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株式会社テレビ岩手様お客さまの声

映像データを高画質のまま、高速でスムーズに送受信できるようになりました。

株式会社テレビ岩手様インタビュー

  • 株式会社テレビ岩手 技術局 技術部長 諏訪 昌広氏

従来のご利用状況や課題をお聞かせください。

諏訪氏:放送局という性質上、不測の事態に備えるために常に複数の通信手段を確保しています。自営マイクロ波伝送装置、衛星中継車、携帯キャリアを使用した映像伝送装置などもBCPの観点から複数社のネットワークを契約しています。この中で、支社局で編集した映像素材を本社に送ったり、情報カメラの映像を送信するネットワークに「フレッツ・VPN ワイド」を利用していました。

「フレッツ・VPN ワイド」は比較的安価で臨時の中継拠点にも簡単に設置できることから利用頻度が多くなっていきましたが、使用する中でトラヒックが圧迫され、速度が遅くなってきたため、映像を圧縮して送る必要があり、この映像に乱れが入ってしまうことがありました。また、他の用途でも利用していたので容量の大きい映像ファイル送信には帯域が不足し、映像の送信に非常に時間がかかっていました。こういった状況の中、より高速で、且つ安定した回線の利用を検討していました。

諏訪 昌広氏

「フレッツ・VPN プライオ」導入の決め手を教えてください。

諏訪氏:複数社の通信キャリアの提案の中から「フレッツ・VPN プライオ」を導入することに決めました。決め手となったのは、本社に「フレッツ・VPN プライオ」を導入して試験をした結果、ハイビジョン伝送が非常に速く安定しており、価格に対する品質のよさが際立っていたことです。

また、従来利用していた「フレッツ・VPN ワイド」でNTT東日本の構築時の対応や保守体制に手ごたえを感じていたことや、営業担当者の深澤さんのレスポンスの速さが、技術・設備の担当者としては大きな安心感につながっていました。

各支社局への展開にあたっては、平成28年1月からの冬季国体岩手大会において、スキー・スケート競技のプレスセンタ、現地特設スタジオ、及び本社スタジオを「フレッツ・VPN プライオ」で結び、生中継と映像素材送信を行って成功をおさめたことも大きなポイントとなりました。

「フレッツ・VPN プライオ」導入後のご感想を教えてください。

諏訪氏:希望郷いわて国体・冬季大会では、雪などの荒天により衛星中継ができないおそれがあったため、「フレッツ・VPN プライオ」を利用して生中継を行いました。安比高原スキー場に開設した特設スタジオから本社スタジオへの映像送信は遅延することなく、スムーズに中継することができました。

この際、同一回線で本社から現地へ放送中の映像を送り返す試みをしました。従来は、現地では電話回線を用いた音声でしか放送状況を確認できませんでしたが、この試みでは現地で映像情報を確認しながら中継ができるため、アナウンサーがタイミングよく中継に入れるなどスムーズな放送を行うことができました。加えて、現地で編集した映像ファイルを本社サーバに送るなど、複数の処理を同時に行うことができ、他の放送局より充実した番組内容で放送を行うことができました。

情報カメラからは、24時間連続で映像を本社に送り、放送に使用するとともに常時録画を行っています。「フレッツ・VPN プライオ」は回線速度が速く、安定しているので、エンコーダのビットレートを高くすることができ、この映像が高画質になりました。

社内の方からの評価がありましたら教えてください。

諏訪氏:キー局との映像伝送には「フレッツ・VPN ワイド」の価格の数十倍もする専用線を使っています。この品質になれている社員は、ネットワーク品質に対する要求水準が高くなっています。従来使っていた「フレッツ・VPN ワイド」では、ネットワークが混みあっているときなど、3分間の映像素材を転送するのにその3倍近くの時間がかかることもありました。これが「フレッツ・VPN プライオ」にしてからは、通信速度が数十倍速くなり、自端末内でコピー&ペーストするような感覚で転送できるようになったと社員から喜ばれています。

放送までの時間が短縮されることにもなり、「フレッツ・VPN プライオ」の導入でワークフローが大きく改善されました。また、同業他社の方と普段から情報交換をしていますが、その中でも話題にさせてもらっています。

今後の取組を教えてください

諏訪氏:これから「希望郷いわて国体・夏季、秋季大会」、「希望郷いわて大会」がはじまります。ここでも「フレッツ・VPN プライオ」を活用し、県民の皆さまのニーズに合致した情報を正確・迅速にお届けし、皆さまにご満足頂ける番組作りをしていきたいと考えています。

  • 文中記載の会社名および製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
  • 文中記載の組織名・所属・役職・サービス名などはすべて2016年10月時点(インタビュー時)のものです。
  • 上記事例はあくまでも一例であり、すべてのお客さまについて同様の効果があることを保証するものではありません。

(2016年3月導入)

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