向けの研修を行うたびに掛かっていた、移動費用や2～3時間の工数などを削減できただけでなく、受講ログをもとにしたフォローなどを行い、より研修の効果を高められたといいます。

オンラインスクールを作るには、コンセプトやターゲット選定、教材準備が重要です。目的に合わせて適切な講座を用意し、効果が出るように細かなルールも決めなければなりません。

また、オンラインスクールを開設するためのツールやプラットフォーム選びも大切です。特に学習に特化したeラーニングシステムは利便性が高いですが、種類が多く悩んでしまう方もいるでしょう。

そこでおすすめなのが、「ひかりクラウド スマートスタディ」です。ひかりクラウド スマートスタディでは、eラーニング導入からオンラインスクールの運営までをワンストップで実現できます。2週間の無料トライアルで試すこともできるので、ぜひ気軽にお問い合わせください。

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