ご契約管理・サポートへの問い合わせなどができる法人のお客さまマイページ。詳細はこちら別ウィンドウで開きます
マイページ別ウィンドウで開きますでご契約・サポート情報を確認

EDIX東京2025 出展レポート

東京ビッグサイト 2025年4月23日~4月25日

EDIX東京2025 出展レポート

日本最大級の教育分野の展示会「EDIX(教育総合展)東京2025」が東京ビッグサイト(東京都)で開催されました。学校・教育機関、企業の人事・研修部門など、教育関係者が3日間で23,858人が訪れました。

NTTグループはNTT東日本、NTT西日本、NTTデータカスタマサービス、NTT ExCパートナー、テルウェル東日本、NTT・TCリース、NTTファイナンスで共同出展し、多様なソリューションを紹介しました。小・中・高等学校様向けには「探究学習」「e-Sports」「校務DX」「学校向けNW」を、大学様向けには「業務DX」「セキュリティ」「大学向け電子教科書・教材配信サービス」をテーマにパネル展示を実施しました。

【日時】2025年4月23日~4月25日 10:00~18:00(最終日は17:00終了)
【会場】東京ビッグサイト 南展示棟
【出展会社】NTT東日本、NTT西日本、テルウェル東日本、NTTExCパートナー、NTTファイナンス、NTT・TCリース、NTTデータ・カスタマサービス

小学校・中学校向け「学校向けネットワークソリューション」

小中学校でデジタル教科書やデジタル教材の活用が進むにつれ、「通信が遅い」「アプリがうまく動かない」などの問題が発生するようになっています。

2024年4月に発行された文部科学省の「学校のネットワーク改善ガイドブック」では、学校規模ごとに1校あたりの帯域の目安が示されました。また、同省は2025年度中にネットワークの改善100%というKPIを掲げています。しかし、現状では多くの学校が推奨帯域を満たしておらず、各自治体で対応の検討が進んでいます。

NTT東日本ではネットワークアセスメントを実施して問題箇所を特定し、調査結果に基づいた改善策をご提案します。回線速度の遅さが原因なら回線増速、校内Wi-Fiに問題があればLAN機器更改など、WAN回線から校内LANまで一気通貫で対応できるのが強みです。また、24時間365日対応の保守体制で、夜間のトラブル時も現地対応を実施し、翌日の授業への影響を最小限に抑えます。

NTT東日本 地域基盤ビジネス部
教育ビジネス推進グループ 教育ビジネス担当
チーフ 木口 卓紀
NTT東日本 地域基盤ビジネス部
教育ビジネス推進グループ 教育ビジネス担当
チーフ 工藤 誠也

今後、教育のデジタル化が進むにつれ、通信量はますます増えていきます。NTT東日本では、一度の整備で終わりではなく、継続的なアセスメントやコンサルティングによって、最適なネットワーク環境を長期的に提供していきます。文部科学省の補助金なども活用しながら、ぜひこの機会にネットワーク環境の見直しをご検討ください。

小学校・中学校向け「校務DXソリューション」

小中学校の先生方の働き方改革が急務となっています。保護者対応や事務作業の増加により残業時間が増えており、成績処理や出欠管理といった校務も、従来のように職員室内だけでは処理しきれなくなっています。

「校務DX」は、職員室だけでなく教室や、場合によっては自宅からも安心して業務を行える環境の実現をめざす新たな流れです。2021年に文部科学省のガイドラインにゼロトラストが導入されて以来、校務DXやゼロトラストを進めたいという声が増えており、システムの更改時期を迎える自治体様では校務DXを前提に検討が進んでいます。

現在、多くの先生方は職員室用と授業用の2台のパソコンを使い分けています。これを校務DXにより1台に集約できれば、データの移し替えや起動の手間が削減でき、端末のリースコストも削減できます。しかし、どこからでも安全にアクセスできる環境を実現するには、システムやデータのパブリッククラウドへの移行や、インターネット回線のセキュリティ強化、情報漏洩防止のための強固なセキュリティ対策などが欠かせません。

NTT東日本 地域基盤ビジネス部
教育ビジネス推進グループ 教育DX推進担当
チーフ 田中 秀幸

NTT東日本では、これまでの実績をもとに校務DXの実現に必要な機能をパッケージ化した「BizDrive校務DX」を東日本エリアで展開しています。このサービスには、校務アプリ、各種コミュニケーションツール、シングルサインオン認証、ウェブフィルタリングなどの設計・構築から保守・運用までが含まれています。

秋田県と新潟県で文部科学省の実証事業を実施した経験から、先生方から上がりやすい不安の声や動作不良のパターンなども把握しており、それらを未然に防ぐソリューションを選定・構築できます。コストやリモートワークへの懸念についても、各自治体様の状況を伺いながら最適なソリューションを提案いたします。

中学校・高等学校向け「リアル×デジタルを融合した探究学習ソリューション」

学校指導要領の改訂で、2022年度から高等学校で「総合的な探究の時間」が必修化されました。これを受け、NTT東日本では探究学習を支援する多様なソリューションを展開しています。

これまでに10数校での導入事例があります。たとえば「学校伴走支援」では、山形県や長野県などでの農泊体験を通じて地域課題に触れるオリジナル授業を提供しました。現地での2泊3日のフィールドワークを中心とした約半年間のプログラムで、生徒たちは地域の仕事や暮らしを体験しながらグループディスカッションやリサーチを重ね、最終的に首長向けた提案を発表しました。「出張授業」ではデータサイエンス講座として、実際のコンビニ購買データを分析し、マーケティング施策や販売計画を立案しました。「校外学習」では実証フィールドとしてNTT e-City Laboを活用したワークショップを実施しています。さらに「修学旅行・宿泊行事支援」では、医学部志望者向けの病院見学や、農産物の生産から出荷までを知る食・農プロセス体験などを企画しました。こうした活動は、地域の方々にも若い世代との交流機会として歓迎されています。

探究学習は比較的新しい取り組みであり、多くの学校や先生方が手探り状態です。単なる調べ学習で終わらせない指導や、社会人や企業との接点づくりなどに難しさがあり、NTT東日本の提案には高い関心をいただいています。

NTT東日本 ビジネス開発本部
営業戦略推進部
営業戦略推進担当 田原 和樹

NTT東日本は地域に根差した企業として東日本各地のフィールドを提供でき、ICT技術を活用してリアルとデジタルを掛け合わせることで、生徒の経験を最大化できるのが強みです。今後も「地域とICTの融合」によって、探究学習の深化をサポートしていきます。

中学校・高等学校向け「eスポーツ部運営ソリューション/デジタル人材育成カリキュラム」

eスポーツのプレイヤー人口は今やテニスよりも多く、中学入学時の入りたい部活動のアンケートで1位になるほどの人気です。なかには野球部よりeスポーツ部の部員数が多い学校もあり、eスポーツ部の創設を検討する学校が増えてきました。

しかし、eスポーツ部の運営には、高性能なゲーミングパソコンや安定したネットワーク環境などインフラが必要です。また比較的新しいスポーツなので、指導者や運営者を学校内で確保するのも難しいのが現状です。

そこでNTT東日本では、eスポーツ部の立ち上げから運営までをトータルサポートするソリューションを開発しました。環境構築、講師派遣、他校との対戦機会(スクリム)プラットフォームなどを一括パッケージで提供しており、現在約10校で環境構築をしています。近年は国の方針として部活動の地域移行が進められており、自治体から「eスポーツを使って何かできないか」といった相談もあります。

株式会社NTTe-Sports 神津 雅也

eスポーツは遊びだと誤解されやすいのですが、5対5などのチーム競技を通じて、チームワークやリーダーシップを育む教育効果があります。また、自分のプレイを録画・編集・配信する人が多く、その過程で動画編集技術や配信ノウハウ、SNSマーケティングといったデジタルスキルが自然に身につきます。

こうした可能性に着目し、2025年4月にNTTe-Sports高等学院を開校しました。初年度は19名が入学しており、次年度は100名規模への拡大をめざしています。また、今後はここで開発したデジタル人材育成カリキュラムを再構成し、他の学校や社会人向けにも展開していきたいと考えています。

IT人材不足が深刻な今、eスポーツをきっかけとしたデジタル人材の育成には大きな可能性があると見ています。NTT東日本はeスポーツへの正しい理解を広めながら、次世代のデジタル人材育成を支援していきます。

大学向け「大学業務DXソリューション」

NTT東日本では、大学の業務DXをさまざまな角度から支援しています。2025年4月から提供を開始した「生成AIサービス」もその一つです。大学における生成AI利用というと、以前は「学生が、課題を生成AIで制作して提出する」ようなネガティブな捉え方をされることもありましたが、最近では教職員の業務効率化や学生対応の質向上など、ポジティブな活用方法への関心が高まり、検討が始まっています。

NTT東日本の「生成AIサービス」は、大学のさまざまな業務シーンにご活用いただけるAIチャットツールです。職員の資料作成や教員のテスト問題作成の支援、大学内に膨大に存在する資料の検索やそれに基づく問い合わせ対応などが可能です。また、文部科学省が推進しているアカデミック・アドバイジングの一環として学修支援にも活用できます。

導入に際しては、単にシステムをご提供するだけでなく、お客さまの学内課題を生成AIでどう解決できるかを一緒に考えるコンサルティングも行っています。必要に応じて学内ワークショップや講習会も実施しながら、導入前から利用中まで一貫して手厚くサポートいたします。

音声系ソリューションでは、コロナ禍を機に大学職員の働き方が変化したことを受け、クラウドPBX「ひかりクラウド電話ダイレクト for Webex Calling」のニーズが高まっています。導入すれば、キャンパス内を移動しているときや外出先、自宅からでも大学の電話番号で発着信できるようになります。通話録音機能が備わっているため、保護者や学生からの問い合わせ対応時のカスタマーハラスメント対策にも効果的です。

NTT東日本 ビジネス開発本部
クラウド&ネットワークビジネス部
コミュニケーションサービス担当
中村 萌菜美
NTT東日本 社会基盤ビジネス部
教育営業グループ
第一教育営業担当 寺島 文音

閉域接続によって、インターネットの混雑状況に左右されない安定した音声品質を実現できるのも特長です。また人事異動やオフィスのレイアウト変更の際に、ウェブ上での簡単な設定変更だけで済み、手間やコストを削減できます。オンプレミス型PBXとのハイブリッド構成であれば、災害時のBCP対策としても有効です。一部の部署だけ先行して導入するなど、各大学様の実情に合わせた柔軟な導入を提案させていただきますので、お気軽にお問い合わせください。

「大学向けセキュリティサービス」

近年、大学を標的としたサイバー攻撃が増加し、その脅威への対策が課題となっています。NTT東日本では多様なセキュリティサービスをラインナップし、大学のセキュリティ課題に幅広く対応しています。

特に注目されているゼロトラストセキュリティについては「必要性は理解しているが何から始めればよいかわからない」という声を多くいただきます。NTT東日本では、設計、構築、運用サポートに至るまでパッケージ化した統合ソリューション「BizDriveゼロトラストセキュリティ」を提供しています。ブースでは、都内某大学様がゼロトラスト環境を構築し、在宅勤務など働き方改革への対応と、システム強靭化・持続可能性の強化を実現した事例をご紹介しました。

セキュリティ対策は一度にすべてを揃えなくてもよく、段階的に進める大学様も少なくありません。まずはEDR(Endpoint Detection and Response)を職員の端末に導入したり、メール訓練サービスのような比較的取り組みやすいセキュリティ対策から始めたりするケースもあります。

セキュリティ製品は信頼性が重要です。NTT東日本は長年の実績等を評価され、安心感からお選びいただくことも増えています。これまでの知見を活かしながら、各大学様に最適なセキュリティ環境の構築に伴走いたしますので、ぜひご相談ください。

NTT東日本 社会基盤ビジネス部
教育営業グループ 第二教育営業担当
シニアコンサルタント 内川 良介
NTT東日本 社会基盤ビジネス部
教育営業グループ 第二教育営業担当
伊藤 奈々美

大学向け「電子教科書・教材配信ソリューション」「EDX UniText × 学修ログデータ利活用」「EDX UniText × AI活用」

文部科学省では、小中学校において電子教科書を通常の教科書と同等に扱う方針を打ち出しています。今後、電子教科書で学んだ世代が入学してくることを考えると、大学においても早めの対応が望まれます。

現在、電子教科書・教材配信システム「EDX UniText」は専門学校と大学を合わせて約250校で導入されています。これまでは医療・看護系など多くの教科書を使用している分野での導入が中心でしたが、今後は文部科学省が強化している数理・データサイエンス・AI教育での活用も広がっていくと予想されます。

NTT東日本では電子教科書と生成AIを組み合わせたソリューションも提案しています。大学の先生方は、教育に時間を取られ、研究の時間が取りづらい状況にありますが、生成AIの活用によって、電子教科書の内容を基にしたテスト問題や授業用のスライド作成を効率化できます。また、学生も「欠席した授業の要約を確認する」「理解が不十分なポイントについて、質問を生成してもらい自分で答える」など自己学習に活用できます。いずれも教科書や教材の情報がソースなので信頼性が高く、安心して利用できます。

NTT東日本 教育営業グループ
第一教育営業担当
シニアコンサルタント 清野 哲矢

生成AI機能の利便性を実感し、より多くの教員や学生に使用が広まれば、学修ログデータの分析・活用も進み、教育の質向上にもつながります。NTT東日本は引き続き、電子教科書の普及と活用促進に取り組んでいきます。

今後もNTT東日本は、ネットワーク整備や先進のAI技術を取り入れた教育ソリューションを通じて、教育DXを推進してまいります。

「教育(初等中等)関連」の導入事例資料をまとめてダウンロード
「教育(初等中等)関連」の導入事例資料をまとめてダウンロード
「教育(大学)関連」の導入事例資料をまとめてダウンロード
「教育(大学)関連」の導入事例資料をまとめてダウンロード

ご来場いただきました皆さま、誠にありがとうございました。
他のイベント・セミナーにも、ぜひ、お越しください。

表示価格は、特に記載がある場合を除きすべて税込です。

ページ上部へ戻る