Web会議やクラウド活用を支える社内Wi‑Fi。しかし、設定や管理を見直さないままでは、通信品質の低下やセキュリティリスクにつながるおそれがあります。

Wi-Fiは「つながればよい設備」ではなくなっている

ノートパソコンだけを持ってオフィス内を移動し、そのまま資料を開いて打ち合わせを始める光景は、多くのオフィスで当たり前になりつつあります。

この光景は、Wi-Fi（無線LAN）が安定してつながっていることで成り立ちます。Wi-Fiが社内にいきわたっているからこそ、端末にLANケーブルを接続しなくても、資料の共有はクラウド上で行われ、会議や日々の連絡でオンラインツールが利用できるようになります。Wi-Fiはもはや単なる便利な設備ではなく、クラウド時代の日常業務を支えるインフラになりつつあります。

しかし、Wi-Fiは一度導入すれば終わりというわけではありません。Wi-Fiに接続する端末や利用するアプリケーションが増えたり、オフィスのレイアウトが変わったりすると、 たとえオフィス内であっても、Wi-Fiのつながりが悪い状況になることがあります。Wi-Fiを安定して使用し続けるためには、導入時の設定のままで放置せず、定期的なメンテナンスをする必要があります。

設定・管理が不十分だと起こる問題①：つながらない・安定しない

Wi-Fiを導入時の設定や配置のまま放置していると、「つながらない」「接続が安定しない」という、通信品質の問題が表面化することがあります。具体的には、Web会議の音声や映像が途切れて議論に支障が出たり、大容量のファイルのダウンロードが進まず、作業が滞ってしまうなどのケースが起こり得ます。こうした小さな通信トラブルが積み重なると、従業員の業務効率は大きく低下してしまいます。

このような不具合の原因は、単に回線の速度が遅いだけとは限りません。たとえば会議室やフリーアドレス席では、多数の端末が同じアクセスポイントに集中し、通信が遅れる恐れがあります。加えて、オフィス内の壁や什器でWi-Fiの電波が遮られたり、周波数の混雑で通信が不安定になることもあります。

これらは導入時の機器の配置や設定が、現在の使われ方に合わなくなって起き得る問題です。改善に向けては、どの場所・時間帯で、どの端末がどのサービスを使っているのかという実態の把握が、品質改善の前提になります。

設定・管理が不十分だと起こる問題②：セキュリティのリスク

設定や管理の不備が招く問題は、つながりにくさだけではありません。セキュリティの問題もあります。

政府広報オンラインでは、Wi-Fiは電波を使って情報をやりとりするため、適切な情報セキュリティ対策を取らないと、通信内容の盗み見や悪用などの被害に巻き込まれるおそれがあると説明されています。対策として、SSLなどによる暗号化の確認、公共の場でのファイル共有機能の解除、アクセスポイント設置時の適切な暗号化方式の設定を行うことを「3つの約束」として呼びかけています。

社内Wi-Fiでも、暗号化方式が旧式のまま残っていたり、管理者用パスワードが初期設定から変更されていないケースが存在します。たとえパスワードを変えていたとしても、推測されやすい文字列を使い続けている場合や、退職者・外部関係者が以前のパスワードのまま接続できてしまう場合もあります。Wi-Fiは、電波の届く範囲から接続を試みられる「社内ネットワークへの入口」です。だからこそ、こうした緩みが不正利用の糸口になります。

来客用Wi-Fiにも注意が必要です。国家サイバー統括室が発表した「公衆Wi-Fi提供者向け セキュリティ対策の手引き」という資料には、セキュリティ対策が十分でない公衆Wi-Fiは、利用者のプライバシーが守られなかったり、通信内容の漏えいなどの被害につながったりするおそれがあると指摘されています。厚生労働省の資料でも、来訪者向けWi-Fiと業務用無線LANは分離すること、機器管理用のパスワードは推測されにくいものに設定すべきことが示されています。

解決の鍵は、Wi-Fiを“設置して終わり”にしない運用管理

ここまで挙げたWi-Fiの品質とセキュリティの問題は、どちらも設置後に設定や配置が見直されていないことから生じます。解決の出発点は、Wi-Fiを設置後も継続的に運用管理することです。

オフィスは働く人数も端末も変化し続けます。場合によってはレイアウトがガラッと変わることもあります。「あの会議室だけWeb会議が途切れる」「昼休みになると遅くなる」といった現場の声は、電波環境を点検する手がかりになります。そのうえで、業務用と来客用の分離、パスワードの定期的な変更、退職者・外部関係者の接続権限の整理、機器の更新情報の確認といった基本の管理を続けていきます。

監視を含めたWi-Fiサービスを導入するという方法もあります。たとえばNTT東日本の「BizDrive AI Wi-Fi」は、Wi-Fi環境の検証・検討から運用までをまとめて支援するソリューションです。AIが24時間365日、通信品質を監視・可視化し、利用状況に合わせて電波を自動で調整するため、Wi-Fiの運用負荷を軽減します。

Wi-Fiは目に見えにくく、トラブルが起きるまで後回しにされがちなインフラです。しかし、クラウドとWeb会議を前提にした働き方では、Wi-Fiの不調がそのまま業務の停滞につながります。

Wi-Fiを「つながればよい設備」ではなく、「業務継続とセキュリティを支える社内無線インフラ」として捉え直すことが、クラウド時代のビジネス環境を安定させる第一歩になるでしょう。

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