もっと知りたい！電話関連コラム
スマホを、オフィスで固定電話の代わりに使用する企業が増えています。自社でもスマホの固定電話化を検討している方が、いるのではないでしょうか。スマホを固定電話化すると、出張時や外出時などオフィスにいないときでも、会社の電話番号で発着信ができます。また、スマホで内線通話や外線の取り次ぎができるようになるので、業務の効率化にもつながるでしょう。
そこで、今回の記事では、スマホを固定電話として使うメリットやデメリットなどを解説します。スマホを固定電話として使用する具体的な方法を紹介するので、企業担当者の方はぜひ参考にしてみてください。
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更新日：2024年12月2日
法人や個人での利用を問わず、固定電話を使う機会が減っています。必要性を疑問視されている部分がありますが、固定電話には以下のようなメリットがあります。
近年、個人で固定電話を持たない人は少なくありません。しかし、法人の場合は固定電話番号がある方が社会的に信頼されやすく、顧客獲得や売上に影響する可能性があります。
最近は、スマホを固定電話として使用する企業が増えています。スマホでも、通常のものと同じように、固定電話番号での発着信が可能です。固定電話をスマホにすることで、職場だけではなく出張や外出しているときでも、会社にかかってきた電話に出られるようになります。また、どこにいても固定電話番号から電話をかけられます。
スマホは、一般的な固定電話とくらべて導入費用が低いです。そのため、特に中小企業やベンチャー企業を中心にスマホを固定電話化するケースが増えています。
スマホを固定電話にすると「外出時でも固定電話番号で発着信ができる」「費用が抑えられる」といったメリットがあります。この章では、スマホを固定電話にするメリットを解説します。自社では「どのような点が便利になるのか」イメージしてみてください。
スマホを固定電話として使用した場合、アナログ回線ではなくネット回線を使って通話します。そのため、インターネットが使用できる環境であれば、場所を問わず通話が可能です。例えば移動や出張をしているときでも会社にかかってきた電話を受けられるので、職場に戻ってから折り返す手間が省けます。
また、電話に出られないことでビジネスチャンスを逃すリスクを軽減できます。電話を折り返すときもスマホの番号ではなく、信用度の高い会社の固定電話番号からかけられるので、相手も安心して電話に出てくれるでしょう。
固定電話を導入するときは、電話加入権や工事費などのコストが必要です。従業員が持っている個人のスマホを固定電話として使う運用もできるため、別で社用携帯を用意する費用や手間が省けます。また、スマホ同士でも内線通話が可能になるため、出張や外出中のオフィスにいない従業員とも通話料無料でコミュニケーションがとれます。スマホを固定電話として使用することで、通話料の大幅な削減も期待できるでしょう。
スマホを固定電話化すると、社内の配線工事がいらないだけではなく、契約台数の変更も簡単にできます。通常の固定電話の場合、台数を増やすときには配線工事が必要になったり、新しく電話機を購入したりする費用と手間がかかります。
スマホなら個人のものを固定電話として使えるため、新たに電話機を購入する費用がかからず、さらに配線工事も必要ありません。台数の変更が容易にできるため、今後従業員数の変動によって固定電話数の増減が予想される場合は、スマホを活用することをおすすめします。
スマホを固定電話として使うならば、オフィスに固定電話機を置く必要がありません。固定電話機の設置が不要になるので、省スペース化につながります。固定電話機の配線が必要なくなるため、オフィスがすっきりするだけではなく、コードが邪魔になったり引っかかったりするリスクが減らせます。特にオフィスが小さい場合はスペースが限られるので、スマホを固定電話として使用する企業が多いです。
スマホを固定電話化すると、リモートワーク中も内線通話が可能になります。自宅やカフェ、コワーキングスペースなどがネットにつながる環境であれば、オフィスにいるときと同じように他の従業員との内線通話や外線の取り次ぎができるため、業務の効率化につながるでしょう。
また、スマホの固定電話化によってリモートワークがしやすい環境になることで、ワークライフバランスの向上だけではなく、結果として従業員の定着率上昇や優秀な人材の確保などが期待できます。
固定電話をスマホにすると、通話品質が不安定になる可能性があったりセキュリティが必要になったりと気を付けるべきポイントがいくつかあります。
そこで、この章では、スマホを固定電話にするときの注意点を解説します。スマホを固定電話として使うときには、どのようなことに注意すべきか理解しましょう。
スマホの回線を使うため、固定電話機よりも通話品質が不安定になる可能性があります。安定したネット環境で使用できれば問題ありませんが、公衆Wi-Fiを使うときは不安定なので注意が必要です。通信が不安定だと、ハウリングやノイズ・ラグが発生したり、通話が途中で途切れたりといったトラブルが起こる可能性があります。
スマホの固定電話化によってオフィス以外でも電話が受けられるようになっても、通話品質が不安定だと業務の効率化につながりません。スマホを固定電話として使用するときは、安定したインターネット環境が必要です。
従業員がプライベートで使用しているスマホを固定電話化する場合、セキュリティ面でのリスクが高まります。特にクラウドPBXで通話をするときは、ネットに接続するため十分な情報セキュリティ対策が必要です。例として、以下の情報セキュリティ対策が挙げられます。
情報漏えいや不正アクセスなどが発生すると企業の信頼問題に関わるので、十分に情報セキュリティ対策を行いましょう。
従業員の個人スマホを固定電話化する場合、退勤した後や休みの日にも仕事の電話がかかってくることがあります。仕事とプライベートの区別がつきにくくなり、従業員によってはオーバーワークになるケースがあります。オーバーワークを防ぐためにも、業務時間外の電話対応に関するルール作りや勤怠管理など対策が必要です。
スマホを固定電話として使用する方法は、3つあります。
この章では、スマホを固定電話として使用する方法について解説します。スマホの固定電話化を考えている企業の方は、どの方法で導入するか検討するときの参考にしてみてください。
電話転送サービスを使って、固定電話番号にかかってきた電話を登録してあるスマホの番号に転送する方法があります。スマホの番号を登録することで、オフィスにいなくてもスマホさえあれば、固定電話にかかってきた電話が受けられます。
ただし、会社にかかってくるすべての電話がスマホに転送されるので注意しましょう。また、電話転送サービスを利用する場合、転送元に通話料金がかかるため、電話の回数が多いほどコストが高くなります。
固定電話番号取得サービスとは、スマホに専用のアプリを入れて固定電話番号を使った発着信を可能にするサービスです。スマホに専用のアプリをインストールするだけで簡単に利用できるため、導入コストが抑えられます。
電話番号を共有しているスマホ同士で内線通話や転送ができたり、FAXを連携したりすることもできます。サービスによっては、海外との通話が可能です。海外との通話も国内と同じ料金なので、国内外のやり取りが多い企業は、通話にかかるコストが抑えられます。
クラウドPBXとは、電話転送サービスのような電話をそのまま転送するものではなく、インターネットを使って直接スマホから発着信するサービスです。インターネットを介して発着信するため、スマホだけではなくパソコンでも固定電話番号を使った通話が可能です。
導入費用が安く、電話転送サービスのように転送するたびに通話料金が発生しないため、通話にかかるコストが抑えられます。ただし、インターネット環境によっては通話品質が不安定になる可能性があるので注意が必要です。
NTT東日本の提供する「ひかりクラウドPBX」は、専用アプリケーションを用いることで、スマートフォンの内線化や、自宅や外出先からオフィスの電話番号で発着信を可能にします。
また、NTT東日本が提供するビジネスフォン「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M※」でも、スマートフォンの内線化を実現できます。
スマホを固定電話として使用するなら、NTT東日本の「ひかりクラウド電話」がおすすめです。「ひかりクラウド電話」は、「Microsoft Teams」や「Webex Calling」や「MiiTel」、「RING x LINK」を使って固定電話番号による通話を可能にします。パソコンやスマホがあれば通話できるため、どこにいても固定電話番号からの発着信が可能です。
外出や出張中でも固定電話にかかってきた電話を直接受けられるため、オフィス側での電話の取り次ぎは必要ありません。新たに電話機を購入するコストがかからず、機器を管理する手間が省けるというメリットもあります。さらに詳しく「ひかりクラウド電話」について知りたい方は、以下のURLからぜひ資料をご覧ください。
スマホでも、固定電話番号からの発着信が可能です。スマホを固定電話として使用することで「場所を問わず固定電話番号での発着信ができる」「導入コストや通話料金の削減につながる」といったメリットがあります。
ただし、従業員の個人スマホを固定電話化する場合は、プライベートとの区別がつきにくくなるので、通話のルールを決めたり適切に勤怠管理を行ったりと対策の検討が必要です。また、セキュリティリスクが高まるので、万全な対策が必要です。スマホの固定電話化を検討している企業の方は、以下のURLから資料がダウンロードできるのでぜひご覧ください。
＜資料の主な内容＞
・従業員規模別導入プラン
（構成内容、導入ポイント、おすすめサービス）
