VPN機器の選び方とは？導入に必要な2つの必須装置と接続の仕組み

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公開日: 2025-10-01
更新日: 2026-02-18

監修：REIWAネットワークサービス担当（NTT東日本）

ビジネスにおいて、拠点をまたいだ情報のやり取りを安全に行うことは極めて重要です。そこで不可欠となるのが「VPN（Virtual Private Network）」ですが、どの機器を選べばよいのかと頭を抱える担当者の方も少なくありません。

本記事では、VPNの基本的な仕組みから、機器選定で失敗しないためのポイント、運用の注意点までを詳しく解説します。

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Index

１．VPN機器を使った接続の仕組みを解説
２．VPN接続に必要な機器（装置）
３．VPN機器を選ぶときの3つのポイント
４．VPN機器の導入方法
５．自社でVPN機器を構築・運用する場合の3つの注意点
６．より手軽で安全な「フレッツ・VPN アドバンス」をおすすめ
７．まとめ

１．VPN機器を使った接続の仕組みを解説

VPN（virtual private network）は、遠隔地のネットワークを安全に接続する技術です。送信者と受信者の拠点に、VPN用の装置を設置して構築します。

ネットワーク上で通信を行うとき、データを「パケット」と呼ばれる細かい単位に分割します。パケットをさらに大きなパケットで包み込むことが「カプセル化」です。

設置された機器がデータにカプセル化を施し、情報の内容が第三者に閲覧不能な状態になります。カプセル化によって、複数の拠点間を安全に接続可能です。また、カプセル化で構築された接続を「トンネル」と呼び、トンネルを構築する工程が「トンネリング」です。

また、カプセル化だけでなく、情報を保護する「暗号化」を通してより安全な接続を実現します。IPsecやSSL/TLSが主な暗号化の方法です。万一、悪意のある人物にカプセル化したデータの内容を閲覧されても、暗号化された情報の内容は判別できません。トンネリングと暗号化の二重の防御で、VPNは強固な安全性を保っています。

２．VPN接続に必要な機器（装置）

導入するVPN装置の役割は、設置する拠点ごとに異なります。VPN接続に必要な装置は主に以下の2つです。

2-1. VPNゲートウェイ

VPNゲートウェイは、接続する各拠点に設置する装置です。VPNはインターネットや閉域網などの、不特定多数が利用するネットワークを経由してデータを送受信します。そのため、外部ネットワークを通過するときに第三者に対してデータを隠匿する必要があります。

VPNゲートウェイは外部ネットワークと内部ネットワークの境界に設置され「カプセル化」や「暗号化」を担います。そのため、ゲートウェイなしではVPNを構築できません。

2-2. VPNルーター

通常のルーターの役割は、LAN内の端末のインターネットへの接続です。そのため、LANからインターネットへ接続するためには、ルーターを経由する必要があります。つまり、ルーターは内部ネットワークと外部ネットワークの境界に設置されます。そのため、ルーターにVPNゲートウェイの機能を持たせることが可能です。

ゲートウェイの機能を搭載するには、ルーターに専用のソフトウェアをインストールするか、あらかじめVPNゲートウェイ機能を具備したルーター製品を購入する必要があります。また、ルーターに搭載される情報セキュリティの機能によって値段は異なります。自社のITインフラの状況を考慮して、搭載する機能を決定すると良いでしょう。

３．VPN機器を選ぶときの3つのポイント

VPNルーターは、外部の脅威から社内ネットワークを守るために欠かせない装置です。自社の環境に最適な1台を選ぶために、重視すべき3つの基準を紹介します。

3-1. 自社のセキュリティ要件に合う「対応プロトコル」

VPN接続の安全性を左右するのが、通信規格であるプロトコルの選択です。プロトコルにはIPsec、OpenVPN、PPTPなど複数の種類があり、セキュリティの強固さが異なります。例えば、古い規格であるPPTPは設定こそ容易ですが、現代の基準では脆弱性が指摘されることもあります。

導入にあたっては、ルーターが最新の安全なプロトコルに対応しているかを必ず確認してください。あわせて、ルーター自体にファイアウォールやアンチウイルスといった追加の防御機能が備わっているかも、セキュリティレベルを高めるための重要なチェックポイントです。

3-2. 業務に支障を出さない「スループット（通信速度）」

VPNはデータを暗号化して送受信する性質上、どうしても通常の通信よりも処理に時間がかかり、速度が低下しがちです。この暗号化の壁をどれだけスムーズに突破できるかが、業務効率を左右します。

製品カタログを見る際は、最大通信速度だけでなく、VPN接続時の実力値であるVPNスループットに注目してください。この数値が不足していると、大きなファイルの転送に時間がかかったり、Web会議の映像が途切れたりと、現場のストレスや生産性低下を招く原因になります。実運用を想定した実効速度を確認することが、失敗しないためのコツです。

3-3. 必要な拠点数・社員数をカバーする「同時接続数」

VPN機器には、一度に接続できる拠点や端末の数に上限が設けられています。そのため、現在の拠点数や社員数ギリギリのモデルを選ぶことは控えましょう。数年後の組織拡大や、一時的なアクセス集中を想定した拡張性の考慮が不可欠です。

将来的な成長を見越して、余裕を持った接続台数をサポートする機器を選べば、再導入の手間やコストを抑制できるほか、長期的なコストパフォーマンスの向上も期待できます。

４．VPN機器の導入方法

拠点間VPNを構築する場合、主に「インターネットVPN」と「IP-VPN」の2種類があり、どちらを選択するかで導入ステップが異なります。

4-1. インターネットVPNの場合

各拠点にインターネット回線を導入し、プロバイダから固定IPアドレスを取得します。その後、拠点ごとにVPN対応ルーターを設置し、対向先のIPアドレスや暗号化プロトコルなどの設定を慎重に行いましょう。

インターネットVPNは導入コストを抑えやすい反面、運用開始後のトラブル対応やセキュリティ保守は自社で行う必要があります。

4-2. IP-VPNの場合

通信事業者が独自に保有する閉域網を利用するため、インターネット向けのプロバイダ契約や固定IPの取得は原則不要です。一般的には、各拠点へ専用回線を手配し、事業者が提供する専用ルーターを設置するだけで済みます。

複雑な暗号化やルーティングなどのネットワーク管理の多くを事業者が担うため、機器接続後の疎通テストが完了すればスムーズに運用を開始できます。

IP-VPNはインターネットVPNに比べて費用はかかる傾向がありますが、通信の安定性やセキュリティレベルが高い点がメリットです。

５．自社でVPN機器を構築・運用する場合の3つの注意点

VPNを経由して機密情報を送受信するため、導入・運用は慎重に行う必要があります。主に以下の3つの注意点を押さえておきましょう。

5-1. 機器の脆弱性対策など「セキュリティ管理」の負担

VPNは安全に通信を行うためのツールですが、ルーター自体が脆弱性を抱えているケースもあります。メーカーが提供するアップデートを怠ると情報漏えいのリスクが高まるため、定期的な対応が必要です。

また、外部からの攻撃を防ぐファイアウォールやアンチウイルス機能の要否についても、自社の既存ネットワーク設備に合わせて検討し、継続的に管理していく必要があります。

5-2. トラフィック集中による「通信速度の低下」リスク

VPNは通信の安全性を高める手段ですが、速度を常に保証できるわけではありません。複数の拠点間で同時に大容量のデータをやり取りするなど通信が集中すると、ルーターの処理能力や回線帯域が限界に達し、通信速度が低下するおそれがあります。各拠点での業務に支障が出ないよう、余裕を持ったネットワーク設計が求められます。