COLUMN

SoIとは?SoR、SoEとの関係、活用のしかたを解説

ITの基本情報を毎週メールマガジンにてお届けしております。こちらからご登録ください。

「SoIという言葉を聞くようになったけれど、どういう意味?」

「SoIは、SoRやSoEとはどう違うの?」

そんな疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。

「SoI」とは、「System of Insight」の略で、直訳すると「洞察のためのシステム」という意味です。

端的に言えば「ビッグデータなどの膨大なデータを分析し、インサイト(=消費者の購買行動の深層に潜んでいる動機、本音)を見つけ出すシステム」を指します。

たとえば、ECサイトで収集された顧客情報や購買履歴などのデータをSoIで分析し、顧客ごとに深層心理で欲しがっている商品を「おすすめ」として表示する、といった活用法が代表例です。

SoIに該当するものとしては、たとえば以下です。

BIシステム
ERP

ただ、SoIは単体で利用されるものではありません。「SoR」「SoE」というシステムと連携して活用されるのが一般的です。

システム名 特徴 該当するシステムの例
SoI(System of Insight) インサイトを分析するためのシステム
  • BIシステム
  • ERP など
SoR(System of Record) 記録のためのシステム
  • 会計システム
  • 受発注管理システム
  • 製造管理システム など
SoE(System of  Engagement) ユーザーとつながるためのシステム
  • CRM
  • 電子メール、SNS など

この3つを連携させることで、消費者のインサイトを掘り起こし、顧客視点に沿ったマーケティング施策を実行しやすくなるのです。

そこでこの記事では、SoIを中心にSoR、SoEも含めてくわしく解説します。

◎「SoI」とは何か?

◎SoIの具体例

◎SoIがなぜ必要なのか

◎SoIの活用シーン

◎SoIと類似のSoR、SoEとの違い、関係性

この記事で、あなたがSoIとは何か、何のために必要なのかを深く理解できるよう願っています。

ITの基本情報を毎週メールマガジンにてお届けしております。こちらからご登録ください。

1.SoIとは

この記事を読んでいる方がもっとも知りたいのは、「SoIとは何か?」ということでしょう。

そこでまず、SoIの意味、定義について、わかりやすく説明していきましょう。

1-1.「SoI」とは何か?

「SoI」とは「System of Insight」の略で、直訳すると「洞察のためのシステム」という意味です。

「insight(インサイト)」とは、マーケティング分野においては「消費者自身が気づいていない、もしくは意識していない本音、感情、動機」を指します。

端的に言えば、「SoI」はビッグデータなどの膨大なデータを分析し、消費者の購買行動の根底に潜んでいる動機、本音を見つけ出すシステムです。

分析されるデータは、企業が持っている購買履歴などの顧客情報、サイトの閲覧履歴や検索履歴はもちろん、SNSの書き込み、市場調査などの外部データも含まれます。

これらをSoIがAIを駆使して分析し、その結果浮き彫りになった消費者インサイトを、マーケティング活動に活かします。

たとえば、ECサイトで収集されたデータをSoIで分析し、顧客ごとに商品を「おすすめ」として表示する、といった活用法が代表例です。(これについて、さらにくわしく1-4.SoIの活用シーンで説明していますので、そちらも参照してください。)

「SoI」は、企業が蓄積している膨大なデータを活用して、新たなニーズや市場を掘り起こしたり、今までになかったサービスやビジネスを創出したりすることができるため、近年その重要性に注目が集まっているというわけです。

【消費者インサイトとは】

「insight(インサイト)」とは「洞察」の意で、マーケティング用語としては「消費者自身が気づいていない、もしくは意識していない本音、感情、動機」を指し、「消費者インサイト」とも呼ばれます。

いわゆる「消費者のニーズ(=顕在ニーズ)」は、消費者自身が「自分はこれを望んでいる」と自覚しているものです。

それに対して、本人に自覚はないが、言われてみれば無意識のうちに「実は望んでいる」もの・ことを「潜在ニーズ」と呼びます。

そして、潜在ニーズよりもさらに深いところ、深層心理に潜んでいる本音や購買行動の動機、消費者自身は「自分がそう思っているなどと考えたこともない」ような感情が「消費者インサイト」です。

以前のマーケティング分野では、まず消費者ニーズを把握して、それに沿った戦略を実施していました。

同業他社がみんな同様のアプローチをするようになると、次に一歩進んで潜在ニーズに注目するようになりました。

上記のようなマーケティングも飽和状態になり、現在では消費者のニーズは顕在・潜在ともに、ほぼ満たされてしまった状態です。

そこで、新たに注目されたのが消費者インサイトです。

消費者インサイトは消費者自身に自覚がないため、アンケート調査などでは表面化しません。

膨大なデータをもとにした高度な分析を経て、はじめて浮き彫りになるものです。

把握してマーケティングに活かせば、競合他社から抜きん出ることができると期待されています。

1-2.SoIの具体例

SoIとは何かを説明しましたが、これだけではまだ「よくわからない、イメージできない」という方も多いでしょう。

そこで、SoIの具体例を挙げてみます。

1-2-1.BIシステム

「BI(Business Intelligence)システム」は、膨大なデータを収集、蓄積し、自動で分析するシステムで、SoIの代表的なものです。

分析したデータをグラフなどで可視化し、レポートなどの形で出力することができるものもあります。

たとえば下記のような、多種多様なBIシステムがあり、企業の施策立案や意思決定に貢献しています。

1-2-2.ERP

「ERP(Enterprise Resource Planning)」は、直訳すると「企業資源計画」という意味です。

企業が持っている「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」を一元管理し、有効に活用しようという考え方、またはそのためのシステムを指します。

ERPシステムには、以下のような機能が統合されています。

  • 会計管理
  • 営業管理
  • 生産管理
  • 販売管理
  • 購買管理
  • 人事給与管理   など

中でも営業管理や販売管理などで得られたデータを分析、活用する機能があるものは、SoIの一種であると言えます。

SoIとして活用できるERPシステムの例としては、下記のようなものがあります。

1-3.SoIがなぜ必要なのか

SoIとは何か、イメージが掴めたかと思います。

実はこのSoI、近年特にその重要性に注目が集まっています。

株式会社グローバルインフォメーションによるSoI (System of Insight) 市場 - COVID-19の影響と世界市場の分析:2027年までの予測という調査では、「SoI (System of Insight) 市場は、2019年の15億3,786万米ドルから、2027年までに49億1,452万米ドルに達し、2020年~2027年のCAGRで15.9%の成長が予測されています。」と記されています。

「49億1,452万米ドル」といえば、日本円にして約6,367億円(1ドル=129.56円で計算)ですから、いかに市場規模が拡大しているかわかるでしょう。

これほどSoIの導入が進む理由について、冒頭でも簡単に触れましたが、あらためて「SoIがなぜ必要なのか」を考えてみましょう。

その理由は、主に以下の4点と考えられます。

  • 消費者インサイトの重要性
  • オンラインショッピングの普及
  • 企業に蓄積されるデータの膨大化・多様化
  • DXの推進

それぞれ説明していきましょう。

1-3-1.消費者インサイトの重要性

1-1.「SoI」とは何か?でも説明したように、企業はこれまで消費者のニーズを掴んでビジネスに反映してきました。

それがひと通り満たされてしまった現在、企業の注目は「顧客が望んでいること」から「顧客自身は望んでいると自覚していないが、深層心理では求めているもの」へと移っています

消費者の購買行動の先回りをして、「これが欲しいと考えたこともなかったけれど、実際に提供されると『欲しい!』と感じる」ようなものやサービスを創出し、新たなニーズや市場を開拓するわけです。

そのためには、「消費者の深層心理の底に潜んだ本音、感情=インサイト」を読み取らなければなりません。​​

そこで、消費者に関するあらゆるデータを分析し、インサイトを浮き彫りにするツールとして「SoI」が求められるようになったのです。

1-3-2.オンラインショッピングの普及

2019年末に始まったコロナ禍によって、消費者の行動は大きく変化しました。

これまではオンラインショッピングを利用したことのない高齢者などの層も、Amazonや楽天などのネット通販で気軽に買い物するようになり、外食のかわりにUber Eatsや出前館などのデリバリーサービスを利用する人も増えました。

出典:総務省「令和3年版情報通信白書

購買行動が変化したということは、消費者のニーズやインサイトにも、変化が現れた可能性が高いでしょう

幸い、インターネット経由での消費が増加したことで、顧客の購買履歴や検索履歴などのデータは豊富に集まります。

各企業は、これらのデータをSoIによって有効活用して、コロナ禍での、さらにはコロナ後を見据えての新たな市場の開拓、ビジネスの創出を目指しているというわけです。

1-3-3.企業に蓄積されるデータの膨大化・多様化

前項とも関係しますが、企業に蓄積されるデータは年々多様化・膨大化しています。

ECサイトがある企業の場合、顧客情報、購買履歴、問い合わせ履歴など顧客に関するさまざまなデータが自然に集まってくるでしょう。

これらのデータは、企業にとって非常に貴重な情報資産です。ただ保管しているだけでは、大きな機会損失につながりかねませんので、適切に活用すべきです。

また、消費行動はもちろん、人々の日常生活でのさまざまな行動がデータ化される機会も増えています

たとえばスマートフォンが普及したことにより、WEB上での閲覧履歴や検索履歴、GPSによる位置情報、SNSへの書き込みなどもビッグデータとして蓄積されています。

これらもまた、企業のマーケティング施策立案に役立つものです。

ただ、企業が保有するデータも外部のビッグデータも、データ量が膨大で形式も多種多様であるため、取りまとめて適切に分析するのは難しいでしょう。

そこで、その作業を自動化するSoIが注目されるようになりました。多種多様なデータを正しく蓄積、分類、分析する機能を備えたSoIツールがあれば、データ活用の効果を高めることもできるでしょう。

1-3-4.DXの推進

近年、「DX(=デジタルトランスフォーメーション)」を推進する企業も増えています。

「DX」とは、AIやビッグデータ、IoTなど先端のデジタル技術によって、ビジネスにイノベーションを起こすことを指します。

単に、デジタル技術で業務を効率化するだけではDXとは言えず、ビジネスモデル自体を大きく変化させ、競合他社から抜きん出てこそ「DX」と言えます。

DXにおいても、データの活用は効果的でしょう

前述したように、現代のビジネスでは施策立案や意思決定はデータを正しく分析することによってなされるからです。

DXの定義自体にも、「データとデジタル技術の活用」が含まれています。

【DXの定義】

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

出典:経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン

(DX 推進ガイドライン)Ver. 1.0」

つまり、DXを推進しようとすれば、データの分析・活用は必須で、そのためのツールとしても、SoIが重視されているのです。

1-4.SoIの活用シーン

SoIの有用性をご説明しました。

ですが、具体的にはビジネスにおいて、どのようなシーンで活用されているのでしょうか?

もっとも典型的なのは、1-1.「SoI」とは何か?でも触れた「ECサイトのレコメンド機能」です。

ECサイトを利用していると、「おすすめ商品」が表示されることがよくあるでしょう。

表示される商品は、誰にでも同じものが表示されているわけではありません。

顧客情報を収集、分析した上で、ユーザーのニーズに合ったものが表示されるようになっており、「レコメンド機能」などと呼ばれています。

ただ、そこで表示される「おすすめ」が、その顧客が過去に検索した商品やその類似品、関連商品であれば、従来通り、顧客の表層的なニーズだけを捉えているに過ぎません。

したがって、その顧客の購買行動に大きな変化は期待できないでしょう。

一方、SoIを上手く活用すれば、顧客本人も自覚していない潜在的な要望(=インサイト)を捉え、それに即した商品をレコメンドすることができます

それは一見、顧客が過去に検索・閲覧したこともない意外な商品かもしれません。

ですが、顧客はそれを見てはじめて、「あ、今まで考えたことがなかったけれど、この商品欲しいかも」「自分が本当に必要としていたのはこれだ」と気づき、購入に踏み切る可能性があるのです。

今までになかった新たなニーズを掘り起こすことが、SoIには可能なのです。

ITの基本情報を毎週メールマガジンにてお届けしております。こちらからご登録ください。

2.SoIと類似のSoR、SoEとの違い、関係性

さて、ここまででSoIとはどんなものか、何ができるのかがわかったかと思います。

実はこのSoIは、基本的には単体で使われるものではありません。

「SoR」「SoE」という類似のシステムと連携させて用いられるものなのです。

そこでこの章では、SoIに欠かせないSoRとSoEについてもくわしく解説していきましょう。

名称 特徴 該当するシステムの例
SoI(System of Insight) インサイトを分析するためのシステム
  • BIシステム
  • ERP など
SoR(System of Record) 記録のためのシステム
  • 会計システム
  • 受発注管理システム
  • 製造管理システム など
SoE(System of  Engagement) ユーザーとつながるためのシステム
  • CRM
  • 電子メール、SNS など

2-1.SoRとは

「SoR」「System of Record」を略したもので、直訳すると「記録のためのシステム」です。

企業が業務を行う際に生じる膨大なデータを、正確で効率的に記録、蓄積するためのシステムで、必要に応じて計算や加工などを行う場合もあります。

具体的には、経理・会計システム、生産管理システム、受発注管理システム、人事システムなど、いわゆる「基幹システム」と呼ばれるもの全般が、SoRに該当します。

2-2.SoEとは

「SoE」「System of Engagement」の略で、直訳すると「つながりのためのシステム」です。

ビジネスにおいては、企業と消費者、企業と取引先、あるいは企業内の社員同士をつなげる役割を担うシステムで、たとえば電子メールやSNS、メッセージアプリなどもSoEですし、ビジネスツールではCRM(顧客関係管理システム)やグループウェアなどもこれに含まれます。

SoEを活用することで、企業は顧客との関係を強化し、効果的なマーケティングや営業活動を行っています。

2-3.SoI、SoR、SoEの関係性

SoRとSoEの意味がわかったところで、いよいよSoIを含めた三者の関係性について考えていきましょう。

前述したように、SoIを活用する際にはSoRとSoEも必須です。

以下の各システムの関係性の図をご覧ください。

端的にいえば、SoRに蓄積された業務上のデータと、SoEで得られた顧客や取引先企業などのデータを、SoIで分析してその結果を業務にフィードバックする、という関係です。

それだけではありません。SoRとSoEも密接に関わり合っています

たとえば、SoRに蓄積された顧客に関するデータをもとに、SoEで顧客にどのようなアプローチが最適か、考えることができるでしょう。

両者が上手く連携することでデータが充実し、顧客視点での営業活動を効果的に行えるようになるのです。

3.SoI、SoR、SoEの活用イメージ

SoI、SoR、SoEを業務においてどのように活用するか、具体的にイメージしてみましょう。

PDCAサイクルにあわせて考えてみると、理解しやすいかと思います。以下の図をご覧ください。

PDCAサイクルは、「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」を繰り返すことで、業務を継続的に改善していこうというフレームワークです。

これになぞらえると、「 P」「C」「A」の部分を担うのはSoIで、「D」にあたるのがSoR、SoEと言えるでしょう。

SoIでデータを分析した結果から新たな施策を立案し(=P)それをSoEで顧客向けに実行します(=D)

すると、顧客から反応があったり、売り上げなどの数字で成果が出たりしますので、それをSoRに記録します(=D)

SoRの実績データを、またSoIで分析、評価します(=C)

上記の評価をもとに、改善策を考えます(=A)

そして、また新たな施策立案(=P)に戻る、というサイクルです。

業務フローの中にSoI、SoR、SoEを組み込めば、これらのシステムをより効果的に活用しやすくなるでしょう。

4. まとめ

いかがでしたか?

SoIとは何か、具体的にイメージできるようになったかと思います。

では最後に、あらためて記事の要点をまとめてみましょう。

◎「SoI」とは「System of Insight」の略で、ビッグデータなどの膨大なデータを分析し、消費者の購買行動の根底に潜んでいる動機、本音を見つけ出すシステム

◎SoIの具体例は、

  • BIシステム
  • ERP  など

◎SoIが必要な理由は、

  • 消費者インサイトの重要性
  • オンラインショッピングの普及
  • 企業に蓄積されるデータの膨大化、多様化
  • DXの推進

◎SoIとSoR、SoEの違いは、

  特徴 該当するシステムの例
SoI(System of Insight) インサイトを分析するためのシステム
  • BIシステム
  • ERP など
SoR(System of Record) 記録のためのシステム
  • 会計システム
  • 受発注管理システム
  • 製造管理システム など
SoE(System of  Engagement) ユーザーとつながるためのシステム
  • CRM
  • 電子メール、SNS など

◎SoIとSoR、SoEの関係性を図にすると、

以上を踏まえて、今後あなたの会社がSoIを活用できることを願っています。

  • Amazon Web Services(AWS)は、米国その他の諸国における、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
  • Microsoft Azureは、Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
  • 本記事に記載されている会社名、サービス名、商品名は、各社の商標または登録商標です。

クラウド移行を検討されている方は
お気軽に無料のオンライン相談窓口へご連絡ください。

ページ上部へ戻る

無料ダウンロード

自社のクラウド導入に必要な知識、ポイントを
このに総まとめ!

あなたはクラウド化の
何の情報を知りたいですか?

  • そもそも自社は本当にクラウド化すべき?オンプレとクラウドの違いは?
  • 【AWS・Azure・Google Cloud】
    どれが自社に最もマッチするの?
  • 情シス担当者の負荷を減らしてコストを軽減するクラウド化のポイントは?
  • 自社のクラウド導入を実現するまでの具体的な流れ・検討する順番は?

初めての自社クラウド導入、
わからないことが多く困ってしまいますよね。

NTT東日本では
そんなあなたにクラウド導入に必要な情報を

1冊の冊子にまとめました!

クラウド化のポイントを知らずに導入を進めると、以下のような事になってしまうことも・・・

  • システムインフラの維持にかかるトータルコストがあまり変わらない。。
  • 情シス担当者の負担が減らない。。
  • セキュリティ性・速度など、クラウド期待する効果を十分に享受できない。。
理想的なクラウド環境を実現するためにも、
最低限の4つのポイントを
抑えておきたいところです。
  • そもそも”クラウド化”とは?
    その本質的なメリット・デメリット
  • 自社にとって
    最適なクラウド環境構築のポイント
  • コストを抑えるため
    具体的なコツ
  • 既存環境からスムーズにクラウド化
    実現するためのロードマップ

など、この1冊だけで自社のクラウド化のポイントが簡単に理解できます。
またNTT東日本でクラウド化を実現し
問題を解決した事例や、
導入サポートサービスも掲載しているので、
ぜひダウンロードして読んでみてください。

クラウドのわからない・
面倒でお困りのあなたへ

クラウドのご相談できます!
無料オンライン相談窓口

NTT東日本なら貴社のクラウド導入設計から
ネットワーク環境構築・セキュリティ・運用まで
”ワンストップ支援”が可能です!

NTT東日本が選ばれる5つの理由

  • クラウド導入を
    0からワンストップでサポート可能!
  • 全体最適におけるコスト効率・業務効率の改善
    中立的にご提案
  • クラウド環境に問題がないか、
    第3者目線でチェック
    してもらいたい
  • 安心の24時間・365日の対応・保守
  • NTT東日本が保有する豊富なサービスの組み合わせで
    ”課題解決”と”コスト軽減”を両立

特に以下に当てはまる方はお気軽に
ご相談ください。

  • さまざまな種類やクラウド提供事業者があってどれが自社に適切かわからない
  • オンプレミスのままがよいのか、クラウド移行すべきなのか、迷っている
  • オンプレミスとクラウド移行した際のコスト比較を行いたい
  • AWSとAzure、どちらのクラウドが自社に適切かわからない
  • クラウド環境に問題がないか、第3者目線でチェックしてもらいたい
  • クラウド利用中、ネットワークの速度が遅くて業務に支障がでている

クラウドを熟知するプロが、クラウド導入におけるお客さまのLAN 環境や接続ネットワーク、
クラウドサービスまでトータルにお客さまのお悩みや課題の解決をサポートします。

相談無料!プロが中立的にアドバイスいたします

クラウド・AWS・Azureでお困りの方はお気軽にご相談ください。