昨今では、多くのプラットフォームやSNSが誕生し、動画コンテンツを見る機会がとても増えました。また、研修のオンライン化にあたり、動画コンテンツを教材の一つにしている社内研修や講義をよく見かけます。動画コンテンツの教材は、研修の内容を視覚情報と言語情報で伝えるもので、パソコンやスマートフォンなどを介してインターネット上で視聴できます。情報を直感的に理解でき、研修の効果を高めるための有効な手段の一つです。

しかし、すべての研修を動画コンテンツにしたからといって必ずしも効果が高いとは言えません。動画にするメリット・デメリットを理解し、見極めた上でコンテンツ作成をすることをおすすめします。この記事では、研修を動画にするメリット・デメリットや、動画にしやすい研修を紹介します。

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1.動画を利用するメリット

まず、動画コンテンツを採用するメリットをご紹介します。

時間や場所を選ばない

動画コンテンツは、インターネット環境やPC、スマートフォンといった端末があれば、でいつでもどこでも視聴ができます。これにより、研修の受講者は自分の都合に合わせて学習することができます。また、研修を開催する会場費・交通費や手間などのコスト削減、参加者調整などの稼働削減も期待できます。

内容を繰り返し確認できる

現場での研修は、一度実施したら終了してしまうものもありますが、動画コンテンツは、視聴した後も再生や停止、巻き戻しや早送りなどを自由に操作できます。繰り返し動画教材を見ることにより、研修の内容が定着したり、理解しにくい部分を重点的に学習したりすることができます。

視覚的にわかりやすい

動画コンテンツでは、映像や音声だけでなく、テキストテロップや必要情報の差し込みなども利用できます。研修の内容を視覚的にわかりやすく伝えることで、受講者の注意力や興味を引くことができます。分かりやすい動画教材は学習意欲や記憶力の向上にもつながります。

情報配信の統一性が図れる

セミナー型やOJT研修は、講師や教える人によって情報にバラつきが出てしまい、属人的な教育に偏ってしまうことがあります。研修内容を動画コンテンツに置き換えることで、情報や教育の統一性が図れるためムラなく研修を行うことができます。

2.動画を利用するデメリット

次に、デメリットです。動画コンテンツにすることで、以下のような欠点があります。

双方向性が低い

動画コンテンツは、基本的に一方向的な情報伝達です。受講者は、研修内容の疑問や感想を講師に直接伝え、他の受講者や講師と交流することが難しくなります。双方的なコミュニケーションが必要、もしくはグループワークが必要な研修であれば、事前に教材を視聴(アクティブラーニング)しておくことや動画教材以外の別の手段を検討したほうが良い場合もあります。いくつかの研修手段を併用して、適切に計画していく必要があります。 また、動画コンテンツのみでは受講者の理解度を把握することが難しいことがあります。個別のフォローアップやフィードバック、理解度テストの実施をすることでより知識の定着につながるので、こういった対策は必要不可欠です。

通信環境に依存する

動画の視聴は、パソコンやスマートフォンなどの端末からインターネットを通して閲覧します。 通信環境によっては動画の遅延、多くの通信料の消費などが予想されます。Wi-Fi環境下で視聴するなど、予め環境を整備することも必要です。

動画教材の作成に労力がかかる

動画コンテンツの作成や配信には専用のソフトウェア、機材、スキルが必要になります。また、研修の内容や映像・音声などの素材に関する著作権、個人情報などの法的な問題にも注意しなければなりません。

不変的で更新頻度が低く、毎年流用できる研修内容であれば、一度作成すれば長期的運用が可能であり、長い目で見ればコストパフォーマンスは良いかもしれません。 動画教材を購入するという手段もありますが、自分の意思で編集・更新できない、大量にあるコンテンツから自社に合った研修コンテンツを探し出せないといったデメリットもあります。

以上が、研修を動画コンテンツにするメリットとデメリットについての説明です。

動画コンテンツは、研修の効果や効率を高めることができる一方で、様々な問題にも直面する可能性があります。 研修を動画コンテンツにするかどうかは、研修の目的や内容、受講者のニーズなどを考慮して決める必要があります。動画コンテンツを活用する場合は、メリットを最大限に引き出しながら、デメリットを最小限に抑えるための工夫や対策を行うことが重要です。

3.動画コンテンツにしやすい研修４選

このメリット・デメリットをふまえて、よくある研修の中から4つピックアップして動画コンテンツにしやすい研修をご紹介します。

さらに詳しく研修の種類やテーマを知りたい方は、下記の関連記事も参考にしてみてください。

研修の種類を階層別・テーマ別でご紹介！どんな実施方法がある？

3-1.セミナー形式研修

講師が多くの受講者に対して行う集合研修は、実施した研修を録画することでアーカイブ配信（ビデオオンデマンド）として残すことができます。参加できなかった受講者へのアフターフォローにも利用でき、内容に更新がなければそのまま研修コンテンツの一つとして活用できます。 また、既にオンライン会議でセミナー配信しているのであれば、オンライン会議ツールの機能で録画できるものも多いため、比較的簡単に動画コンテンツの作成が可能です。

3-2.新人研修

新人採用をしている企業の担当者は、毎年同じような内容の研修を行います。大きな変化がなく、誰もが受講するような内容は動画コンテンツに置き換えることができます。ビジネスマナー研修やハラスメント研修、こういったよくある研修は動画コンテンツで受講してもらうことで、研修そのものを効率化できグループワークを必要とする研修や実務の質を向上することにつながります。

3-3.社長トップ

ここでいう講話とは、社長や役員といった企業のトップから社員に向けて今後のビジョンや方向性などを録画したものを指しています。最近では、コロナ禍やプラットフォームの急増のおかげで、トップメッセージを動画で見る機会が増えました。社員からは好きな時間に視聴できることが意外と好評であり、需要がある企業も多かったのではないでしょうか。社員とトップ層の接点が少ない中、こういったメッセージを動画で見ることは心理的ハードルも低く、より企業のビジョンを高めていけるかもしれません。

3-4.マニュアル形式研修

共通のノウハウや、作業手順書で既にマニュアル化されているものも、動画コンテンツに置き換えることで実際のイメージが沸き、ムラなく情報を伝えることができます。実際の業務の流れや、今まで1on1で行っていたOJT研修も、何度も繰り返し視聴ができる動画コンテンツにすることで知識の定着につながりやすくなります。実際に実務を見て覚えることも大切ですが、動画コンテンツは予習・復習に活用できるのが最大のメリットです。

また、危険が伴う作業現場等での研修は開催しづらく、複数回の開催が難しいものは、動画コンテンツにしていくのも良いでしょう。

これまで、お伝えした内容で動画コンテンツに置き換えられる研修はありましたか。 全ての研修が動画コンテンツに向いているとは限りませんが、自社での研修スタイルを構築していく上で、どこまでオンライン化すべきか議論が必要です。

4.動画研修(eラーニング)の配信方法

ここまで研修内容を動画コンテンツにする流れをお伝えしてきましたが、動画コンテンツを作成して終了ではありません。どうやって作成した動画コンテンツを受講してもらうかが重要です。 動画による研修の配信方法で大事なポイントは、「どの媒体で配信するか」「動画を視聴したかの確認がとれるか」です。

今では、多くの動画配信ツールや研修プラットフォームが存在します。研修の目的、予算、利用したい機能があるかを確認して研修を実施する媒体の選定をする必要があります。特に重要なのは、研修対象者である社員がどれだけ動画コンテンツの視聴をしたか確認することです。

社員の視聴履歴を確認することで、不正防止もでき、研修内容が正しく伝わったかどうかの確認やアフターフォローができます。この視聴履歴等の閲覧をポイントにツール選定をしていくことをおすすめします。

5.まとめ

動画コンテンツのメリット・デメリットや動画コンテンツにしやすい研修などをご紹介しましたが、自社でどこまでやるかは相対的に検討が必要です。

NTT東日本では、動画コンテンツを配信できる機能と、履歴閲覧をできる機能を備えたeラーニングのプラットフォームを提供しています。２週間無料トライアルで操作感や履歴の見え方など体験ができるので、一度試してみてはいかがでしょうか。

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