編集 NTT東日本編集部

デジタル技術が発展する現代社会において、円滑な事業運営を行うためには社内ネットワークが欠かせません。また多様な働き方へ対応するためにも、社内外から安全にアクセスできるインターネット接続環境が必要です。

しかし情報セキュリティ対策の不安やICT人材の不足などにより、ネットワーク構築に不安のある企業も多いのではないでしょうか。そこで今回の記事では、ネットワーク構築を失敗しないためのポイントを解説します。自社での構築が難しい場合の対策も紹介しますので、社内ネットワークに不安をお持ちの方はぜひ参考にしてください。

ネットワークとは【LANとWANの違いを解説】

ネットワークとは、通信端末やサーバーを接続する仕組みを指します。構築する環境によって、使用するネットワークの種類が異なります。限られた範囲で接続する「LAN」と、地理的に離れた拠点にあるLAN同士をつなぐ「WAN」です。ここでは、2つのネットワークの違いを解説します。

LAN【有線・無線】

LANとは「Local Area Network」の略称で、家庭やオフィスなど狭い範囲で接続されたネットワークを指します。ケーブルで接続する有線LANと、通信機器から放射される電波で接続する無線LANに分類されます。

• 有線LAN：パソコンやルーターなどの端末をケーブルでつないでインターネットに接続
• 無線LAN：電波で通信を行いインターネットに接続

有線LANはルーターやモデムと端末を直接接続するため、安定した通信速度を維持できるのがメリットです。ただし接続できる範囲に限りがあり、物理的に距離が離れた場所では使用できません。一方で配線が不要な無線LANは、ルーターや端末の位置を選ばず使用できます。

WAN

WANとは「Wide Area Network」の略称で、地理的に離れた広い範囲で使用できるネットワークです。ブロバイダが保有している回線を利用して、ネットワークを構築します。オフィス内のネットワークを構築するLANに対し、WANは違う建物・地域にある拠点をつなぐ大規模な回線網です。

ネットワークを構築するためには、電気通信事業者が提供するサービスを使用しなければならないため、導入後は回線使用料としてコストがかかります。また、WANは利用するサービスが通信速度やセキュリティなど品質に影響します。WANサービスの代表的な種類には「IP-VPN」や「広域イーサネット」がありますが、それぞれ特徴が異なるためコストと品質のバランスが取れた電気通信事業者を選ぶことが重要です。

社内のネットワーク構築における課題3選

デジタル技術が発展する現代では、円滑な事業運営のためにさまざまな業種で企業内ネットワークが利用されています。一方で安全で高品質なネットワークを構築するにあたり、以下のような課題があげられます。

• コスト増加
• ICT人材・リテラシー不足
• セキュリティリスク

ここでは、ネットワーク構築における3つの課題について詳しく見ていきましょう。

コスト増加

安全で快適なインターネット接続環境を作り上げるためには、スキルを持った人材と高いパフォーマンスを発揮できる機器・設備を用意しなければなりません。そのため、ネットワーク構築にかかるコスト増加に悩む企業も多いでしょう。ネットワーク構築にかかる費用には、以下のようなものがあります。

• サーバー本体
• 周辺機器（ルーター、UPS、パソコン・モバイル端末）
• OSやソフトウェア
• ネットワーク設計・構築費用
• 運用保守費用

企業によって必要な機器数や設備のスペックは異なり、事業規模が大きくなるほど費用が高くなる傾向にあります。また、ネットワーク構築後は維持管理が欠かせません。自社で管理する場合は、人材確保に関する費用も必要です。

ICT人材・リテラシー不足

ネットワーク構築には、専門的な知識と高いスキルを持ったICT人材が必要です。特に現在は使用する機器の増加とともに、マルチベンダーで構成されるネットワークが増え運用管理業務も複雑化しています。しかし社会全体でICT人材不足は深刻化しており、さまざまな業種・企業の課題となっています。新規採用はもちろんのこと、自社での人材育成も困難な状況です。

また安全で快適に使えるネットワークを構築できても、利用者のICTリテラシーが低ければセキュリティやコストなどの問題が発生しかねません。ICT人材・リテラシー不足は、企業のネットワーク構築における重要課題と言えます。

セキュリティリスク

企業ネットワーク利用は便利な反面、セキュリティリスクは避けられません。特に近年は、サイバー攻撃が複雑化・高度化しており情報セキュリティ対策は企業の重要課題の1つです。サポートの切れたOSや更新のないソフトウェアでは、外部からの攻撃に耐えられないでしょう。

また、自社のみのネットワーク構築・運用である「オンプレミス」は比較的安全性を保てる一方で、インターネットを経由する「クラウド」は侵入を前提とした情報セキュリティ対策が必要です。

NTT東日本では、常に最新版のウイルス対策が可能な「おまかせアンチウイルス」を提供しています。全端末の自動バージョンアップと、更新手続き不要のライセンス維持により事業運営に集中できます。安全性の高いネットワーク構築をお求めの企業さまは、優れたウイルス対策と充実したサポート体制を持つ「NTT東日本」へお気軽にご相談ください。

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ネットワーク構築を行う際の5つのポイント

事業規模や業務内容により、適切なネットワーク構築は異なります。特に通信速度や情報セキュリティ対策は、事業運営を安全・円滑に進めるうえで重要です。以下の5つのポイントを押さえて、ネットワーク構築を行いましょう。

• 自社に合う規格を選定する
• 先を見据えたネットワーク構成を考える
• 接続端末台数や拠点数の把握
• 外部アクセスの必要性の検討
• 情報セキュリティ対策の強化

ここでは、各ポイントを詳しく解説するので、自社のネットワーク構築の参考にしてください。

自社に合う規格を選定する

ネットワークにはさまざまな種類があり、事業規模や端末の使用環境などにより適切な規格が異なります。有線LANと無線LANがあり、組み合わせて使用することも可能です。それぞれメリット・デメリットがあるので、優先したい要件に合わせて選びましょう。

• 有線LAN：速度と安定性に優れているが、接続可能範囲に限りがある
• 無線LAN：端末の使用場所やルーターの設置場所など自由度が高いが、接続が不安定な場合がある

通信量が多い場合は、接続が安定している有線LANがおすすめです。パソコンだけでなくタブレットなどを接続したい場合は、無線LANが良いでしょう。

先を見据えたネットワーク構成を考える

社員数や拠点数など、現状に合ったネットワーク構築を検討する企業は多いでしょう。しかし完全に現状に合わせた構成を組んでしまうと、社内の変化に対応できずに「IPアドレス不足」や「トラフィックの増加」によるトラブルが発生する可能性があります。

事業規模や働き方など、企業活動が変化した際に対応できるよう先を見据えたネットワーク構築を行いましょう。また、事業拡大に伴う拡張や災害に備えた冗長化など、さまざまなことを想定して設計・構築することで継続的なサービス提供が可能です。

接続端末台数や拠点数の把握

ネットワークに接続されている機器は、すべてIPアドレスが割り振られます。IPアドレスは接続する端末台数に応じて3つのクラスに分かれており、以下の表のとおりです。

接続端末台数や拠点数など、事業規模に見合ったクラスを選ぶ必要があります。本社以外に支社や営業所などがある場合は、接続が必要なすべての拠点を洗い出しておきましょう。

外部アクセスの必要性の検討

リモートワークの実施など社外からのネットワーク利用を予定している場合は、外部からでも安全にアクセスできる環境を整える必要があります。外部からのアクセスが可能になることで、多様な働き方に対応できます。現在普及している接続方法は「VPN」です。

VPNで仮想空間を作り出し、社内ネットワークに接続します。ファイルやデータの共有だけでなく社内のパソコンを外部から操作できるようになるため、パソコン1台で効率良く業務を行えます。

情報セキュリティ対策の強化

パソコンやスマートフォンなどエンドポイントの情報セキュリティ対策だけでなく、ネットワークに対する攻撃への備えも重要視されています。広範囲で多層的に防御することで、より高い情報セキュリティ対策を実施できます。

ネットワークの情報セキュリティ対策にはNTT東日本の「おまかせサイバーみまもり」が有効です。専用BOXを設置し、不正アクセスや悪意ある攻撃から企業の重要データを守ります。常に情報セキュリティ対策のプロがネットワークの利用状況を監視しているため、万が一の際も原因究明と早期の環境回復が可能です。

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ネットワーク構築サービス受託事業者を選ぶ際の3つのポイント

ネットワーク構築は専門的な知識とスキルが必要なため、自社で行うのが難しい場合もあるでしょう。そのような場合は、専門の受託事業者へのアウトソーシングがおすすめです。プロに任せることで、スピーディなインターネット接続環境を構築できます。ここでは、ネットワーク構築サービスの受託事業者を選ぶポイントを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

実績や得意分野

ネットワーク構築は、業種によって適切な構成や設定が異なります。アウトソーシングを行う際は実績や得意分野を確認し、自社の求めるネットワークを構築できる受託事業者であるかの見極めが大切です。

同業種の実績が豊富な受託事業者であれば、事業内容に適したネットワーク構築が期待できます。また事業規模によってハードウェアの構築が異なるため、対応できる受託事業者であるかも確認しておきましょう。

費用

ネットワーク構築はさまざまな作業が必要であり、それぞれに費用がかかります。主な作業工程は、以下のとおりです。

• ネットワーク設計
• ネットワーク設定
• LANの配線、無線LANの設定
• VPN設計

複数の事業者から相見積もりを取得し、どの工程にいくらかかるかを把握しておきましょう。情報セキュリティ対策や機器のグレードを高度にするほど、ネットワーク構築の費用はあがります。必要な機能を十分に検討し、予算内で依頼できる受託事業者を選びましょう。

納品後のサポート体制

ネットワーク構築後は、適切な状態で運用できるよう管理していかなければなりません。自社にネットワークに詳しい人材がいる場合は問題ありませんが、そうでない企業は導入後のサポートまで行ってくれる受託事業者がおすすめです。

また、納品後のトラブルや問題にすぐに対応してもらえるかも選定の重要なポイントです。ネットワーク構築とパソコンやルーターなどの周辺機器を別の事業者に発注した場合、保守対応事業者が複雑化してしまいます。NTT東日本のおまかせITマネージャーならネットワークの構築から運用まで一元的におまかせできます。トラブル発生時に備えて、サポート体制を検討しましょう。

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まとめ

事業規模や業務内容に合わせて適切なネットワークを構築するためには、専門的な知識やスキルを持ったICT人材が欠かせません。しかしICT人材不足は社会的な課題となっており、確保するのが難しい状況の企業は多いでしょう。そこで、ネットワーク構築のプロであるシステム開発会社などへのアウトソーシングが注目されています。

専門的な知識と高いスキルを持った受託事業者であれば、自社の事業内容に合ったネットワークをスピーディに行えます。また設計・構築だけでなく運用と管理まで行ってくれる受託事業者もあるので、導入後は事業運営に集中できるでしょう。「NTT東日本」では、高い情報セキュリティ対策で企業さまの重要データを守ります。安心して利用できるネットワークを構築したいという企業の担当者さまは、ぜひ「NTT東日本」へご相談ください。

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