VMwareクラウドとは?VMware基盤の主要クラウドサービスや利用時のメリット・注意点を解説

Vmwareを利用する企業にとって、オンプレミスを継続すべきか、VMwareをクラウドへ移行すべきかは、避けられない重要なテーマです。
ハードウェア更新やデータセンター契約の更新時期が重なりやすいことに加え、Broadcom体制移行に伴う製品体系や契約モデルの見直しなど、移行を検討すべき要因は複数あります。また、Azure VMware SolutionやGoogle Cloud VMware Engineなど複数の移行先があり、判断が難しく悩むこともあるでしょう。
本コラムでは、これまでオンプレミスでVMwareを運用してきた企業が、クラウド活用を判断するためのポイントについてわかりやすく解説します。
目次:
- 1. VMwareクラウドとは
- 2. VMware基盤を採用した主要クラウドサービス
- 2-1. 地域エッジクラウド タイプV(NTT東日本)
- 2-2. VMware Cloud on AWS
- 2-3. Azure VMware Solution
- 2-4. Google Cloud VMware Engine
- 3. VMwareクラウドを利用するメリット
- 3-1. 既存のVMware資産を活用できる
- 3-2. ダウンタイムを抑えたクラウド移行が期待できる
- 3-3. クラウド環境向けのスキル習得が不要になる
- 3-4. 可用性の高いクラウドへ移行できる
- 4. VMwareクラウドを利用する際の注意点
- 4-1. 運用コストが増加する場合がある
- 4-2. ベンダーロックインの懸念がある
- 5. オンプレVMwareから無理なく移行するための選択肢「地域エッジクラウド」とは
- 6. まとめ
1. VMwareクラウドとは
「VMwareクラウド」とは、これまで自社のサーバー室やデータセンターで動かしていたVMwareの仕組みを、そのままクラウド上で使えるようにしたサービス全体を指す言葉です。
Broadcom社による買収後、VMware製品は「VCF」というパッケージを中心に整理されました。また、Azure、Google Cloud、Oracle Cloud、AWSといったクラウド各社が、それぞれVMwareをそのまま動かせる専用サービスを提供しています。そのため、「VMwareクラウド」という言葉が何を指すのかが場面によって違い、現場ではわかりづらくなっているのが実情です。
実際のところVMwareクラウドは、「VMwareの環境をクラウドで動かす方法全般」をまとめて表す言葉で、大きく分けると「自社で構築するタイプ(VCF)」と「クラウド事業者が用意した専用サービスを使うタイプ」の2種類があります。前者は自社で設備を持ちながら徐々にクラウド的な運用に移行でき、後者はサーバー保守やデータセンター契約などの手間をクラウド側に任せられる点がメリットです。
とくにこれまでvSphere(VMware vSphere)やvCenter(VMware vCenter Server)を使ってきた企業にとっては、既存の仮想マシンを作り直さずに移せる「クラウド事業者が提供する専用サービス型のVMwareクラウド」が、現実的な移行先として注目されています。
2. VMware基盤を採用した主要クラウドサービス
前章で紹介したVMwareクラウドの2種類のうち、ここでは「クラウド事業者が提供する専用サービス型」に焦点を当てます。
このタイプは、オンプレミスで利用してきたvSphereやvCenterの操作感をそのまま維持できるため、既存システムを再構築せずにクラウドへ移行できる点が大きな魅力です。ここでは、代表的なサービスとして以下の4つを紹介します。
- 地域エッジクラウド タイプV(NTT東日本)
- VMware Cloud on AWS
- Azure VMware Solution
- Google Cloud VMware Engine
2-1. 地域エッジクラウド タイプV(NTT東日本)
NTT東日本の「地域エッジクラウド タイプV」は、オンプレミスでVMwareを利用してきた企業でも、これまでの構成や運用の考え方を大きく変えずに利用できるサービスです。既存環境を全面的に作り替える必要がないため、クラウドへの移行負担を抑えながら段階的な利用ができます。
また、セキュリティ面においても閉域ネットワークとの接続に対応しており、必要に応じてインターネット接続と使い分けることもできます。拠点やクラウドをまたぐ通信を安全に扱いやすい点も特徴です。
さらに、2025年度末にはSINETやLGWANといった公共系ネットワークとの接続にも対応予定です。教育機関・自治体などでも安心してクラウド基盤を利用できる点が大きな魅力です。
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2-2. VMware Cloud on AWS
VMware Cloud on AWSは、AWSの専用サーバー上に、VMwareの環境をそのまま載せて使えるクラウドサービスです。
オンプレミスと同じvCenterを操作できるため、管理方法をほとんど変えずにクラウドへ移行できる点が大きな魅力です。また、VMware HCXを使えば、L2延伸機能によりIPアドレスを変えずに多数の仮想マシンを移せるため、システム停止の時間をできる限り短くしたい企業から高く評価されています。
さらに、AWSのS3やRDSなどのサービスともスムーズに連携できるため、既存システムを維持しつつ、少しずつクラウドネイティブな構成に近づけたい場面にも向いています。
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2-3. Azure VMware Solution
Azure VMware Solution(AVS)は、Microsoft Azureが提供する専有ホスト上にVMware基盤を構築し、vCenter/ESXi/NSX/TanzuなどをAzure上で利用できるサービスです。国内リージョンに展開されているため、金融・公共などコンプライアンス要件が厳しい企業でも採用が進んでいます。
強みは、Azureサービスとの統合がスムーズである点です。Azure AD/Arc・Azure Backup・Azure NetApp Filesなどの機能をシームレスに利用できます。また、ExpressRouteを通じた閉域接続によりオンプレミスとの通信品質が安定するため、移行期間中のハイブリッド運用でもパフォーマンスを確保しやすい特徴があります。
コスト面では、予約インスタンスを活用することで長期利用時の割引率が大きく、Azure既存ユーザーやMicrosoft 365との契約をまとめたい企業に向いた選択肢です。
2-4. Google Cloud VMware Engine
Google Cloud VMware Engine(GCVE)は、Google Cloudの専用環境の上でVMwareの仕組み(vSphere/vSAN/NSX/vCenter)をまとめて利用できるクラウドサービスです。管理画面も操作方法もオンプレミスと似ているため、移行後に新しい操作を覚える負担が小さく、スムーズに使い始められます。
GCVEは、Google Cloudが得意とするデータ分析サービス(BigQueryやCloudSQL、GCSなど)との相性が良い点が特徴です。大量のデータを扱う企業や、今後AIや機械学習の活用を進めたい組織は、「まずはVMをGCVEへ移し、その後でデータ分析やAI活用に広げていく」といった段階的なステップがとりやすくなるでしょう。
3. VMwareクラウドを利用するメリット

VMwareクラウドを利用するメリットは、主に以下の4つです。
- 既存のVMware資産を活用できる
- ダウンタイムを抑えたクラウド移行が期待できる
- クラウド環境向けのスキル習得が不要になる
- 可用性の高いクラウドへ移行できる
VMwareクラウドには、オンプレミスで長くVMwareを使ってきた企業だからこそ得られる大きな利点があります。無理なくクラウド活用を進めたい企業にとって、VMwareクラウドは現実的で負担の少ない移行先となるはずです。
3-1. 既存のVMware資産を活用できる
VMwareクラウドを利用するメリットとして、これまでオンプレミス環境で構築してきたVMwareの知識、運用ノウハウ、仮想マシンの構成などを、そのまま延長線上で活用できる点が挙げられます。
多くの企業では、vSphereやvCenterを中心とした仮想基盤に合わせて運用ルールや監視設計、運用体制が整えられており、これらをゼロから作り替えることは大きな負担になります。VMwareクラウドであれば、UI・管理方法はオンプレミスと同じため、既存の運用スタイルを維持しながらクラウド化が可能です。
また、アプリケーション側の変更や再設計が不要なケースが多いため、そのまま動かせることが大きな利点といえるでしょう。レガシーシステムやブラックボックス化した業務サーバーであっても、VM単位でクラウドに移せるため、クラウド移行のハードルを大幅に下げられます。
オンプレミス資産を捨てるのではなく、延命しながらクラウド活用へ進める点が、多くの企業で採用される理由になっています。
3-2. ダウンタイムを抑えたクラウド移行が期待できる
VMwareクラウドは、既存の仮想基盤と同じVMwareスタックを利用できるため、仮想マシンを作り直さずに移行できるケースが多い点が特徴です。
アプリケーション側も、ネットワーク条件が大きく変わらない場合は追加の改修が不要になることが多く、移行準備にかかる工数を抑えられます。ただし、既存のIPアドレス体系や外部システムとの接続条件によっては調整が必要になるケースもあります。
VMware HCXを活用した場合は、オンプレミスとクラウド間をまたいだ移行や、ダウンタイムを最小限に抑えた移行(vMotion/RAV)の仕組みを利用でき、停止時間を短縮しながら段階的にクラウドへ移すことも可能です。
もちろん、環境や要件によって停止時間の有無は変わりますが、24時間稼働が前提の業務でも移行しやすい方式を採れる点は、VMwareクラウドを選ぶ大きな理由のひとつといえるでしょう。
3-3. クラウド環境向けのスキル習得が不要になる
一般的なパブリッククラウドでは、クラウド固有の概念(VPC、IAM、ロードバランサー、ストレージクラスなど)を理解し、設計・運用に反映させる必要があります。
しかしVMwareクラウドでは、オンプレミスで使ってきたvCenter、ESXi、仮想スイッチ、ストレージポリシーなどの知識をそのまま使えるため、新しいスキルを大量に習得する必要がありません。
とくに情シス部門の人員リソースが限られている企業では、新たなクラウド技術をキャッチアップしながら大規模な移行を進めることは大きな負荷になります。VMwareクラウドであれば、既存の運用ルールや監視手順をほぼそのまま流用でき、教育コストも大幅に抑えられます。
また、マネージド型サービスもあるため、ハード保守や基盤の更新作業をクラウド側が担ってくれる点も大きなメリットです。
オンプレミスと同じ感覚で管理できつつ、クラウドの利便性も得られるため、「まずは無理なくクラウドへ移りたい」企業に適した選択肢となります。
3-4. 可用性の高いクラウドへ移行できる
VMwareクラウドを利用することで、オンプレミス環境よりも高い可用性(サービス継続性)を得られるケースが多くなります。
クラウド事業者のデータセンターは、電源・空調・ネットワークなどを多重化した堅牢な基盤で運用されており、障害発生時の復旧力も高い点が特徴です。クラウド側がホスト障害やハード交換を自動的に吸収したり、ノード追加・拡張が容易だったりと、オンプレミスでは難しい柔軟なインフラ運用が実現できます。
加えて、DR(災害対策)構成を取りやすい点も魅力です。クラウド上で別リージョンへレプリケーションを行うなど、オンプレミスではコストの壁があった対策も、比較的容易に構築できます。
基盤全体の可用性を高めながら、障害対応にかかる負荷を減らせることは、情報システム担当者やインフラ部門にとって大きな安心材料になるでしょう。
4. VMwareクラウドを利用する際の注意点
VMwareクラウドは、既存VMをそのまま移せるなど多くのメリットがある一方で、導入前に理解しておくべき注意点も存在します。
とくに、オンプレミスとは料金体系が異なるため、クラウド移行後にコストが想定以上に膨らむケースもあります。また、特定クラウドに依存する構成になることで、将来的に他クラウドやオンプレミスへ移りづらくなる「ベンダーロックイン」の懸念もあります。
これらは、事前に費用試算や長期的な運用方針を明確にしておくことで避けられるため、メリットだけでなくリスクも理解し、ふかん的な視点で判断することが重要です。
4-1. 運用コストが増加する場合がある
VMwareクラウドは、料金体系の違いによって運用コストが増える場合があるので注意しましょう。
代表的な理由として、クラウドでは専有ホスト単位で課金されることが多く、最低3~4ノードの契約が必須である点が挙げられます。オンプレミスで小規模に集約していた環境をそのまま移すと、クラウド側の最小構成が大きく、結果的に過剰リソースの支払いが発生することがあります。閉域接続・バックアップ・監視基盤など、オンプレミスで既存資産として持っていたものが、クラウドでは追加料金になることもあるため事前の把握が重要です。
また、クラウドは毎月の支払いが固定となり、オンプレミスのように減価償却による費用平準化はできず、予算構造が変わる点にも注意が必要です。
移行前には、ストレージ要件を見直したり、他サービスとの組み合わせによる追加費用を丁寧に試算したりして、当初想定より高額にならないように計画を立てることが重要です。
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4-2. ベンダーロックインの懸念がある
VMwareクラウドを選択する際に見落とされがちなポイントのひとつが、特定クラウドへの依存度が高まりやすい点、いわゆる「ベンダーロックイン」です。
AVS、VMC on AWS、GCVEはそれぞれ専用基盤上で動作するため、別クラウドへ移すには再設定が多く、簡単には切り替えられません。ネットワーク設計やIAM、バックアップ、ログ管理をクラウド固有の仕組みと組み合わせるほど、依存関係がさらに深まり、移行のハードルは上がります。
そのため、「どの部分をクラウド側の設計に寄せ、どの部分を自社で持ち続けるか」を事前に決めておくことが重要です。その線引きを行う際に確認すべき項目は、次のとおりです。
- データの出口(どこに保存し、どこへ移せる設計にするか)
- 第二拠点・DRの置き方(クラウドに寄せるか、自社設備を残すか)など
こうした点を加味してクラウド提供事業者を選ぶことで、後から構成を変更したい場合でも、必要以上に大きな再構築が発生しにくくなります。
5. オンプレVMwareから無理なく移行するための選択肢「地域エッジクラウド」とは
オンプレでVMwareを使ってきた企業にとって、クラウド移行は再構築や運用変更の負担が大きくなりがちです。そのなかで、現行の運用を大きく崩さずに移行したい企業に向いているのが、NTT東日本の「地域エッジクラウド タイプV」です。
地域エッジクラウド タイプVは、全国の主要都市から地方まで展開されているデータセンター上で、VMwareによる仮想環境をクラウドとして利用できるサービスです。運用手順を大きく変えずに移行できるだけでなく、通信距離の短さによる応答速度の安定や、国内事業者ならではの保守体制がそろうため、移行後の運用不安も抑えられます。
また、閉域ネットワークとの接続を前提にしやすい設計のため、拠点間通信やセキュリティ要件が厳しい組織でも利用しやすい点が特徴です。2025年度末にはSINETやLGWANとの接続も予定されており、自治体・教育・医療など、これまでクラウド利用が難しかった分野でも選択肢が広がる見込みです。
地域エッジクラウド タイプVは、「国内で完結した安全な環境を使いたい」「オンプレミスの使い方を大きく変えずに移行したい」といった企業の要件に応えるサービスです。移行先の選択肢として、ぜひご検討ください。
VMwareからの移行に関して、NTT東日本のクラウドエンジニアがお悩みやお困りごとにお応えしております。地域エッジクラウド タイプVのご案内もできますので、お気軽にお問い合わせください。
6. まとめ
VMware クラウドは、現行の構成や運用を大きく変えずに移行できるため、再設計やアプリの大幅改修を避けたいケースでとくに有効です。また、VMware HCXを活用し、移行時の停止時間も抑えられるため、業務を止めずにクラウド化を進めやすい選択肢といえます。
一方で、運用コストの増加や、クラウド固有の機能に依存することで生じるベンダーロックインのリスクなど、注意すべき項目もあります。既存のVMware構成やネットワーク、外部連携の方式によって移行時の条件は大きく異なるため、まずは現状を正確に把握することが必要です。
こうした背景から、クラウド移行を検討する際は、初期段階で「現状整理」と「移行方式の比較」を専門的な視点で進めることが重要になります。移行の負荷を抑えたい企業であれば、オンプレミスに近い運用感を保てるクラウド基盤を選ぶことで、既存環境を大きく変えずにクラウドへ移りやすくなります。
クラウド移行に関する具体的なご相談や、費用の見直しをご検討の際は、NTT東日本にお気軽にお問い合わせください。ご利用環境に応じた最適な移行プランをご提案いたします。
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