
従業員規模別の構成イメージやおすすめサービスがわかる!
電話サービス導入ポイント集
編集 NTT東日本編集部
「ダイヤルイン」という言葉自体は知っていても、どのようなサービスなのかと聞かれるとうまく答えられない、といった方は少なくありません。この記事では、ダイヤルインと一般的な家庭の契約回線や「代表組」との違い、契約できる回線の種類や特徴について解説します。仕組みとして知っておきたい「代表ダイヤルイン」や「追加ダイヤルイン」などの関連する用語、実際に導入する際の注意点も紹介します。自社でダイヤルイン導入を検討されている方は、ぜひ参考にしてみてください。
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電話サービス導入ポイント集
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家庭などで一般的に使われている電話回線は、1つの回線に対して1つの電話番号が利用されることが多いです。しかし企業のオフィスや製品やサービス別にお問い合わせを受けるコールセンターなどで使われるビジネスフォンの場合、家庭と同じ仕組みを使うと、たくさんの人が電話を受けるために大量の電話回線を用意することが必要になってしまいます。そうなれば、回線敷設費や維持費など、莫大なコストがかかりかねません。
ダイヤルインを利用すれば1つの回線につき複数の番号を使えることから導入・運用コストを抑えられるのがメリットです。
ダイヤルイン以外の仕組みで、オフィスによく導入される電話の仕組みに代表組があります。
1つの回線を複数の電話番号に振り分けるダイヤルインに対し、1つの代表番号に対して、複数の回線をグループ化するサービスが代表組です。複数の電話番号を1つの代表番号に集約させるイメージを思い浮かべると分かりやすいでしょう。
代表組のシステムを導入すると、設定した代表電話番号で複数の発着信が可能になります。代表電話番号に複数の着信があっても、グループ内の空いている回線で応答することができるため、通話中になりにくいというメリットがあります。そのため、複数の電話が一度にかかってくることの多い、顧客相談窓口や採用窓口の電話番号に活用されることが多いサービスです。
ダイヤルインが複数の担当者による個別電話対応であるとするなら、代表組は複数の担当者による集団電話対応となります。
ダイヤルインには「契約番号」と「追加番号」という2種類の番号が存在します。契約番号はその名のとおり契約した電話回線につながっている番号であり、追加番号は契約電話番号とは別に電話を振り分けるために設定する番号のことを指します。
仮に、回線が2つ、5つの電話番号を保有しているケースを考えてみましょう。5つの電話回線のうち2つは電話回線の契約に関連した「契約番号」であり、残りの3つの番号は追加番号となります。
代表ダイヤルインは、ダイヤルインを運用する際によく使われる方法で、複数の電話回線と追加電話番号をグループ化させるのが特徴です。
通常、電話回線を増やしても1つの回線で同時に受けられる着信が増えるわけではありません。そのため、単純にダイヤルインで電話番号を増やした場合、1つしか回線がないと電話が混雑してしまうことがあります。代表ダイヤルインの仕組みを使うと、例えば6つの追加電話番号に対して、2つの電話回線をグループ化することができます。回線が複数あるため、電話が混雑しにくく、複数の電話を同時に着信するようなシーンで便利です。
ただし、電話回線数よりも電話番号の数は多く設定しなければならないといったルールがあるため、注意しましょう。
追加ダイヤルインは、発信側にガイダンスに従って番号を入力してもらうことで電話を振り分ける方法です。顧客がガイダンスに従って番号を入力すると、自動的に話したい相手の内線番号にかかる仕組みです。
大きな特徴として、追加ダイヤルインを利用するのに、特別な申し込みや月額利用料金は必要ありません。ビジネスフォンの設定を変更するだけで、誰でも簡単に利用できます。
発信側に手間をかけさせてしまうというデメリットはありますが、代表ダイヤルインに比べコストがかからないというメリットがあります。

ISDN回線では、通信制御用回線「Dチャネル」を使ったダイヤルインを利用できます。NTT東日本のサービスであれば、INSネット64・ライト、INSネット64、INSネット1500、などでこうしたダイヤルインのサービスを使うことができます。
しかし、2024年1月に固定電話(加入電話とINSネット)のIP網移行が行われたことにより、INSネット(ディジタル通信モード)が地域ごとに段階的にサービス終了となりました。
そのため、ISDN回線でのダイヤルインを継続的に利用することは難しいです。
法人でダイヤルインを利用したいと考えたとき、どれくらい電話機や回線数を用意すればよいのか迷ってしまうかも知れません。
最適な数は一概に言えないものの、必要数よりも少し余裕を持たせた数がおすすめです。特に受注窓口などの場合、繁忙期に電話件数が増えることも考えられるため、少しバッファを見ておくことがおすすめです。
アナログ回線や、ISDN回線ではなく、光回線を使ったひかり電話などでも番号の追加が可能です。ひかり電話の場合、1番号あたり月額110円(税込)で4つまでの番号追加が行える「マイナンバー」というサービスがあります。
また、ひかり電話オフィスタイプであれば、最大32番号までの追加番号の設定が可能なうえ、最大8チャネルの同時通話ができる「複数チャネル」といったサービスもあります。
「ひかり電話オフィスタイプ」詳細はこちら

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テレワークの普及や働き方の多様化から、仕事の場はオフィス以外にも広がっています。こうした変化を支えるため、さまざまなクラウド電話やWeb会議アプリケーションが提供されています。NTT東日本が提供する「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」もその一つです。オフィスの電話番号をそのままパソコンやスマートフォンなどで発着信できるほか、Webexでオンライン会議やチャットなどを一元管理できます。オフィスでも、自宅でも、外出先でもオフィスと同じように電話を受けることができます。また、携帯電話に内線番号を割り当てることができるため、オフィスにどれだけ固定電話を設置すればよいのか、といった悩みやコスト負担から解放されます。
サービスのよりくわしい説明については、ぜひ以下のリンクからご参照ください。
「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」詳細はこちら
ダイヤルインにはさまざまな回線を使えるものの、今後はインターネットを介したIP回線が主流になると考えられています。光回線と合わせて使えるW「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」もひとつの方法としておすすめです。
ダイヤルインは1つの電話回線で複数の電話番号を持てるサービスであり、その利便性やコスト面から、オフィスでのビジネスフォンには欠かせないものとなっています。代表組とうまく合わせて活用することで、業務効率を改善し、生産性を高めることができます。
また、アナログ回線やISDN回線は2024年1月からIP回線網へ移行されました。ひかり電話を導入する企業も増えており、ひかり電話であればダイヤルインと同じように追加番号を設置することができます。クラウド電話である「Webex Calling」など、今まで以上に豊富な機能を活用できるサービスも注目を集めています。オフィスの電話活用の見直しの際にはぜひこれらも併せて検討してください。

編集 NTT東日本編集部
NTT東日本のサービス担当者が企画・監修を行う編集チームです。
中小企業の皆さまにとって身近で役立つ情報をお届けすることを目的に、サービスの特長や活用方法をわかりやすくご紹介しています。
日々の業務にすぐに活かせるヒントや、経営課題の解決につながるサービスの魅力を丁寧に発信しています。


ひかりクラウド電話
お手持ちのパソコン・スマートフォンに専用アプリを入れることで、場所を問わず発着信ができるサービスです。「Webex Calling」「Microsoft Teams」「ひかりクラウドPBX」「MiiTel」「RING x LINK」に対応しています。



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