企業がeラーニングを導入する主な目的は、人材育成のための研修や社員のスキルアップにつながる社内研修です。ここ最近では、自社が持つナレッジやノウハウをもとに作成したオリジナルeラーニング教材を、社外の事業者に販売する新たなビジネスが注目を集めています。

たとえば社外の研修プログラムとして販売したり、資格試験の講座としてeラーニング教材を販売したりすることで収益化できるのです。さらに、資産として永続的に残せるだけでなく、ブランド価値や知名度の向上につながる可能性もあります。

そこで今回は、自社のeラーニング教材を販売するためのプロセスや注意点、販売方法について詳しく解説いたし詳しく解説しますので、企業担当者様はぜひ参考にしてください。

NTT東日本では、プラットフォーム型のeラーニング「ひかりクラウド スマートスタディ」を提供しています。
eラーニング教材(テキスト・動画・テストなど)をアップロードすることで、社外にオンライン研修用のコンテンツを配信できます。

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1.eラーニングでの教材販売の需要は増えている？

オリジナルeラーニング教材の販売は、海外で多くの企業が取り組んでおり、国内でも新たなビジネスとして注目され、徐々に広がりを見せています。

販売の需要が増えている主な要因は以下の3つです。

それでは1つずつ解説していきます。

人材育成や学習の効率化

eラーニングでの教材販売の需要が増えている背景には、企業の人材育成や学習の効率化が挙げられます。

企業が成長するために人材育成は必要不可欠ですが、コロナ禍では、従来の集合教育をおこなうことが困難になりました。それに変わる新たな人材育成や学習のツールとして、eラーニングを導入する機関や企業が増加し、教材の販売需要も増えていったのです。

eラーニングは、一度コンテンツを作成すれば繰り返し利用でき、受講タイミングによる知識や教育の偏りがなくなり、ムラの無い均等な教育を提供できます。

従来の集合教育と比較して、会場の手配や運営費、資料の印刷などのコストや手間の削減、講師の移動時間やスケジュール調整などの負担も減らすことができるのです。

受講者側も時間や場所に縛られず、自分のペースで進めながら、繰り返し学習することができるため、企業側・社員側双方にとって効率化を図れると注目され浸透していきました。

オンライン学習の一般化

eラーニング販売の需要が増えている背景には、オンライン学習が一般化されたこともあります。

2010年前半、インターネットの普及によって動画コンテンツが活発化し、YouTubeや専用の学習プラットフォームを通じて、講義や解説、実演などを動画で学習できるようになりました。

さらに、スマートフォンやタブレットの普及でオンライン学習はより身近になったのです。時間や場所にとらわれずにスキマ時間を使って授業が受けられることで、忙しい現代人にも需要が高まりました。

2020年以降、新型コロナウイルスのパンデミックによって、個人だけではなく、企業や学校教育にも取り入れられ、現在はより一般化してきています。

eラーニングシステムの浸透

eラーニングシステムの浸透も、eラーニングの販売需要が増えている背景にあります。eラーニングシステムが浸透する以前は、「学習管理」がeラーニングの課題となっていました。

学習の進捗状況や理解度を把握できないことや、受講者のモチベーション維持が難しいなど、学習管理がeラーニングの課題となっていました。

しかし、eラーニングシステムの浸透により、学習効率を高めるための機能が充実しました。学習教材や進捗状況の管理、アンケートや振り返り確認のためのテスト機能などにより受講者へのフィードバック、講師や受講者同士とのコミケーションも可能になったのです。

e-ラーニングシステムは今もなお進化し続けており、映像体験ができるVRやARなどの最新技術を取り入れたコンテンツも増え、更なる広がりを見せています。

2.eラーニング教材を販売するまでにおこなうこと

eラーニング教材を販売するまでのプロセスは次のとおりです。

3つのプロセスに分けて解説していきます。

2-1.コンテンツ内容の分析・整理

eラーニング教材を販売するために自社のノウハウやスキルを教材化していくにはどのようにまとめるのか、コンテンツの内容を分析し、整理する必要があります。

ノウハウやスキルを収益化するための競合調査、ターゲットとなるユーザーやユーザー数などを情報収集し、分析することが重要です。この分析をもとにコンテンツの内容を決定していきます。

2-2.教材の開発

販売するeラーニング教材コンテンツの内容が固まったら、次は「学習教材の開発」です。結果が出せる学習教材にするためには、わかりやすい教材にするだけではありません。見やすい画面で操作しやすくなるよう、開発を進めていきます。

2-3.管理のパッケージ化

eラーニング教材を販売するためには、受講者の情報・教材の管理、進捗状況など、学習関連の「管理のパッケージ化」が必要です。これにより、受講者がどこまで学習が進み、理解しているかを把握できるようになり、必要に応じたサポートで効率化を図れます。

eラーニングシステムを活用することで、教材内容の追加や更新、試験やアンケートなどの実施も容易にできるようになるのです。

3.eラーニング教材の販売においての注意点

他社に向けて自社のeラーニング教材を販売する場合、eラーニングシステムを活用することで効率化を図れます。現在は、eラーニングシステムの種類が豊富にあるため、最大限活用するためには販売に最適なものを選択することが大切です。

ここからは、eラーニングシステムを選ぶときに確認するべき注意点について解説していきます。

サポート体制が整っているか

eラーニング教材販売においての注意点は、サポート体制が整っているかを確認することです。

eラーニングシステムには、自社の研修内容に最適なコンテンツ構成や販売方法の提案まで、細やかなサポートを提供してくれるところもあります。

とくにはじめて他社にeラーニング教材を販売する場合は、「サポートの担当者が付くこと」や、「気軽に問い合わせができるか」を確認しましょう。わからないことがあればすぐに確認できるサービスを選ぶことが非常に重要です。

料金プランが見合っているか

販売においての注意点2つ目は、料金プランが見合っているかを確認することです。

同じシステムでも料金プランによって使える機能やサービス、サポート内容が変わる場合もあります。システム導入の目的や講座の内容を考慮し、料金プランがサポート体制に見合っているか、しっかりと比較、検討しましょう。

4.ひかりクラウド スマートスタディでeラーニング教材を販売・提供

NTT東日本では、社外への研修や教材提供をサポートするクラウド型のeラーニングプラットフォーム「ひかりクラウド スマートスタディ」を提供しています。

ひかりクラウド スマートスタディは、オリジナルの教材コンテンツ（テキスト、動画、テストなど）をアップロードして社外のお客さまにeラーニングを気軽に提供することが可能です。また、タイムリーにお客さまのニーズに合った学習コンテンツやカリキュラムを作成することができるなど、充実した機能とサポートでこれから教材の販売に初めて取り組む企業さまでも簡単に活用可能できます。

また、初期費用5,500円～、月額利用料1IDにつき198円〜と安心の定額制なのもおすすめポイントといえます。ぜひ、この機会に2週間の無料トライアルを試してみてはいかがでしょうか。

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• ひかりクラウド スマートスタディは、eラーニングプラットフォームのため学習コンテンツは含まれておりません。

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