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ビジネスフォンの価格相場と費用を抑える方法3選【一般電話との違いも紹介】

オフィスの立ち上げや部署の増設などに伴い、ビジネスフォンの導入や回線数増設を検討するケースが多くあります。ビジネスフォンの導入を行う際は、電話機本体だけでなく主装置と呼ばれる高額な機器が必要です。そのため、ビジネスフォンの導入費用が気になる方も多いのではないでしょうか。

そこで今回の記事では、ビジネスフォン導入の価格相場をパターン別に解説します。導入価格を決める要素や、初期費用を抑える方法などについてもわかる内容となっていますので、ビジネスフォン導入を検討中の方はぜひ最後までお読みください。

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ビジネスフォンと一般電話の違い

イメージ:ビジネスフォンと一般電話の違い

一般電話は電話機1台に対して1回線なのに対して、ビジネスフォンは複数の電話回線を主装置で管理できます。ビジネスフォンは同時に複数の着信への対応ができることが一般電話との違いです。また、内線機能や転送機能を利用できるので、社員同士が連絡を取りやすい環境を構築できます。

規模が大きい企業では部署数が多く、社員同士の物理的な距離が遠いこともあり、内線通話ができるビジネスフォンが活躍します。さらに、クラウド型のビジネスフォンはインターネット環境であれば社外にいる社員へ転送することも可能です。そのため、会社にかかってきた顧客や取り引き先から電話を出先で受けられます。内線機能や転送機能は利用料金に含まれるので、通話料のコスト削減につながることもビジネスフォンのメリットです。

【導入パターン別】ビジネスフォンの価格相場

イメージ:【導入パターン別】ビジネスフォンの価格相場

ビジネスフォンの導入方法は、主に以下の4つがあります。

  • 新品購入
  • 中古購入
  • リース
  • レンタル

導入方法の違いによって、ビジネスフォンの価格は異なります。ビジネスフォンを導入する際の費用は、機器代に加えて設置工事費も必要です。ここでは、4つの導入方法におけるビジネスフォンの機器代のみの価格相場を見ていきましょう。

新品購入

新品のビジネスフォンを導入する場合、電話機の価格相場は1〜4万円程度です。転送機能や自動応答機能など、一般的なビジネスフォンの機能が搭載された電話機であれば相場どおりの値段で導入できるでしょう。機能の充実度によっては高額な電話機も販売されており、購入するモデルによっても価格が異なります。そして、新品購入で導入する際に注目すべきは主装置の価格です。価格相場は約20万円〜と高額で、接続台数が増えるにつれて価格が上がります。新品購入でのビジネスフォン導入は、もっとも初期費用がかかる導入方法です。

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中古購入

中古のビジネスフォンを導入する場合、新品購入の価格相場の1/5〜1/4程度で導入可能です。電話機は4,000円〜、主装置は3〜5万円程度で購入でき、古いモデルでは1/10程度まで価格を抑えて導入できます。中古のビジネスフォンは導入にかかる初期費用を抑えることができますが、メーカー保証が利かない場合があり、故障や修理などの際に費用がかかる可能性があります。中古購入でビジネスフォンを導入する際は、販売店で設定されている保証内容を十分にチェックしておくことが大切です。

リース

リース会社が購入したビジネスフォンを、リース契約を締結して導入する方法があります。ビジネスフォンをリースで導入する場合は、月額3,000〜12,000円前後が一般的です。月額料金は、以下の項目を元にリース利率と掛け合わせて算出します。

  • 電話機
  • 主装置
  • 回線数
  • 設置費

リース利率はリース会社によって異なりますが、目安としては1.5〜2%が一般的です。元になる機種代や設置費などが高くなるほど、リース料金は高額になります。また、期間が短い方が利率が上がり月額料金が高くなるなど、機種や期間によって価格が変動するのがリース契約の特徴です。

レンタル

レンタル会社から電話機や主装置をレンタルした場合の価格相場は、電話機1台あたり1,500~4,000円程度です。機種や回線数によってレンタル料金が変動し、設置工事費が含まれるかどうかによっても導入にかかる総額に大きく影響します。

特に回線数の多い主装置をレンタルすると、電話機1台当たり1,000〜2,000円程度高くなります。そのため、自社に必要な回線数を見極めることが大切です。基本的には月単位での契約ですが、日割り計算に対応してくれるレンタル業者もあります。しかし、リースと比較すると割高になるケースもあるため、長期間の利用には向いていないでしょう。

ビジネスフォンの価格を決める2つの要素

イメージ:ビジネスフォンの価格を決める2つの要素

ビジネスフォンの導入価格を決める要素は、以下の2つです。

  • 本体機器価格(電話機・主装置)
  • 設置工事費

導入価格の内訳を把握し、ビジネスフォン導入に必要な費用の全体像をイメージしておきましょう。

本体機器価格(電話機・主装置)

ビジネスフォンを導入する際は、専用の電話機と主装置が必要です。電話機と主装置は基本的にセットでの取り扱いとなり、同機種でなければ使用できません。導入価格は機器が新品か中古かによって異なり、特に主装置は高額なため費用に大きく影響します。新しくて高機能な機種になるほど導入価格は高くなるため、機能や接続回線数は事業規模に見合ったものを選ぶことが重要です。

設置工事費

ビジネスフォンを導入する際は、設置工事が必要です。設置工事費は配線工事費用も含めて、電話機1台あたり1〜2万円程度が相場となっており、設置する電話機の数で価格が変動します。設置工事費に含まれる一般的な内容は、以下のとおりです。

  • 本体機器の搬入
  • 主装置の設定
  • 配線工事
  • 作業員の人件費

上記のほかに、FAX接続やデータ設定など作業を追加する場合は、数千〜1万円程度の料金が加算されます。設置費用は工事を請け負う業者によって異なるため、あくまで目安として考えましょう。見積もり時に、必要な費用を細かくチェックしておくことが大切です。

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ビジネスフォンの導入価格を抑える方法2選

イメージ:ビジネスフォンの導入価格を抑える方法2選

ビジネスフォン導入に必要な、初期費用を抑える方法を2つ紹介します。

  • 事業の規模や使い方に合わせて選ぶ
  • クラウドPBXを活用する

ビジネスフォンの導入は、まとまった額の費用が必要です。それでも、費用を抑える方法はありますので、自社に合った導入方法を検討してみましょう。

事業の規模や使い方に合わせて選ぶ

ビジネスフォンを導入する際は、利用するオフィスの規模や用途に合わせて選ぶことが大切です。安さを理由に社員数50名の会社が10名規模のビジネスフォンを選んでしまうと、使いたいときに使えない状況が頻発し企業運営に支障をきたします。導入後に接続数を増やす場合は、追加費用が必要になるため、結果的に多くのコストがかかってしまう可能性があります。

導入後に追加費用を発生させないためには、事業の規模に対して十分な回線数であるかを見極めることが大切です。また、高機能な機種は魅力的ですが導入費用が高くなる要因となります。そのため、自社の用途にあった機能が搭載された機種を選びましょう。

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クラウドPBXを活用する

クラウドPBXとは、ビジネスフォンの主装置の役割をインターネット上で行うサービスです。ビジネスフォンの主装置は、外線着信を内線に繋げたり、内線同士を繋げたりする役割があります。電話回線を利用するビジネスフォンは、各拠点ごとに主装置の設置が必要です。

しかし、クラウドPBXの場合はインターネットを利用するため、従来の機器のように主装置を設置する必要がありません。そのため、高額な主装置の購入が必要なく、電話回線の工事も不要となり費用を大幅に削減できます。

また、クラウドPBXではスマートフォンの内線化やチャットなど、業務効率化につながる機能が備わっていることも多く大変便利です。増設も簡単にできるため、スタートアップ企業にも最適なサービスと言えます。

NTT東日本のひかりクラウドPBXでは、企業の規模や業務形態に合わせたプランを提供しています。クラウドPBXが気になっている方は、Wi-Fi構築やICTの活用などさまざまなサービスとの連携が行える「NTT東日本」へお気軽にご相談ください。

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クラウドPBXのメリット5選

イメージ:クラウドPBXのメリット5選

クラウドPBXはコスト削減には大きく影響するため、ビジネスフォンの導入費用が気になる方にとってはメリットを感じやすいでしょう。ここでは、コスト削減を含む5つのメリットについて解説します。

コスト削減につながる

ビジネスフォンは主装置が高額なため導入費用が高くなりますが、クラウドPBXは主装置が必要ないため初期費用を抑えることが可能です。また、手持ちのスマホが使えるので新たに電話機を購入する必要がなく、本体機器台にかかる費用を大幅に削減できます。

さらに、転送サービスや音声ガイダンスなど、装備したい機能が標準搭載されていることが多いため、追加のサービス料金が発生する心配もありません。初期費用や運用コストの削減は、クラウドPBXのメリットと言えます。

工事不要ですぐ使える

電話回線を使用する従来のビジネスフォンは、主装置の設置や配線工事が必ず必要です。一方で、クラウドPBXの場合はインターネットを利用するため、ビジネスフォン導入に必須だった設置工事が不要となります。インターネット回線があれば、どこでもビジネスフォンのような環境を短期間で構築できるのが、クラウドPBXのメリットです。

内線の使用範囲が広がる

主装置のあるオフィスが拠点となる従来のビジネスフォンは、内線を繋げられる範囲が限られています。一方で、クラウドPBXの場合はインターネット上に主装置が存在するため、社外にいても内線が利用可能です。また、物理的に距離が離れているオフィス同士でも内線を共有できるため、通話料金の削減にもつながります。規模が大きい企業であるほど、通話料や設置費用を削減できるでしょう。

多様な働き方に対応しやすい

クラウドPBXでは、1つの端末で複数の番号を持つことが可能です。個人のスマートフォンにクラウドPBX専用のアプリをインストールすることで、従来のビジネスフォンと同じ役割を果たします。オフィス外でも会社の電話番号で発着信できるので、自宅やコワーキングスペースなどを利用したテレワークにも対応できるのがメリットです。

社員同士の通話は内線となるため、オフィス勤務時と変わりなく社員間の連絡手段の1つとして利用できます。また、会社宛ての電話は誰でも受けることができるため、オフィスで勤務する社員の負担軽減にもつながるでしょう。クラウドPBXは、外回りの多い業種の方やテレワークを導入している企業など、多種多様な働き方に対応できるビジネスフォンの導入方法です。

企業の規模に合わせて拡張できる

従来の電話回線を利用するビジネスフォンは、設置後の回線数増減が難しい欠点があります。クラウドPBXは設置工事が必要ないため、回線数の増減が比較的簡単にできるのがメリットです。スタートアップ企業のように、徐々に事業拡大を考えている企業にとって魅力的なビジネスフォンの導入方法と言えます。

NTT東日本の「ひかりクラウドPBX」では、スマートフォンを活用したビジネスフォン導入が可能です。また、外線通話やICT環境の構築など、必要な機能・設備と連携できるサービスも充実しています。クラウドPBXが気になる方は、お気軽にNTT東日本にご相談ください。

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ビジネスフォンは価格だけでなく、オフィスの規模やニーズに合わせて選びましょう

イメージ:ビジネスフォンは価格だけでなく、オフィスの規模やニーズに合わせて選びましょう

ビジネスフォンは導入の仕方によって初期費用が大きく異なります。新品購入であれば最新モデルの高機能なビジネスフォンを使用できますが、多額の初期費用が必要です。初期費用を抑えたい場合は、中古購入やリース契約を検討してみると良いでしょう。各導入方法の相場を把握したうえで、オフィスの規模やニーズに合った導入方法を選ぶことが大切です。

ビジネスフォンの導入費用や運用コストが気になる方は、初期費用を大幅に削減できるクラウドPBXを検討してみてはいかがでしょうか。NTT東日本では、業務効率化やテレワークに対応できる「ひかりクラウドPBX」があります。導入費用や環境構築などビジネスフォンに関するお悩みをお持ちの方は、お気軽にNTT東日本へご相談ください。

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