
従業員規模別の構成イメージやおすすめサービスがわかる!
電話サービス導入ポイント集
編集 NTT東日本編集部
固定電話の転送コストを抑えたい、と考えている企業経営者は少なくありません。固定電話の転送サービスは有料であるのに加え、コスト以外にもさまざまな課題があります。本記事では、固定電話の転送サービスの課題や具体的な解決方法などを解説し、おすすめのクラウド電話サービスである「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」も紹介します。転送サービスのコスト削減をはじめとした、課題解決を望むのであれば、ぜひ最後までお読みください。
従業員規模別の構成イメージやおすすめサービスがわかる!
電話サービス導入ポイント集
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Summary
転送サービスを利用すれば、オフィスの固定電話にかかってきた電話を外出中である担当従業員のスマートフォンなどに転送することが可能です。外出先であってもオフィスの固定電話と同じように、顧客や取引先と担当従業員とが直接通話でき、ビジネスを進められます。
転送サービスを利用していない場合、担当従業員が外出などで離席していれば、ほかの従業員が取り次がなければなりません。オフィスの従業員が顧客や取引先などからの用件を聞き、担当従業員に内容を伝えるという作業が発生します。転送サービスを導入していれば、このような取り次ぎは必要がなくなり、業務の効率化につながります。
新型コロナウイルスの感染拡大や働き方改革の推進などによって、出社してオフィス内で就業するというスタイルからテレワークへとシフトする企業が増えました。テレワークを実施した場合の大きな問題のひとつが電話対応です。
転送サービスを利用していない場合、担当従業員がテレワークで就業中であれば、オフィスに出社している従業員が電話を受け、電話やメールなどで取り次ぐといった作業が必要になります。仮にすべての従業員がテレワークであれば、オフィスの固定電話にかかってきた電話には誰も対応することができません。
転送サービスを導入していれば、オフィスの固定電話への着信を、あらかじめ登録しておいたスマートフォンやタブレットなどに転送することが可能で、テレワーク中であっても担当従業員が直接、電話を受けられます。テレワークを実施することによるデメリットがひとつ解消されることになり、さらなるテレワークの促進へとつながります。テレワークを積極的に取り入れ、多様な働き方ができる会社とアピールでき、人材を採用する際の大きなポイントにもなります。
固定電話の転送サービス導入にはメリットが多いものの、利用するにはコストがかかります。通常、電話は発信者が通話料を負担しますが、転送サービスを利用すると着信者にも通話料がかかります。オフィスの固定電話には、外部からの営業電話や間違い電話などがかかってくることもありますが、これらの電話も転送時には着信者に通話料が発生します。
固定電話の転送サービスは、大手通信事業者であるNTT東日本・NTT西日本、KDDI(光ダイレクト)、ソフトバンクが、以下のサービス名で提供しています。
オフィスの固定電話から転送された電話を、その場で必ず受けられるとは限りません。テレワーク時にほかの従業員とやり取りしていたり、離席していたりといったことは十分に考えられます。
その場で応答できなかった場合には、かかってきた電話へ折り返さなくてはなりませんが、折り返す際にオフィスの固定電話の番号を使うことはできません。転送された電話に折り返した場合には、相手が使用している電話機のディスプレイに、発信者(折り返す人)が使っているスマートフォンなどの電話番号が表示されることになります。
オフィスの固定電話に架電した顧客や取引先の担当者からみれば、電話帳登録のない市外局番以外の番号からの着信は不安です。事前に先方に連絡していなければ、心当たりがないからと、電話に出てもらえないかもしれません。さらに、従業員がプライベートで使用しているスマートフォンから折り返した場合には、従業員の個人情報である電話番号が意図せずに流出してしまうことになり、何らかの形で悪用されるリスクもあります。
転送サービスを利用した場合、転送先の電話機には発信者の電話番号が表示されますが、当該番号が電話帳に登録されていない場合には番号だけが表示され、オフィスの固定電話から転送されたものなのか、それともプライベートでかかってきた電話なのかを判別できません。電話帳に登録してある電話番号であれば、発信者の氏名などがディスプレイに表示されますが、そうでない場合には知らない番号が表示されるだけで、発信者が誰なのかがわかりません。
何となく番号に見覚えがあり、知り合いかと思って出たら取引先だったり、顧客からだと思って出てみたら知り合いからの電話で、よそよそしい会話になってしまったりということも起こり得ることであり、適切な電話対応ができないおそれがあります。
固定電話の転送先としては複数の電話番号を登録しておけますが、実際に転送できるのはひとつの番号に対してのみです。オフィスの固定電話から転送される電話が、特定の1人の従業員に集中してしまうこともあり、大きな業務負担が生じる可能性があります。
転送されてきた電話を取りこぼしてしまうかもしれないことにも注意が必要です。1人での対応では、会議中などの際に転送されてきた電話に出られない場合もあります。転送されてきた電話をかけてきたのが大切な取引先であり、重要な内容だったといった場合には、あとから大きな問題に発展しかねません。

クラウドPBXは、クラウド上に構築されたPBX(構内交換機)を利用して、内外線の制御を行う電話サービスです。PBXでは従来、オフィスに交換機を設置する必要がありましたが、PBXの設置場所をオフィス内からクラウド上に変えたものがクラウドPBXです。PBX同様、スマートフォンやタブレット、パソコンなどの多様なデバイスを使って通話できるようになります。
クラウドPBXを導入すれば、従来の転送サービスと同じように、オフィスの固定電話への着信を従業員の持つ電話機に転送できるだけでなく、固定電話の転送サービスの課題も解決できます。クラウドPBXを利用した電話サービスでは、オフィスの固定電話への着信をスマーフォンなどに転送する場合の通話料が発生しないことも多いです。

従業員規模別の構成イメージやおすすめサービスがわかる!
電話サービス導入ポイント集
「テレワークを導入したい」「固定電話の転送サービスの課題を解決したい」と考えているのであれば、「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」の導入がおすすめです。本サービスは、シスコシステムズ社が提供しているクラウド型グループウェアサービス「Webex」を活用したクラウド電話サービスです。
「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」を導入すれば、従業員が使用しているパソコンやスマートフォンのWebexアプリから、会社の固定電話の番号で発着信することが可能です。従来のような電話の取り次ぎは不要で、外部からかかってきた電話に担当従業員が直接対応できるようになります。Web会議やチャットなどの機能もあり、さまざまな方法でコミュニケーションを図ることが可能です。
固定電話の転送サービスには月額利用料がかかり、転送した場合には着信者にも通話料が発生します。毎月のように発生するコストを何とかしたくても、電話転送はビジネスシーンに欠かせない機能のひとつであり、利用できなくなれば、業務上に支障をきたします。固定電話の転送サービスの課題は、クラウドPBX・クラウド電話サービスを導入することによって解決できます。電話転送に要するコストを削減でき、業務負担の偏りも回避できます。この機会に「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」導入の検討をおすすめします。
※Webex Callingに設定した固定電話番号は既存のビジネスフォンで利用できません。現在ご利用いただいているオフィスの電話番号を本サービスに移行するか、新たな固定電話番号の取得が必要です。
※「Webex by Cisco」、および「Webex」は、Cisco Systems,Inc. またはその関連会社の米国およびその他の一定の国における商標登録または商標です。
※「Webex Calling」はCisco Systems, Inc.が提供するサービスの名称です。

編集 NTT東日本編集部
NTT東日本のサービス担当者が企画・監修を行う編集チームです。
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ひかりクラウド電話
お手持ちのパソコン・スマートフォンに専用アプリを入れることで、場所を問わず発着信ができるサービスです。「Webex Calling」、「Microsoft Teams」、「MiiTel」、「RING x LINK」に対応しています。


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