固定電話とは？導入するメリットも解説

固定電話は、スマートフォンやタブレットと異なる据え置き型の機器です。固定電話の導入には「どのようなメリットがあるのか」本章で詳しく見ていきましょう。

固定電話とは

固定電話とは据え置き型の端末で、アナログ・ISDN・光回線などを介して通話するサービスです。近年ではスマートフォンやタブレット端末の普及により、固定電話の一般消費者の利用率が減少しています。しかし、固定電話はビジネスの場において現役で使用されています。固定電話機の活用シーンは、以下のとおりです。

なお近年では、固定電話のシステムをインターネット回線上で構築するサービスが登場しています。

導入するメリット

固定電話の導入には、以下のようなメリットが存在します。

FAXを利用したい企業や機密性の高い通話方法を模索している会社に、固定電話はおすすめです。

固定電話サービスは3種類

固定電話サービスの種類は、以下のとおりです。

固定電話は、サービスによって費用や使用できる機能が異なります。自社の事業に適した固定電話サービスを選べるように、本章で詳しく見ていきましょう。

アナログ電話

アナログ電話は、自身と相手の電話機をメタル回線でつないで通話するシステムです。アナログ電話は音声の送受信を同じ回線で処理するため、通話中に受話器から自身の声が聞こえる場合があります。アナログ電話には、以下のようなメリット・デメリットが存在します。

アナログ電話は「通話の利用頻度が低い」もしくは「FAXを使用しない」企業におすすめです。

ISDN電話

ISDN電話は、音声をすべてデジタル信号に変換して送信する通話システムを指します。ISDN電話には、以下のようなメリット・デメリットが存在します。

ISDN電話は「店舗や事務所が小規模」もしくは「音声品質にこだわりたい」企業におすすめです。

光電話

光（または光IP）電話は、光ファイバーケーブルを利用して通話するシステムです。多くの場合、光回線のオプションサービスとして提供されています。なお「ひかり電話」という名称は、NTT東日本・西日本のサービス名です。光電話には、以下のようなメリット・デメリットが存在します。

光電話は「低コストで通話を利用したい」「インターネットを併せて契約したい」といった企業におすすめです。

固定電話の申し込み方法4ステップ

固定電話の申し込み手順は、以下のとおりです。

スムーズに固定電話を導入できるように、本章で申し込み方法について詳しく見ていきましょう。

問い合わせと契約

まずは、導入する固定電話サービスを選定します。サービスを比較するポイントは、以下のとおりです。

導入するサービスを決定したあとは、ベンダーに問い合わせましょう。契約者の氏名や住所をベンダーに伝えると、オペレーターが固定電話を利用できるか確認します。サービスを利用できるか確認したあとは、プランを決めて契約します。契約手続きでは、身分証明書類や登記簿謄本が必要となるので、事前に準備しておきましょう。

固定電話番号の発行

契約手続きが完了したあとは、固定電話番号を取得します。固定電話サービスで利用されている番号は、以下のとおりです。

• ※
  X：任意の数字

ベンダーより番号が払いだされます。この時点では仮予約の番号であるため、当日の工事によって番号が変わる場合がございます。この時点での印刷物や広告への記載は避けましょう。

回線工事

固定電話番号を発行したあとは、回線工事を行います。回線工事で行う作業は、以下のとおりです。

回線工事は、申し込みから約半月から1ヶ月後に行います。立ち合いが必要になる場合はオペレーターから電話で事前に教えられるので、スケジュールを調整しましょう。なお、回線工事自体は約1時間前後で終わります。

利用開始

回線工事が完了したあとは、通信や周辺機器の接続に問題がなければ固定電話を使用できます。回線工事後すぐに通話を使用したい場合は、事前に電話機を用意しておきましょう。

なおビジネスフォンを導入する場合は、別途工事が必要で固定電話サービスを即日利用開始できない可能性があります。また、番号ポータビリティ（ナンバーを他社の電話に引きつげるしくみ）を使用している場合は、回線工事完了後からサービスを利用できるまでに数日かかる可能性があります。

【個人・法人】固定電話の申し込み時に必要な書類

固定電話の申し込みをする際は、契約者の氏名や住所を確認できる証明書類が必要です。なお、写真が付いていない証明書類の場合は、2種類必要になる可能性があります。本章で固定電話の申し込み時に必要な書類について、詳しく見ていきましょう。

個人の場合

個人名義で固定電話を申し込む際に証明書類として利用できる書類は、以下のとおりです。

事前に上記のいずれか複数の証明書類を用意しておくことで、固定電話の申し込みをスムーズに進められます。

法人の場合

法人名義で固定電話を申し込む場合、携帯通信キャリアが民事法務協会が提供する「登記情報提供サービス」で、法人について確認します。ただし「登記情報提供サービス」で法人について確認できない場合は、証明書類が必要な場合があります。法人名義で固定電話を申し込む際に証明書類として利用できる書類は、以下のとおりです。

「登記情報提供サービス」で法人について確認できないケースに備えて、固定電話の申し込み前に上記の書類を用意しておきましょう。

固定電話の申し込みにかかる費用

固定電話の申し込み時には、以下のような費用がかかります。

新規で固定電話を引く場合、サービスによっては回線工事の費用が無料になる可能性があります。またライトプランの場合、施設設置負担金がかかりません。なお光電話の場合は、インターネット回線の開通工事が必要になります。他社の電話番号を引き継ぎたい場合は「番号ポータビリティ」の工事費が追加で発生します。

近年ではクラウド電話が注目を集めている

クラウド電話とは、インターネット上に設置されたPBX（構内交換機）を利用して通話するシステムです。近年、新型コロナウイルス感染症の蔓延によりリモートワークの需要が拡大したり、企業のBCP対策（事業継続計画）の意識が向上したりしました。クラウド電話は、リモートワークの導入やBCP対策に役立つため、さまざまな企業から注目を集めています。クラウド電話のメリットは、以下のとおりです。

上記のようにクラウド電話には多くのメリットが存在することから、今後さらに需要が拡大すると推測されます。

電話番号を導入するならNTT東日本の「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」がおすすめ

電話番号の導入を検討している企業には、NTT東日本の「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」がおすすめです。「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」は、パソコンやスマートフォンに専用のアプリケーションを入れて外出先から固定電話の番号で発着信できるサービスで、以下のようなメリットがあります。

リモートワークを推進している企業や、スマートフォンやタブレットの内線化を考えている会社は、ぜひ「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」の導入をご検討ください。

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まとめ

固定電話は、以下の4つの手順で申し込めます。

固定電話の申し込み時には、施設設置負担金や回線工事の費用などがかかります。携帯通信キャリアやサービス内容によって金額は異なるため、事前に確認しておきましょう。

なお近年は、モバイル端末を内線化でき初期費用が安い「クラウド電話」を導入する企業が増えています。クラウド電話に興味のある企業は、ぜひNTT東日本の「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」をご検討ください。「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」は、外出先や自宅から固定電話の番号で発着信ができるサービスで、リモートワークの推進やBCP対策（事業継続計画）に役立ちます。

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  Webex Callingに設定した固定電話番号は既存のビジネスフォンで利用できません。現在ご利用いただいているオフィスの電話番号を本サービスに移行するか、新たな固定電話番号の取得が必要です。
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  「Webex by Cisco」、および「Webex」は、Cisco Systems,Inc. またはその関連会社の米国およびその他の一定の国における商標登録または商標です。
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  「Webex Calling」はCisco Systems, Inc.が提供するサービスの名称です。

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