
従業員規模別の構成イメージやおすすめサービスがわかる!
電話サービス導入ポイント集
編集 NTT東日本編集部
近年、一般消費者の固定電話の利用率は減少傾向にあります。一方で固定電話は金融機関への融資の申し込みやBCP(事業継続計画)対策に役立つため、現在も多くの企業で使用されています。そのため、自社にも固定電話を導入しようと考えている方は多いのではないでしょうか。
固定電話サービスは、使用する回線によって3種類に分けられます。サービスによって使用できる機能や、導入に適した利用方法が異なるため注意が必要です。そこで今回の記事では、固定電話サービスの種類や申し込み方法について詳しく解説します。固定電話の利用を検討している企業におすすめのサービスを紹介するので、ぜひ最後までお読みください。

従業員規模別の構成イメージやおすすめサービスがわかる!
電話サービス導入ポイント集
Index
Summary

固定電話とは据え置き型の端末で、アナログ・ISDN・光回線などを介して通話するサービスです。近年ではスマートフォンやタブレット端末の普及により、固定電話の一般消費者の利用率が減少しています。しかし、固定電話はビジネスの場において現役で使用されています。固定電話機の活用シーンは、以下のとおりです。
なお近年では、固定電話のシステムをインターネット回線上で構築するサービスが登場しています。
固定電話の導入には、以下のようなメリットが存在します。
FAXを利用したい企業や機密性の高い通話方法を模索している会社に、固定電話はおすすめです。

固定電話サービスの種類は、以下のとおりです。
固定電話は、サービスによって費用や使用できる機能が異なります。自社の事業に適した固定電話サービスを選べるように、本章で詳しく見ていきましょう。
| メリット |
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|---|---|
| デメリット |
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| メリット |
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| デメリット |
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「INSネット64」「INSネット64・ライト」「INSネット1500」(総合ディジタル通信サービス)は、2024年8月31日(土)をもってサービスの新規販売は終了、2028年12月31日(日)をもってサービス提供を終了いたします。なお、ご利用中のINSネット回線への付加サービス申込は2024年9月1日以降であってもお申し込みいただけます。
詳細はこちらをご確認ください。
| メリット |
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|---|---|
| デメリット |
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固定電話の申し込み手順は、以下のとおりです。
スムーズに固定電話を導入できるように、本章で申し込み方法について詳しく見ていきましょう。
まずは、導入する固定電話サービスを選定します。サービスを比較するポイントは、以下のとおりです。
導入するサービスを決定したあとは、ベンダーに問い合わせましょう。契約者の氏名や住所をベンダーに伝えると、オペレーターが固定電話を利用できるか確認します。サービスを利用できるか確認したあとは、プランを決めて契約します。契約手続きでは、身分証明書類や登記簿謄本が必要となるので、事前に準備しておきましょう。
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取得できる番号の冒頭 |
用途 |
|---|---|
| 0XX0 | フリーダイヤルや一部の市外局番に、使用される番号。 |
| 0XXX | 通常の固定電話で、使用される番号。 |
| 0X0 | IP電話に、使用される番号。 |
| 1 | 通報系(119や110)や番号案内に、使用される番号。 |
| 00 | NTT東日本・西日本以外の電話サービスを中継する際に、利用する番号。 |
ベンダーより番号が払いだされます。この時点では仮予約の番号であるため、当日の工事によって番号が変わる場合がございます。この時点での印刷物や広告への記載は避けましょう。
固定電話番号を発行したあとは、回線工事を行います。回線工事で行う作業は、以下のとおりです。
回線工事は、申し込みから約半月から1ヶ月後に行います。立ち合いが必要になる場合はオペレーターから電話で事前に教えられるので、スケジュールを調整しましょう。なお、回線工事自体は約1時間前後で終わります。
回線工事が完了したあとは、通信や周辺機器の接続に問題がなければ固定電話を使用できます。回線工事後すぐに通話を使用したい場合は、事前に電話機を用意しておきましょう。
なおビジネスフォンを導入する場合は、別途工事が必要で固定電話サービスを即日利用開始できない可能性があります。また、番号ポータビリティ(ナンバーを他社の電話に引きつげるしくみ)を使用している場合は、回線工事完了後からサービスを利用できるまでに数日かかる可能性があります。

個人名義で固定電話を申し込む際に証明書類として利用できる書類は、以下のとおりです。
事前に上記のいずれか複数の証明書類を用意しておくことで、固定電話の申し込みをスムーズに進められます。
法人名義で固定電話を申し込む場合、携帯通信キャリアが民事法務協会が提供する「登記情報提供サービス」で、法人について確認します。ただし「登記情報提供サービス」で法人について確認できない場合は、証明書類が必要な場合があります。法人名義で固定電話を申し込む際に証明書類として利用できる書類は、以下のとおりです。
「登記情報提供サービス」で法人について確認できないケースに備えて、固定電話の申し込み前に上記の書類を用意しておきましょう。

NTT東日本で提供している代表的な固定電話サービスは以下の5種類になります。申し込みにかかる費用の詳細については下記リンクを参照ください。

クラウド電話とは、インターネット上に設置されたPBX(構内交換機)を利用して通話するシステムです。近年、新型コロナウイルス感染症の蔓延によりリモートワークの需要が拡大したり、企業のBCP対策(事業継続計画)の意識が向上したりしました。クラウド電話は、リモートワークの導入やBCP対策に役立つため、さまざまな企業から注目を集めています。クラウド電話のメリットは、以下のとおりです。
上記のようにクラウド電話には多くのメリットが存在することから、今後さらに需要が拡大すると推測されます。

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電話番号の導入を検討している企業には、NTT東日本の「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」がおすすめです。「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」は、パソコンやスマートフォンに専用のアプリケーションを入れて外出先から固定電話の番号で発着信できるサービスで、以下のようなメリットがあります。
リモートワークを推進している企業や、スマートフォンやタブレットの内線化を考えている会社は、ぜひ「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」の導入をご検討ください。
「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」詳細はこちら
「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」資料ダウンロードはこちら

固定電話は、以下の4つの手順で申し込めます。
固定電話の申し込み時には、施設設置負担金や回線工事の費用などがかかります。携帯通信キャリアやサービス内容によって金額は異なるため、事前に確認しておきましょう。
なお近年は、モバイル端末を内線化でき初期費用が安くなる場合がある「クラウド電話」を導入する企業が増えています。クラウド電話に興味のある企業は、ぜひNTT東日本の「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」をご検討ください。「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」は、外出先や自宅から固定電話の番号で発着信ができるサービスで、リモートワークの推進やBCP対策(事業継続計画)に役立ちます。
「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」詳細はこちら
「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」資料ダウンロードはこちら

編集 NTT東日本編集部
NTT東日本のサービス担当者が企画・監修を行う編集チームです。
中小企業の皆さまにとって身近で役立つ情報をお届けすることを目的に、サービスの特長や活用方法をわかりやすくご紹介しています。
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ひかりクラウド電話
お手持ちのパソコン・スマートフォンに専用アプリを入れることで、場所を問わず発着信ができるサービスです。「Webex Calling」、「Microsoft Teams」、「MiiTel」、「RING x LINK」に対応しています。


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