法人向けの電話環境はどう選べばいい?回線や機器の種類、コスト低減方法

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  • 業務効率化
  • 電話
  • ビジネスフォン
  • コスト削減
  • クラウド電話
公開日
2024-06-04
更新日
2026-08-12

監修 ビジネスフォン 開発・販売チーム(NTT東日本)

監修 山口 拓馬(コミュニケーションサービス担当)

編集 NTT東日本編集部

ビジネスを円滑に進めるうえで欠かせない法人向け電話サービスの導入では、機器の選定だけでなく、自社の規模や働き方に合った電話回線やシステムを選ぶことが重要です。近年、テレワークや外出先での業務遂行が増えるなかで、「自社にも固定の電話環境は必要なのか」「できるだけコストを抑えて導入するにはどうすればよいのか」と悩みを抱えるスタートアップや中小企業も少なくありません。

本記事では、法人向け電話サービスが求められる理由を整理しながら、電話回線の種類や考え方、さらに導入・運用コストを抑えるためのポイントについてわかりやすく解説します。

  • 本記事において、「固定電話」とはNTT東日本の電話サービス「加入電話」「INSネット」「ひかり電話」などを指します。

Summary

この記事でわかること
法人向けの電話回線の種類と、移行が進む光回線が推奨される理由
複数回線運用や内線化を可能にするビジネスフォンと家庭用電話との違い
法人向けの電話環境を選ぶ際の5つの重要ポイント
イメージ:電話の選び方ガイド 5つの検討シーン別「ビジネスフォン」と「クラウド電話」

ビジネスフォンとクラウド電話の特長を徹底比較!

電話の選び方ガイド 5つの検討シーン別「ビジネスフォン」と「クラウド電話」

1.法人向けとして使用される主な電話回線の3つの種類

法人向けとして使用される電話回線には、主に以下の3種類があります。

回線種類 アナログ回線 デジタル回線 光回線
使うケーブル メタル回線 メタル回線 光ファイバー
チャネル数 1回線1チャネル 1回線2チャネル 複数チャネル相当(サービス仕様による)
特徴・メリット
  • 音声品質が高い
  • 停電時も使用可能
  • 電話とFAXを同時利用できる
  • 施設設置負担金不要
  • インターネット回線と併せて契約可能
  • NTT東日本・NTT西日本の「INSネット64」「INSネット64・ライト」「INSネット1500」(総合ディジタル通信サービス)は、2024年8月31日(土)をもってサービスの新規販売は終了、2028年12月31日(日)をもってサービス提供を終了いたします。
    「INSネット」のサービス終了についてはこちらをご覧ください。

今後の固定電話サービスについて-メタル回線から光回線/モバイル回線へのサービス移行-に関してはこちらをご覧ください。

今後の固定電話サービスについて|料金

この章では、法人向けとして使用される電話回線について解説します。

なお、現在はメタル回線を使用したアナログ回線(加入電話)については、光回線/モバイル回線を使用したサービスへの切り替えをご提案しています。また、デジタル回線(INSネット64)については、すでにサービスの新規販売は終了しています。これから、新規で法人向け電話サービスをご検討される企業さまへは、光回線を使用した「ひかり電話」をご提案しています。

アナログ回線(加入電話)

アナログ回線は、メタル回線を使って通話を行う電話回線です。アナログ回線には、2種類(ダイヤル回線とプッシュ回線)があり、電話番号をダイヤルするとダイヤル回線ではダイヤルパルス信号が、プッシュ回線ではプッシュ信号が送出され電話をかけたい相手の番号を伝達します。

1回線で1チャネルのみの利用となりますが、停電時でも使用できる※1という特長から、非常時の連絡手段として一部の企業や施設で継続利用されています。災害時の連絡手段の確保や、FAX・非常用電話など信頼性を重視する用途に適しており、現在も一定のニーズがあります。

メタル設備を利用した「加入電話」は、利用者の減少や設備の老朽化により、将来的な維持が難しくなると想定されています。そのため、2035年頃までを目安に、光回線やモバイル回線を用いたサービスへの移行が段階的に進められているのが現状です。詳細については、以下のページもあわせてご確認ください。

関連ページ:今後の固定電話サービスについて メタル回線から光回線/モバイル回線へのサービス移行

  1. 商用電源を使用しない電話機などを利用している場合は、NTT東日本・NTT西日本の交換局側の給電が維持されている限り利用可能です。

デジタル回線(INSネット64)

デジタル回線(ISDN回線)はアナログ回線と同様にメタル回線を利用して通話を行う電話回線です。音声データをデジタル信号に変換して伝送するため、ノイズの影響を受けにくく、安定した高品質な通話が可能になります。

また、2チャネルを同時に利用できるため電話をしながらFAXを使うなど、業務の効率化につながりやすくなります。

なお、NTT東日本・NTT西日本の「INSネット64」「INSネット64・ライト」「INSネット1500」は、2024年8月31日でサービスの新規販売は終了しており、2028年12月31日にはサービス提供を終了いたします。

光回線(ひかり電話)

現在、法人向けの電話回線として広く利用されているのが光回線です。光ファイバーケーブルを利用した回線で、オプションの電話サービスを利用することで通話が可能になります。NTT東日本では、光回線を使用したIP電話サービスとして「ひかり電話」※2を提供しています。

今お使いの電話番号がそのまま使える!「ひかり電話オフィスA(エース)」の詳細を見る

光回線は施設設置負担金が不要であり、これまでアナログ回線をご利用のお客さまでも、現在お使いの電話機や電話番号を継続して利用できるケースが多いこと※3が大きな特長です。通信の安定性や将来性にも優れており、長期的に安心してご利用いただける通信基盤として多くの企業に選ばれています。また、メタル回線の段階的な移行が公表されていることから、光回線は今後の固定電話サービスを支える中心的な役割を担う方式として位置づけられています。

  1. 「ひかり電話」のご利用には、「フレッツ光」と「ひかり電話」のご契約が必要となります(各サービスの費用がかかります)。

  2. 一部、現在ご利用中の電話番号をそのままご利用いただけない場合があります。また、現在ご利用中の電話番号をそのまま利用する場合、別途工事費がかかります。
    「ISDN対応電話機」、「G4FAX」など、ご利用いただけない電話機があります(アダプタなどの追加によりご利用いただけるISDN対応電話機もございます)。

2.法人向けの電話システムと家庭用電話機の3つの違い

法人向けの電話システムと家庭用電話機は、機器構成や搭載されている機能には大きな違いがあります。

この章では、法人向けと家庭用の電話機の違いを3つのポイントに分けて解説します。

電話回線数

法人向けの電話システムは「ビジネスフォン」とも呼ばれます。ビジネスフォンは複数人での利用を前提としており、複数の電話回線や電話番号を効率的に運用できる仕組みが備わっています。標準的な機能の一つが、「代表組(代表番号)」です。これは、1つの代表電話番号を複数の外線回線で共有し、着信時には空いている回線へ自動的につなぐ仕組みです。

また「ダイヤルイン」は、少ない回線数でも複数の電話番号を持てる仕組みで、部署や担当者ごとに番号を割り当てることが可能です。回線数やコストを抑えつつ、業務の効率化を図りたい場合に向いているでしょう。

一方、家庭用電話機は、基本的に1回線につき1つの電話番号で利用され、代表組やダイヤルインといった法人向けの回線管理機能には対応していません。このように、法人向け電話システムと家庭用電話機では、回線数の考え方や運用の柔軟性に大きな違いがあります。

主装置の有無

ビジネスフォンの機能の中核をなすのが主装置です。主装置とは、電話回線の接続や着信の振り分け、通話制御などを一元的に行う中枢システムです。家庭用電話機では、電話回線と電話機を直接接続すると通話が可能ですが、ビジネスフォンでは、主装置を介して電話機を接続する構成が一般的です。

主装置を導入することで、限られた外線数でも複数の電話機を同時に利用できるようになります。企業によっては数十台以上の電話機を利用するケースも多く、すべてに外線を割り当てるのはコスト面で現実的ではありません。主装置を経由すれば1つの外線を複数電話機で共有できるほか、内線通話を行えるなど、業務効率とコスト軽減の両立が可能になります。

イメージ:主装置の有無

搭載されている機能

法人向けの電話システム(ビジネスフォン)には、以下のような機能が多く搭載されています。

  • 内線通話
  • 転送機能
  • 音声録音機能
  • 着信鳴り分け機能
  • 音声自動応答 など

以下では、それぞれの機能の概要や、具体的にできることを表にまとめています。

機能名 内容・できること
内線通話
  • 従業員同士で無料通話ができる機能
  • オフィス内だけでなく、離れた拠点間を内線化する仕組みもある
  • 部署間の連絡がスムーズになる
転送機能
  • かかってきた外線を、別の電話機やスマートフォンへ自動・手動でつなぎ直せる機能
  • 担当者にスムーズにつなげられる
音声録音機能
  • 通話内容を録音する機能
  • トラブル防止やカスハラ対策、応対品質の改善に役立てられる
着信鳴り分け機能
  • 着信番号によって鳴動音を変えたり特定の電話機に着信させたりする機能
  • どこからの電話か、または誰宛の電話かすぐに判断しやすくなる
音声自動応答(IVR)
  • 営業時間案内、窓口振り分けなどを自動音声が対応する機能
  • 担当者の負担を抑えられる

このように、法人向けの電話システムには、社内外の通話を効率化し、顧客対応の質を高めるための機能が充実しています。

ビジネスフォンについてより詳しく知りたい方は、以下のページもご参考ください。

関連コラム:【図解】ビジネスフォンとは?仕組みや機能、メリットを解説

3.法人向けの電話環境を選ぶ際の5つのポイント

電話環境は、業務や顧客対応に直結する重要な要素です。ここでは、無駄を抑えつつ自社に合った電話環境を選ぶための5つのポイントを解説します。

電話回線は光回線(ひかり電話)がおすすめ

法人向けの電話回線には、アナログ回線、デジタル回線、光回線の3種類があります。しかし、メタル回線を利用するアナログ回線(加入電話)は設備の老朽化により、2035年までに段階的な廃止を予定しています。また、デジタル回線(INSネット64)も、2024年8月をもって新規販売を終了いたしました。

そのため、これから電話環境を新たに導入・見直すお客さまは、光回線サービスの検討をおすすめいたします。NTT東日本の「ひかり電話オフィスA(エース)」は、「フレッツ光」を利用した法人向けIP電話サービスです。多くの場合、現在使用している電話番号をそのまま移行でき、利用状況によっては、通話料や基本料金の見直しによるコスト軽減が期待できます。

電話番号をそのままに通信コストも削減「ひかり電話オフィスA(エース)」の詳細を見る

接続する電話機の台数と同時通話数を確認する

オフィスで利用されるビジネスフォンは、主装置と呼ばれる機器に複数の電話機を接続して運用します。主装置の種類や性能によって、接続できる電話機の台数が異なるため、あらかじめ「何台の電話機が必要か」を確認しておくことが重要です。

あわせて確認しておきたいのが、同時に何人まで通話する可能性があるかという点です。同時通話数は「チャネル」と呼ばれ、電話サービスや契約プランによって利用できるチャネル数が異なります。

たとえば、NTT東日本の「ひかり電話オフィスA(エース)」は、1チャネル・1番号から利用でき、事業規模に応じて最大300チャネルまで拡張可能※4です。将来的な人員増加や業務拡大も見据えて、余裕のある設計を検討すると安心といえます。

  1. 「ビジネスイーサ ワイド*」もしくは「Interconnected WAN」をご利用の場合。*新規販売停止中

クラウド化、テレワーク対応の必要性を整理する

一般的なビジネスフォンでは、主装置をオフィス内に設置して電話環境を構築しますが、近年は主装置をクラウド上に置く「クラウドPBX」も選択肢の1つです。クラウドPBXを導入すると、パソコンやスマートフォンを内線端末として利用でき、外出先や自宅からでも会社の電話番号で発着信が行えます。

また、拠点間の通話を内線化しやすいため、通話コストの軽減にもつながるでしょう。物理的な主装置が不要となると、設置工事や保守・管理にかかる費用を抑えられる点もメリットです。テレワークでの電話対応を検討している場合は、クラウド化も検討してみましょう。

電話に必要な機能や電話システムと接続すべき機器を整理する

法人向けの電話システムであるビジネスフォンには、業務効率や顧客対応の品質を高めるための多彩な機能が搭載されています。たとえば、NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」は、保留・転送といった基本機能に加え、スマートフォンの内線化にも対応しているのがポイントです。さらに、以下のような機能も利用できます。

  • 自動応答
  • ダイヤルイン代理応答
  • 迷惑電話ブロック機能
  • 国番号識別着信ブロック機能
  • 音声テキスト化

迷惑電話ブロックや音声テキスト化は、近年深刻化しているカスタマーハラスメント(カスハラ)対策としても有効です。また、ビジネスフォンは電話機だけでなく、以下のような機器とも接続できます。

  • ドアフォン
  • 複合機/FAX
  • 構内放送スピーカー

現在使用している機器や、今後必要になる機能を事前に整理しておくと、自社に適した電話システムを選びやすくなります。

関連コラム:カスハラ(カスタマーハラスメント)とは?2026年10月の義務化に向けた対策を解説

複数社を比較検討する

ここまでで、必要な電話回線や電話システムの要件がある程度整理できた後は、実際に複数社のサービスを比較・検討しましょう。

比較する際は、初期費用や月額利用料といったコスト面だけで判断せず、提供されるサービスの範囲にも注目することが大切です。電話環境だけでなく、インターネット回線やLAN構築、情報セキュリティ対策までまとめて提案してもらえる企業だと心強いです。

また、導入後のサポート体制も重要な比較ポイントです。故障時の修理費用や代替機の有無、技術者による訪問修理に対応しているかなど、万が一のトラブル時にどこまで対応してもらえるのかを事前に確認しておきましょう。

4.法人向け電話の契約の際にコストを抑える方法

法人向け電話の導入や見直しでは、契約方法や構成などを工夫することで、コストを抑えられる場合があります。たとえば、電話回線とインターネット回線をセットで契約すると、セット割引が適用され、月額利用料を抑えられるケースもあります。

また、電話システムのクラウド化により、拠点間の通話を内線化すると、通話料のコスト軽減につながりやすくなります。特に複数拠点やテレワーク環境を持つ企業では、初期の機器購入費用も含め、コストメリットを感じやすいでしょう。

複数の事業者から相見積もりを取る際は、機器費用だけではなく、工事費やアフターサポートを含めた総額で比較するのも重要です。

5.法人向け電話に関するよくある質問

法人向け電話に関するよくある質問として、以下の2つをご紹介します。

法人向け電話は不要って本当?

テレワークの普及や経費軽減の観点から、一人会社や小規模店舗では法人向けの電話をあえて導入しないケースも増えています。しかし、取引先や顧客からの信頼感という点では、法人向けの電話を持っていた方がプラスに働く場面は少なくありません。

実際、銀行口座の開設や融資の審査などにおいて、法人向けの電話番号の有無が信用判断の材料として見られるケースも存在します。また、個人の携帯電話を業務用として代用すると、プライベートとの境界が曖昧になり、従業員の負担増につながりかねません。

こうした点を踏まえると、会社の規模が小さくても法人向け電話を導入するメリットは十分にあるといえるでしょう。

法人向けの電話番号って変更可能?

法人向けの電話番号は、一定の条件を満たせば変更が可能です。たとえば、オフィス移転や迷惑電話が頻発している場合など、明確な理由があれば、通信事業者へ申し込むと手続きを行えます。ただし、「なんとなく番号が気に入らない」といった漠然とした理由では、原則として変更は認められていないため注意が必要です。

なお、移転を伴わない電話番号の変更については、NTT東日本の専用ページ、または営業担当へお問い合わせください。一方、オフィス移転に伴う番号変更の場合は、専用のWebサイトを用意しておりますので、そちらからお申込みください。

関連ページ:

移転が伴わない番号変更の場合

移転が伴う番号変更の場合

また、2025年1月から双方向番号ポータビリティが開始され、通信事業者の変更やオフィス移転を行っても、同じ電話番号を維持できる可能性が広がっています。

6.法人電話の新規契約をお考えの方におすすめなNTT東日本のソリューション

法人電話の新規契約を検討している方に向けて、本章ではNTT東日本のソリューションをご紹介します。

「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」

NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」は、中小規模から大規模事業者まで幅広く対応できる法人向けビジネスフォンです。

基本的なビジネスフォンとしての機能はもちろん、専用ユニットを組み合わせて利用することで、Microsoft Teamsなどのコミュニケーションアプリケーションと連携が可能となり、スマートフォンやパソコンからでも、会社の電話番号を使った発着信が行えます。

オフィス内外を問わず同じ会社の電話番号で発着信が可能なため、テレワークや外出の多い企業でも顧客を待たせることなく、電話対応の効率化と顧客対応品質の向上の両立が期待できるでしょう。

イメージ:SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M

また、従業員は普段から使い慣れている自身のスマートフォンをそのまま業務に利用できるため、新たな操作を覚える必要がなく、導入時の負担やストレスを抑えやすくなります。スマートフォンには内線番号を割り当てられ、オフィス宛ての電話をテレワーク中の従業員へスムーズに取り次ぐことも可能です。

企業の電話番号で発着信できるため、個人の電話番号を相手に知られる心配がなく、安心して業務を行えます。

このほかにも、下記のような機能が搭載されています。

  • 迷惑電話ブロック機能
  • 国番号の識別による迷惑電話のブロック
  • 通話録音と自動文字起こし

頻繁な営業電話や悪質な迷惑電話は、円滑な業務の妨げとなり従業員の心理的な影響も懸念されます。迷惑電話ブロック機能であれば、このような電話を自動的に拒否できます。

特定の国から迷惑電話が多発する事象には、国番号の識別により電話をブロックする機能が有効です。

自動文字起こし機能は、応対品質の向上やカスタマーハラスメント対策、電話におけるトラブルの予防に役立ちます。

また、サポート面では、サポートサーバーと機器が連携※5し、主装置の故障をサポートセンター側で自動検知、サポート専門のスタッフがいち早く対応します。ビジネスフォンに精通した専門スタッフによるサポートを受けられるため、万が一トラブルが発生した場合でも安心です。サービスの内容について詳しくは、以下のページや資料をご確認ください。

  1. サポートサーバー連携機能のご利用には、別途「フレッツ 光クロス」または「フレッツ 光ネクスト」およびサポートサーバー連携機能の利用に対する同意が必要です。本機能は、当社の営業地域のみ利用可能です。

テレワークで働いている方が多い企業でも安心な「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」の詳細を見る

「ひかりクラウド電話 ダイレクト for Webex Calling」

NTT東日本の「ひかりクラウド電話 ダイレクト for Webex Calling」は、従業員のスマートフォンやパソコンに専用アプリケーションを設定することで、外出先や自宅からでも企業の電話番号を使って発着信ができるクラウド型の電話サービスです。

チャットやWeb会議、ドキュメント共有などWebexの機能と、電話のプラットフォームを統合できる点や、主装置などの設置工事が不要で、運用開始までの期間が比較的短い点がメリットです。

テレワークの従業員が多い企業や、柔軟な働き方を取り入れている企業にも適したサービスです。

イメージ:「ひかりクラウド電話 ダイレクト for Webex Calling」

また、本サービスでは限られた利用者・範囲のみが接続できる閉域ネットワークを採用。不特定多数が利用する一般的なインターネット回線と比べて通信の混雑が起こりにくく、音声品質の低下、接続不良といったトラブルも発生しにくい点もメリットです。

「ひかりクラウド電話 ダイレクト for Webex Calling」にご興味のある方は、ぜひ以下のページをご確認ください。

業務環境をさらに整えられる「ひかりクラウド電話 ダイレクト for Webex Calling」の詳細を見る

結局、ビジネスフォンとクラウド電話、どちらがおすすめ?

イメージ:ビジネスフォンとひかりクラウド電話の違い

ビジネスフォンとクラウド電話はいずれも、内線通話や複数の電話機での発着信を制御する法人向け電話サービスです。パソコンやスマートフォンなどを用い企業の電話番号を使って発着信できる点なども共通していますが、自社の働き方や利用環境によって選び方は異なります。

たとえば、使い慣れた多機能な電話機を使いたい場合や、ドアフォンなどの周辺機器と連携させたい場合には、オフィス設置型のビジネスフォンが向いています。一方で、電話に加えてチャットやWeb会議も含め、業務コミュニケーションを1つのプラットフォームに集約したい場合には、クラウド電話が適しているでしょう。

あくまで一例のため、より自社に合った電話環境を検討したい方は、以下の「電話の選び方ガイド|5つの検討シーン別」を無料でダウンロードして、ぜひ参考にしてみてください。

ビジネスフォンとクラウド電話を比較したいという方はこちら!「電話の選び方ガイド|5つの検討シーン別」の資料を無料でダウンロードする

電話サービスに関するご不明点やお見積りのご依頼などは、こちらの「お問い合わせフォーム」をご利用ください。

7.まとめ

法人向け電話を検討する際は、自社の業務内容や働き方、従業員人数に合った電話環境を選ぶことが大切です。適切なサービスを導入すると、業務効率の向上や通話コストの見直し、テレワークへの柔軟な対応といったメリットが期待できます。

NTT東日本では、場所を問わず会社の電話番号で発着信できる「ひかりクラウド電話 ダイレクト for Webex Calling」や、オフィスを中心に多機能な電話環境を構築できる「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」などを提供しています。

自社に合った電話の選び方が分からない、働き方や規模に合ったサービスを知りたいという企業さまは、NTT東日本にぜひ一度ご相談ください。

個人端末から企業の固定電話の番号で発着信できるビジネスフォン「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」の詳細を見る

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電話サービスに関するご不明点やお見積りのご依頼などは、こちらの「お問い合わせフォーム」をご利用ください。

  • Webex Callingに設定した固定電話番号は既存のビジネスフォンで利用できません。現在ご利用いただいているオフィスの電話番号を本サービスに移行するか、新たな固定電話番号の取得が必要です。

  • 「Webex by Cisco」、および「Webex」は、Cisco Systems,Inc.またはその関連会社の米国およびその他の一定の国における商標登録または商標です。「Webex Calling」はCisco Systems, Inc.が提供するサービスの名称です。

  • 「Microsoft Teams」、「Office365」、「Microsoft365」は、米国Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標、または商標です。「Microsoft 365」は、Microsoft Corporationが提供するサービスの名称です。

  • 「ひかりクラウドPBX」は、NTT東日本株式会社またはその関連会社その他の一定の国における商標登録または商標です。また、「ひかりクラウドPBX」は、NTT東日本株式会社が提供するサービスの名称です。

  • 「MiiTel」は、株式会社RevCommまたはその関連会社その他の一定の国における商標登録または商標です。「MiiTel」は、株式会社RevCommが提供するサービスの名称です。

  • 「RING x LINK」は、NTTテクノクロス株式会社またはその関連会社その他の一定の国における商標登録または商標です。「RING x LINK」は、NTTテクノクロス株式会社が提供するサービスの名称です。

  • 「Webex Calling」、「Microsoft Teams」、「MiiTel」または「RING x LINK」は、名称が変更される場合があります。最新情報は、各サービス事業者のホームページをご確認ください。

  • 「ひかりクラウドPBX」は、名称が変更される場合があります。最新情報は、NTT東日本株式会社のホームページをご確認ください。

ロゴ:SmartNetcommunity αZXⅡ

監修 ビジネスフォン 開発・販売チーム(NTT東日本)

約40年にわたりビジネスフォンを提供し、オフィス環境の円滑な業務運営を支援しています。

イメージ:ひかりクラウド電話

監修 山口 拓馬(NTT東日本)

マーケティング統括本部 ビジネス開発本部 クラウド&ネットワークビジネス部 コミュニケーションサービス担当

クラウド電話をはじめとする企業向けコミュニケーションサービスの企画・マーケティングを担当。顧客対応や業務コミュニケーションに関する課題解決をテーマに、サービス企画やコンテンツ監修に携わっています。企業の生産性向上とより良い顧客体験の実現を支援しています。

イメージ:NTT東日本編集部

編集 NTT東日本編集部

NTT東日本のサービス担当者が企画・監修を行う編集チームです。
中小企業の皆さまにとって身近で役立つ情報をお届けすることを目的に、サービスの特長や活用方法をわかりやすくご紹介しています。
日々の業務にすぐに活かせるヒントや、経営課題の解決につながるサービスの魅力を丁寧に発信しています。

関連サービス

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法人のお客さま向け電話総合ポータル

電話サービス導入·活用のためのサイトです。正しい判断基準と解決策を理解し、課題に応じた電話選びをしましょう!

イメージ:SmartNetcommunity αZX typeS,M

SmartNetcommunity αZX typeS,M

小~中規模オフィスなどで、スマートフォンと連携を行うことができ、オフィス・自宅・外出先でもどこでも利用できるビジネスフォンです。

イメージ:ひかりクラウド電話

ひかりクラウド電話

お手持ちのパソコン・スマートフォンに専用アプリを入れることで、場所を問わず発着信ができるサービスです。「Webex Calling」「Microsoft Teams」「ひかりクラウドPBX」「MiiTel」「RING x LINK」に対応しています。

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ビジネスフォンとクラウド電話の違いを​詳しく紹介し、それぞれの検討シーン別に特長をまとめています。​

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