最新!!インターネット無料物件比率がついに、43.2%に。

この調査は、毎年初夏にプリンシプル住まい総研株式会社が実施しているもので、図に示すとおり、インターネット無料物件の比率は年々増加傾向にあります。昨年は前年比で2.2ポイントの増加でしたが、今年はさらに大きく、5.7ポイントの増加となりました。

近年では、新築物件の多くが「インターネット無料」を標準設備として導入しているため、毎年その普及率は着実に上昇しています。
しかし、今年は昨年に比べてその伸びが顕著で、急速に普及が進んでいることが分かります。

新築物件では、インターネット無料の比率が「93.4%→89.8%→94.8%」と推移しています。2024年には建築コストの上昇により、「インターネット無料を導入せず、入居者自身で契約してもらう」方針の物件も一部登場しました。しかし、現場では「インターネット無料でないと入居が決まりにくい」という声も多く、2025年には過去最高の比率となりました。

築1-5年の物件では、「84.4%→85.4%→92.2%」と短期間で大きく上昇しています。築浅物件の家賃は上昇傾向にあるため、高い家賃を維持して満室経営とするためにも、インターネット無料設備の導入が進んでいます。
インターネット無料の新築建設が定番化したのは、ここ5年ほどのことで、それ以前は導入の是非が検討される段階でした。こうした背景もあり、2023年には築5-10年の物件で一時的に比率が「53.5%」と下がりましたが、経年的には「5割 → 6割 → 7割」と順調に増加しています。

築10年以上の物件では、建築当初はインターネット無料が一般的ではありませんでした。つまり、空室に困って、あとから設備強化をしたということになります。築10-20年の物件では、「23.4%→25.5%→29.7%」と比率が上昇していますが、いまだネット無料でない物件も存在しています。

その一方で、築20-30年では、「30.2%→31.6%→33.9%」、築30年以上では、「29.2%→33.9%→37.9%」と、築10〜20年の物件よりも高い比率となっています。
空室に悩む状況だからこそ、オーナーや管理会社は「インターネット無料」などの設備強化を進め、同じ築年数の近隣物件との差別化を図る努力をしています。こうした取り組みは、物件の魅力を高め、入居率の向上につなげるための重要な戦略となっています。