
集合住宅向け 全戸一括 光回線インターネットサービス
フレッツ光 全戸加入プランパンフレット


令和4年 総務省「通信利用動向調査」より
プリンシプル住まい総研 加筆
最近、ニュースや新聞などで「Z世代」という言葉を目にする機会が増えています。
かつては「新人類」や「ゆとり世代」など、若者を表す言葉が時代ごとに生まれてきました。
いつの時代も「最近の若い人は何を考えているのかわからない」と、上の世代が戸惑うことは少なくありません。
しかし、賃貸経営はこうした若い世代にどう受け入れられるかが大事。それは収益物件のオーナーにとっても重要ですが、企業の人事担当にとっても同様に重要です。
インターネットの技術開発は1980年代に始まり、1990年代には商用利用が広がりました。
1996年には「リクナビ」がスタートし、1997年には「楽天」が誕生。2000年には楽天の出店数が6000店舗を超え、同年には「Amazon日本語版」も登場しました。
また、1990年代には携帯電話の普及が進み、情報の取得や発信のスタイルが大きく変化しました。
このように時代は、インターネットとともに変化してきました。

例えば、2024年に社会人となった新入社員は、2001年生まれの世代です。
・2007年:iPhoneが発売開始、YouTubeが日本語対応開始
・2008年:小学校入学
・2011年:LINEがサービスを開始し、コミュニケーションのスタイルが大きく変化
・2014年:中学校入学
・2017年:高校入学
・2020年:大学入学と同時に、初めての緊急事態宣言が発令
・2024年:新社会人となり、コロナが5類感染症へと移行
と、多感な青春時代に、コロナによるステイホームが直撃となりました。
部活動やアルバイトの自粛、授業はオンライン、就職活動はWEB面接。
感染拡大への対応として、テレビ会議やビデオ通話にも自然に適応し、宿題はAIに質問して効率よくこなすーそんなデジタルネイティブ世代です。

出典:大和ライフネクスト株式会社「2025年卒業予定学生を対象とした就職に関する意識調査」よりデータ引用
グラフは当方にて再作成

転勤がない、あるいは少ない企業では、就職先選びでは社宅・寮の有無はそれほど重要視されない傾向があります。
しかし、全国展開しており転勤の多い企業においては、社宅・寮は社員の生活基盤として重要な役割を果たします。
社宅・寮があれば、自ら部屋を探す手間もなくなりますし、家賃や光熱費等を企業側が負担してくれるケースもあり、生活費を抑えたいZ世代には歓迎されています。
昨今のZ世代は、コスパ(コストパフォーマンス)とタイパ(タイムパフォーマンス)を重視する傾向が高く、生活費を抑えられ、通勤の利便性も高い社宅・寮の存在は、企業の採用活動において切り札となり得ます。
また、かつてのような厳格なルールのある社宅・寮は少なくなりつつあり、門限の廃止や快適な住環境の整備など、若い世代に受け入れられやすいスタイルへと進化しています。

大和ライフネクスト株式会社の調査によると、Z世代に「会社が提供する社員寮に以下のサービスや設備がある場合、社員寮に入りたいと思いますか?」と質問したところ、最も多かった回答は「インターネットが無料で利用できる」で、85.0%にのぼったそうです。
次いで、「自身の賃料負担額が1~2万円程度」が80.3%、「家具・家電付きの部屋がある」が79.5%という結果。
Z世代の高いネットリテラシーと、コスパを重視する志向がよく表れています。
最近では、テレビは見ないけれどネットニュースは見ているという世代。
社宅・寮に求める環境も大きく変わっているのです。

出典:大和ライフネクスト株式会社「2025年卒業予定学生を対象とした就職に関する意識調査」よりデータ引用
グラフは当方にて再作成

出典:ハウスコム株式会社「2023年度"部屋選び"に関する調査」よりデータ引用
グラフは当方にて再作成

集合住宅向け 全戸一括 光回線インターネットサービス
フレッツ光 全戸加入プランパンフレット

執筆:上野 典行(うえの のりゆき)
【プロフィール】プリンシプル住まい総研 所長
1988年慶應義塾大学法学部卒・リクルート入社。リクルートナビを開発後、住宅情報タウンズ・住宅情報マンションズ編集長を歴任。現スーモも含めた商品・事業開発責任者・ディビジョンオフィサー・賃貸営業部長に従事。2012年1月プリンシプル住まい総研を設立。All Aboutガイド「賃貸」「土地活用」。日管協・研修副委員長・中国ブロック副ブロック長。全国賃貸住宅新聞連載。全国で、講演・執筆・企業コンサルティングを行っている。
集合住宅向け 全戸一括 光回線インターネットサービス フレッツ光 全戸加入プラン
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