ビジネスフォンの価格相場と費用を抑える2つの方法【家庭用電話機との違いも紹介】

全業種共通
業務効率化
電話
コスト削減
ビジネスフォン

公開日: 2023-01-25
更新日: 2026-02-18

編集 NTT東日本編集部

オフィスの立ち上げや部署の増設などに伴い、ビジネスフォンの導入や回線数増設を検討するケースが多くあります。ビジネスフォンの導入を行う際は、電話機本体だけでなく主装置と呼ばれる機器が必要です。そのため、ビジネスフォンの導入費用が気になる方も多いのではないでしょうか。

そこで今回の記事では、ビジネスフォン導入の価格相場をパターン別に解説します。導入価格を決める要素や、初期費用を抑える方法などについてもわかる内容となっていますので、ビジネスフォン導入を検討中の方はぜひ最後までお読みください。

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Index

ビジネスフォンと家庭用電話機の違い
【導入パターン別】ビジネスフォンの価格相場
ビジネスフォンの価格を決める2つの要素
ビジネスフォンの導入価格を抑える2つの方法
クラウド電話のメリット5選
ビジネスフォンは価格だけでなく、オフィスの規模やニーズに合わせて選びましょう

Summary

この記事でわかること: ビジネスフォンの家庭用電話機との違い; ビジネスフォンの価格相場; ビジネスフォンの初期費用を抑える方法

ビジネスフォンと家庭用電話機の違い

家庭用電話機のような単体電話機は電話機1台に対して1通話であることに対して、ビジネスフォンは複数のチャネルを主装置で管理できます。ビジネスフォンは同時に複数の着信への対応ができることが家庭用電話機との違いです。また、内線機能や転送機能を利用できるので、社員同士が連絡を取りやすい環境を構築できます。

規模が大きい企業では部署数が多く、社員同士の物理的な距離が遠いこともあり、内線通話ができるビジネスフォンが活躍します。さらに、クラウド型のビジネスフォンはインターネット接続環境であれば社外にいる社員へ転送することも可能です。そのため、会社にかかってきた顧客や取り引き先から電話を出先で受けられます。内線機能や転送機能は利用料金に含まれるので、通話料の負担を軽減できることも、ビジネスフォンのメリットです。

【導入パターン別】ビジネスフォンの価格相場

ビジネスフォンの導入方法は、主に以下の3つがあります。

新品購入
中古購入
リース

導入方法の違いによって、ビジネスフォンの価格は異なります。ビジネスフォンを導入する際の費用は、機器代金に加えて設置工事費も必要です。ここでは、3つの導入方法におけるビジネスフォンの機器代金のみの価格相場を見ていきましょう。

新品購入

新品のビジネスフォンを導入する場合、電話機の価格相場は4〜8万円程度です。転送機能や自動応答機能など、一般的なビジネスフォンの機能が搭載された電話機であれば相場どおりの値段で導入できるでしょう。機能の充実度によっては高額な電話機も販売されており、購入するモデルによっても価格が異なります。そして、新品購入で導入する際に注目すべきは主装置の価格です。価格相場は約20万円〜で、接続台数が増えるにつれて価格が上がります。

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中古購入

中古のビジネスフォンは導入にかかる初期費用を抑えることができますが、メーカー保証が利かない場合があり、故障や修理などの際に費用がかかる可能性があります。中古購入でビジネスフォンを導入する際は、販売店で設定されている保証内容を十分にチェックしておくことが大切です。

リース

リース会社が購入したビジネスフォンを、リース契約を締結して導入する方法があります。ビジネスフォンをリースで導入する場合は、導入する台数やリース契約期間によって金額が異なりますので、見積もり依頼をしてみましょう。月額利用料は、以下の項目を元にリース利率と掛け合わせて算出します。

電話機
主装置
回線数
設置費

リース利率はリース会社によって異なりますが、目安としては1.5〜2％が一般的です。元になる機種代や設置費などが高くなるほど、リース料金は高額になります。また、期間が短い方が利率が上がり月額利用料が高くなるなど、機種や期間によって価格が変動するのがリース契約の特徴です。

ビジネスフォンの価格を決める2つの要素

ビジネスフォンの導入価格を決める要素は、以下の2つです。

本体機器価格（電話機・主装置）
設置工事費

導入価格の内訳を把握し、ビジネスフォン導入に必要な費用の全体像をイメージしておきましょう。

本体機器価格（電話機・主装置）

ビジネスフォンを導入する際は、専用の電話機と主装置が必要です。電話機と主装置は基本的にセットでの取り扱いとなり、同機種でなければ使用できません。導入価格は機器が新品か中古かによって異なり、特に主装置は費用に大きく影響します。新しくて高機能な機種になるほど導入価格は高くなるため、機能や接続回線数は事業規模に見合ったものを選ぶことが重要です。

設置工事費

ビジネスフォンを導入する際は、設置工事が必要です。設置工事費は配線工事費用も含めて、電話機1台あたり1〜2万円程度が相場となっており、設置する電話機の数で価格が変動します。設置工事費に含まれる一般的な内容は、以下のとおりです。

本体機器の搬入
主装置の設定
配線工事
作業員の人件費

上記のほかに、FAX接続やデータ設定など作業を追加する場合は設定料金が加算されます。設置費用は工事を請け負う業者によって異なるため、あくまで目安として考えましょう。見積もり時に、必要な費用を細かくチェックしておくことが大切です。

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ビジネスフォンの導入価格を抑える2つの方法

ビジネスフォン導入に必要な、初期費用を抑える方法を2つ紹介します。

事業の規模や使い方に合わせて選ぶ
クラウド電話を活用する

ビジネスフォンの導入は、まとまった額の費用が必要です。それでも、費用を抑える方法はありますので、自社に合った導入方法を検討してみましょう。

事業の規模や使い方に合わせて選ぶ

ビジネスフォンを導入する際は、利用するオフィスの規模や用途に合わせて選ぶことが大切です。安さを理由に社員数50名の会社が10名規模のビジネスフォンを選んでしまうと、使いたいときに使えない状況が頻発し企業運営に支障をきたします。導入後に接続数を増やす場合は、追加費用が必要になるため、結果的に多くのコストがかかってしまう可能性があります。

導入後に追加費用を発生させないためには、事業の規模に対して十分な回線数であるかを見極めることが大切です。また、高機能な機種は魅力的ですが導入費用が高くなる要因となります。そのため、自社の用途にあった機能が搭載された機種を選びましょう。

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クラウド電話を活用する

クラウド電話とは、ビジネスフォンの主装置の役割をインターネット上で行うサービスです。ビジネスフォンの主装置は、外線着信を内線につなげたり、内線同士をつなげたりする役割があります。電話回線を利用するビジネスフォンは、各拠点ごとに主装置の設置が必要です。

しかし、クラウド電話はインターネットを利用するため、従来のビジネスフォンのように主装置を設置する必要がありません。

そのため、主装置の購入や設置工事が不要になり、既存のインターネット回線を活用することで新たな電話回線工事も不要となり費用を軽減できます。

また、クラウド電話ではスマートフォンの内線化やチャットなど、業務効率化につながる機能が備わっていることも多く大変便利です。増設も簡単にできるため、スタートアップ企業にも適したサービスと言えます。

NTT東日本のひかりクラウド電話では、企業の規模や業務形態に合わせたプランを提供しています。クラウド電話が気になっている方は、Wi-Fi構築やICTの活用などさまざまなサービスとの連携が可能な「NTT東日本」へお気軽にご相談ください。

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クラウド電話のメリット5選

クラウド電話はコスト軽減に大きく影響するため、ビジネスフォンの導入費用が気になる方にとってはメリットを感じやすいでしょう。ここでは、コスト軽減を含む5つのメリットについて解説します。

コスト軽減につながる

ビジネスフォンは主装置が高価なため導入費用が高くなりますが、クラウド電話は主装置が必要ないため初期費用を抑えることが可能です。また、手持ちのスマートフォンが使えるので新たに電話機を購入する必要がなく、本体機器代にかかる費用を軽減できます。

クラウド電話で利用するアプリケーションによってサポートしているOS要件がございます。導入から時間が経っている端末の場合、対応するOSのバージョンアップが出来ず、利用出来ない場合がございます。

さらに、転送サービスや音声ガイダンスなど、装備したい機能が標準搭載されていることが多いため、追加のサービス料金が発生する心配もありません。初期費用や運用コストの軽減は、クラウド電話のメリットと言えます。

工事不要ですぐ使える

電話回線を使用する従来のビジネスフォンは、主装置の設置や配線工事が必ず必要です。一方で、クラウド電話の場合はインターネットを利用するため、ビジネスフォン導入に必須だった設置工事が不要となります。インターネット回線があれば、どこでもビジネスフォンのような環境を短期間で構築できるのが、クラウド電話のメリットです。

内線の使用範囲が広がる

主装置のあるオフィスが拠点となる従来のビジネスフォンは、内線をつなげられる範囲が限られています。一方で、クラウド電話の場合はインターネット上に主装置が存在するため、社外にいても内線が利用可能です。また、物理的に距離が離れているオフィス同士でも内線を共有できるため、通話料金の削減にもつながります。規模が大きい企業であるほど、通話料や設置費用を軽減できるでしょう。

多様な働き方に対応しやすい

クラウド電話では、1つの端末で複数の番号を持つことが可能です。オフィス外でも会社の電話番号で発着信できるので、自宅やコワーキングスペースなどを利用したリモートワークにも対応できるのがメリットです。

社員同士の通話は内線となるため、オフィス勤務時と変わりなく社員間の連絡手段の1つとして利用できます。また、会社宛ての電話は誰でも受けることができるため、オフィスで勤務する社員の負担軽減にもつながるでしょう。クラウド電話は、外回りの多い業種の方やリモートワークを導入している企業など、多種多様な働き方に対応できる電話環境の構築方法です。

企業の規模に合わせて拡張できる

従来の電話回線を利用するビジネスフォンは、設置後の回線数増減が難しい欠点があります。クラウド電話は設置工事が必要ないため、回線数の増減が比較的簡単にできるのがメリットです。スタートアップ企業のように、徐々に事業拡大を考えている企業にとって魅力的な電話環境と言えるでしょう。

NTT東日本の「ひかりクラウド電話」では、ご利用中のスマートフォンの活用が可能です。また、外線通話やICT環境の構築など、必要な機能・設備と連携できるサービスも充実しています。クラウド電話が気になる方は、お気軽にNTT東日本にご相談ください。

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ビジネスフォンは価格だけでなく、オフィスの規模やニーズに合わせて選びましょう

ビジネスフォンは導入の仕方によって初期費用が大きく異なります。新品購入であれば最新モデルの高機能なビジネスフォンを使用できますが、多くの初期費用が必要です。初期費用を抑えたい場合は、中古購入やリース契約を検討してみると良いでしょう。各導入方法の相場を把握したうえで、オフィスの規模やニーズに合った導入方法を選ぶことが大切です。

ビジネスフォンの導入費用や運用コストが気になる方は、初期費用を軽減できるクラウド電話を検討してみてはいかがでしょうか。NTT東日本では、業務効率化やリモートワークに対応できる「ひかりクラウド電話」があります。導入費用や電話環境構築などビジネスフォンに関するお悩みをお持ちの方は、お気軽にNTT東日本へご相談ください。

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