監修 ビジネスフォン 開発・販売チーム（NTT東日本）

編集 NTT東日本編集部

オフィスの立ち上げや部署の増設などに伴い、ビジネスフォンの導入を検討するケースが多くあります。ビジネスフォンの価格相場は、新品購入の場合で電話機が約4万〜8万円、主装置が約20万円〜です。

本記事では、ビジネスフォン導入の価格相場をパターン別に解説するほか、導入価格を決める要素や、初期費用を抑える方法などを紹介します。ビジネスフォンの導入を検討中の方はぜひ最後までお読みください。

• 本記事において、「固定電話」とはNTT東日本の電話サービス「加入電話」「INSネット」「ひかり電話」などを指します。

1.ビジネスフォンと家庭用電話機の違い

ビジネスフォンとは、主装置と複数の多機能電話機で構成される業務用の電話システムのことです。主装置は社外からかかってくる電話（外線）を制御し、電話の着信や振り分けを行ったり、電話機同士をつなぐ内線通話を制御したりする役割を担います。

こうした仕組みにより、ビジネスフォンはオフィスや店舗など、電話対応が発生する環境で広く導入されています。

家庭用電話機のような単体電話機は電話機1台に対して1通話である一方、ビジネスフォンは複数のチャネルを主装置で管理することが可能です。ビジネスフォンは同時に複数の着信を受けることができることが家庭用電話機との違いといえます。

また、内線機能や転送機能を利用すれば、社員同士が連絡を取りやすい環境を構築できます。規模が大きい企業では、部署数が多く社員同士の物理的な距離が遠い傾向にあるため、内線通話ができるビジネスフォンが活躍するでしょう。

なお、ビジネスフォンによっては、スマートフォンと連携できる場合があります。会社宛ての電話を外出中やテレワーク中の社員へ取り次ぐといった運用が可能となり、場所にとらわれない電話対応を実現しやすくなります。

ビジネスフォンについて詳しく知りたい場合は、以下の記事を併せてご確認ください。

関連コラム：【図解】ビジネスフォンとは？仕組みや機能、メリットを解説

2.【導入パターン別】ビジネスフォンの価格相場

ビジネスフォンの導入方法は、主に以下の4つがあります。

• 新品購入
• 中古購入
• リース
• レンタル

導入方法の違いによって、ビジネスフォンの価格は異なります。ビジネスフォンを導入する場合の費用は、機器代金に加えて設置工事費も必要です。ここでは、4つの導入方法におけるビジネスフォンの機器代金のみの価格相場を見ていきましょう。

なお、ここで紹介するものはあくまで価格相場となり、サービスによって費用は変動します。導入を検討する際には、事前に見積もりを取り、実際にかかる費用を確認したうえで判断することが重要です。

新品購入

新品のビジネスフォンを導入する場合であれば、電話機の価格相場は4〜8万円程度です。転送機能や自動応答機能など、業務に必要な基本機能を備えたビジネスフォン用の多機能電話機であれば、相場どおりの値段で導入できるでしょう。

機能の充実度によっては高額な電話機も販売されており、購入するモデルによっても価格が異なります。

新品購入で導入する際に注目すべきは主装置の価格です。価格相場は約20万円〜で、接続できる電話機の台数や同時通話数（チャネル数）、搭載する機能構成によって価格が変動します。

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中古購入

中古のビジネスフォンは、新品と比べて初期費用を抑えやすい点が特徴です。価格相場としては、電話機が約5,000円〜2万円程度が目安になります。また主装置は、機種や構成によって価格に幅があり、安いもので3万円程度から購入できる場合もありますが、接続台数や機能が充実したモデルでは、さらに高額になるケースもあります。

ただし、メーカー保証が利かない場合があり、故障や修理などの際に費用がかかる可能性があります。中古購入でビジネスフォンを導入する際には、販売店で設定されている保証内容を十分にチェックしておくことが大切です。

リース

リース会社が購入したビジネスフォンをリース契約して導入する方法があります。月額利用料の目安は、約1万円〜約2万円です。

ビジネスフォンをリースで導入する場合、導入する台数やリース契約期間によって金額が変動します。事前に見積もりを取って確認することが大切です。月額利用料は、以下の項目を元にリース料率と掛け合わせて算出します。

• 電話機
• 主装置
• 回線数
• 設置費

リース料率はリース会社によって異なりますが、目安としては1.5〜2％が一般的です。元になる機種代や設置費などが高くなるほど、リース料金は高額になります。また、期間が短いとリース料率が上がり月額利用料が高くなるなど、機種や期間によって価格が変動するのがリース契約の特徴です。

レンタル

ビジネスフォンは購入やリースだけでなく、レンタルで導入する方法があります。レンタル契約は導入のハードルが低く、他の調達方法と比べて価格を抑えやすい点がメリットです。

ビジネスフォンをレンタルする場合の価格は、接続する電話機の台数や主装置の仕様によって変動します。価格相場の目安としては、月額約7,000円〜1.2万円です。

ただし、レンタルだと利用できる機種が限定される場合があります。導入後に必要な機能が不足することがないよう、事前に確認したうえで検討しましょう。

なお、リース契約では機器を自社で所有する形になるため、途中解約が原則できず、契約満了まで支払いが発生します。一方、レンタル契約は機器を所有しないため、機器の陳腐化リスクを負いにくく、必要に応じて柔軟に利用内容を見直しやすい点が特徴です。

3.ビジネスフォンの価格を決める2つの要素

ビジネスフォンの導入価格を決める要素は、以下の2つです。

• 本体機器価格（多機能電話機・主装置）
• 設置工事費

導入価格の内訳を把握し、ビジネスフォン導入に必要な費用の全体像をイメージしておきましょう。

本体機器価格（多機能電話機・主装置）

ビジネスフォンを導入する際には、専用の多機能電話機と主装置が必要です。多機能電話機と主装置は基本的にセットでの取り扱いとなり、同機種でなければ使用できません。

導入価格は機器が新品か中古かによって異なり、特に主装置は費用に大きく影響します。新しくて高機能な機種になるほど導入価格は高くなるため、機能や接続回線数は事業規模に見合ったものを選ぶことが重要です。

設置工事費

ビジネスフォンを導入する際には、設置工事が必要です。設置工事費は配線工事費用も含めて、電話機1台あたり1〜2万円程度が相場となっており、設置する電話機の数で価格が変動します。

設置工事費に含まれる一般的な内容は、以下のとおりです。

• 本体機器の搬入
• 主装置の設定
• 配線工事
• 作業員の人件費

上記以外に、FAX接続やデータ設定など作業を追加する場合は設定料金が加算されます。設置費用は工事を請け負う事業者によって異なるため、あくまで目安として考えましょう。見積もり時に、必要な費用を細かくチェックしておくことが大切です。

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4.ビジネスフォンの導入価格を抑える3つの方法

ビジネスフォン導入に必要な、初期費用を抑える方法を3つ紹介します。

• 事業の規模や使い方に合わせて選ぶ
• レンタルを利用する
• クラウド電話（クラウドPBX）を活用する

ビジネスフォンの導入にはまとまった費用が必要ですが、工夫次第で費用を抑えられる可能性があります。自社に合った導入方法を検討してみましょう。

事業の規模や使い方に合わせて選ぶ

ビジネスフォンを導入する際には、利用するオフィスの規模や用途に合わせて選ぶことが大切です。安さを理由に社員数50名の会社が10名規模のビジネスフォンを選んでしまうと、使いたいときに使えない状況が頻発し、企業運営に支障をきたします。

導入後に接続数を増やす場合は、追加費用が必要になるため、結果的に多くのコストがかかってしまう可能性があります。

導入後に追加費用を発生させないためには、事業の規模に対して十分な回線数であるかを見極めることが大切です。また、高機能な機種は魅力的ですが導入費用が高くなる要因となります。そのため、自社の用途にあった機能が搭載された機種を選びましょう。

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レンタルを利用する

ビジネスフォンをレンタルで導入することで、新規購入と比べて導入価格を抑えられる可能性があります。初期費用の負担を軽減しながら利用を開始できる点は、コストを重視する企業に適した導入方法といえるでしょう。

しかし、レンタルできる主装置や電話機の機種が限られていることがあります。導入後の運用に支障が出ないよう、業務に必要な機能が搭載されているかを事前に確認しておくことが大切です。

クラウド電話（クラウドPBX）を活用する

ビジネスフォンの導入費用を抑える選択肢として、クラウド電話（クラウドPBX）の活用があります。クラウド電話とは、ビジネスフォンの主装置の役割をクラウド上で担うサービスです。

ビジネスフォンは各拠点に主装置の設置が必要ですが、クラウド電話ではクラウド上に主装置の機能があり、オフィス内に物理的な主装置を設置する必要はありません。そのため、主装置の購入や新たな電話回線の工事が不要となり、初期費用の軽減につながる可能性があります。

また、クラウド電話ではスマートフォンの内線化やチャットなど、業務効率化につながる機能が備わっているケースもあり、業務効率の向上が期待できます。さらに、録音や自動応答といったカスタマーハラスメント対策・迷惑電話防止に有効な機能が標準で搭載されているケースもあります。ビジネスフォンでは同様の機能を利用するためにオプション購入や外部機器の追加が必要になる場合も多く、クラウド電話はその点でも導入費用の低減につながる可能性があります。「電話だけでなく、チャットやWeb会議機能も一つのツールでまとめて利用したい」という場合には、クラウド電話が向いているといえるでしょう。

一方で、「使い慣れた多機能電話を利用したい」場合には、ビジネスフォンが向いているといえます。自社に合った電話形態を詳しく検討したい方は、下記の資料やお問い合わせフォームをご利用ください。

ビジネスフォンとクラウド電話を比較してみたいという方はこちら！「電話の選び方ガイド｜5つの検討シーン別」の資料を無料でダウンロードする

電話サービスに関するご不明点やお見積もりのご依頼などは、こちらの「お問い合わせフォーム」をご利用ください。

5.NTT東日本のビジネスフォン「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」

NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」は、日々の電話対応を効率化し、社内外のコミュニケーションを円滑にするためのビジネスフォンです。オフィスや店舗など、複数名で同時に電話を利用する環境に対応できるよう設計されており、中小〜大規模事業者に適しています。

種類は、以下の「type S」と「type M」の2つです。

また、「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」には、以下の3つの特長があります。

特長1.スマートフォン連携

オフィス内に設置した主装置に専用のユニットオプションを取り付けることで、Microsoft Teamsなどの各種サービスと連携が可能となり、スマートフォンからの外線・内線通話に対応できるようになります。オフィスに設置したビジネスフォンの機能を、手元のスマートフォンで活用できる点が特長です。

さらに、個人所有のスマートフォンを業務利用する場合でも、会社の固定電話の番号を使って発着信が可能です。また、スマートフォンに内線番号を設定でき、外出中やテレワーク中の社員にもスムーズに取り次ぎを行えるようになります。

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特長2.迷惑電話をブロック

オプションとして迷惑電話ブロック機能があります。あらかじめ登録された約3万件の迷惑電話番号のデータベースに基づき、着信を制御する機能です。該当する番号からの着信を事前にブロックすることで、不審な営業電話や迷惑電話への対応に時間を取られにくくなり、業務の効率化につながるでしょう。

同様に、オプションとして国番号識別ブロック機能を利用できます。特定の国番号を登録することで、該当する国からの着信をまとめて拒否することが可能です。特定の国からの迷惑電話が多い場合に、受電対応の負担軽減が期待できるでしょう。

特長3.安心・安全のサポート体制

長期間にわたって安心してご利用いただけるよう、長期保証^※1が備わっています。具体的なポイントは、以下のとおりです。

• 1. 万が一、故障が起きても基本修理費、技術費、部品費は不要^※2
  2. 商品が故障した場合、修理中にお使いいただく代替機を無料で設置^※3
  3. 故障の場合は専門の技術者が駆けつける

保証の対象は、主装置や関連ゲートウェイ、ユニットなどが中心となっています。多機能電話機やコードレス電話機などの端末について保証をつけたい場合には、オプションの定額保守（端末保守コース）を利用することで、サポート範囲を広げることが可能です。長期的に安定した電話環境を維持したい場合に、適したビジネスフォンといえるでしょう。

「スマートフォンと連携できるビジネスフォンを探している」「迷惑電話をブロックして業務効率化を図りたい」といったお悩みがある場合や、「ビジネスフォンの料金を問い合わせしたい」といった場合は、以下のリンクからお気軽にお問い合わせください。

電話サービスに関するご不明点やお見積もりのご依頼などは、こちらの「お問い合わせフォーム」をご利用ください。

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1. 「5年保証」の場合：機器設置日より起算して5年以内に発生した故障について、保証規定に基づき無償で修理いたします。（保証期間、その他詳細の内容については営業担当者へお問い合わせください。保証書の提示がない場合、保証が受けられない場合があります。）
2. ケースにより有償となる場合があります。
3. 最低限、通話を保証するもので、同一機種を用意するものではありません。

会議ツールや電話システムを統合！「ひかりクラウド電話 ダイレクト for Webex Calling」

「ひかりクラウド電話 ダイレクト  for Webex Calling」は、クラウドPBXを活用した法人向けの電話サービスです。Web会議ツールである「Webex」をパソコンやスマートフォンにダウンロードすることで、アプリケーションを利用して会社の固定電話の番号を利用した発着信が可能となります。

オフィス以外の場所でも、社内にいるときと同じ感覚で電話対応を行えるため、在宅勤務や外出先からの業務にも対応しやすくなるでしょう。

また、Webexに備わっているWeb会議やチャットなどの機能も利用すれば、電話だけでなく複数のコミュニケーション手段を一つのツールにまとめることが可能です。連絡手段の集約によって、情報共有や意思疎通をスムーズに進めやすくなり、業務全体の効率化につながるでしょう。

コミュニケーション手段をスムーズに一元化できる「ひかりクラウド電話 ダイレクト  for Webex Calling」の詳細を見る

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6.ビジネスフォンの初期費用を抑えたい企業さまに！「おまかせオフィステレフォン」

ビジネスフォンの導入費用をできるだけ抑えたい場合には、レンタル契約が可能なNTT東日本の「おまかせオフィステレフォン」をご検討ください。「おまかせオフィステレフォン」は、オフィスや店舗で利用する多機能電話機が10台以下の環境を想定しており、初期コストを抑えながらビジネスフォンを導入したい企業さまに適したサービスです。

従来のビジネスフォンでは、主装置の設置や配線工事が必要となるケースが一般的ですが、本サービスでは主装置機能を備えたルーターにLANケーブルを接続することで導入作業が完結します。大がかりな設置工事を行わずに利用を開始でき、機器購入費や工事費といった初期費用を抑えやすい点が特長です。

また、従業員数の増減やレイアウト変更に合わせた端末の追加・システム構成の見直しにも、比較的柔軟に対応できます。導入にあたってはNTT東日本のサポートセンターが支援を行います。DIY工事が心配なご担当者さまも、まずはお気軽にご相談ください。

電話機10台以下のオフィス・店舗でリーズナブルに利用できる「おまかせオフィステレフォン」

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7.【FAQ】ビジネスフォンの価格に関するよくある質問

ここでは、ビジネスフォンの価格に関するよくある質問と、その回答をまとめて紹介します。導入後の費用感や買い替え時期の目安を把握する際の参考として、ご活用ください。

ビジネスフォンの導入後に発生するコストはありますか？

ビジネスフォンは導入時の機器代や工事費に加え、運用を続ける中で追加費用が発生する場合があります。

例として挙げられるのは、人員増加に伴う多機能電話機の増設費用です。新たに端末を追加する際には、機器代に加えて設定作業や配線調整などの費用がかかるケースもあります。

また、拠点の新設や移転を行う場合には、主装置や電話機の設置工事、配線工事などが必要です。さらに、長期間使用する中で機器に不具合が生じた場合には、修理費用や部品交換費用がかかることが考えられるでしょう。

導入前にこうした運用コストも想定しておくと、予算計画を立てやすくなります。

ビジネスフォンの交換・買い替え時期はいつですか？

ビジネスフォンの法定耐用年数は、6年とされています。ただし、6年という年数は税法上の資産価値の目安を示すものであり、6年を過ぎれば必ず使用不可となるわけではありません。故障や不具合がなければ、継続して利用することが可能です。

ただし、通話品質の低下や動作の不安定さなど、不具合の兆候が見られる場合は早めの買い替えを検討することが望ましいでしょう。詳しい交換時期の目安や確認ポイントについては、以下の記事をご確認ください。

関連コラム：【ビジネスフォンの買い替えガイド】時期やチェックポイントを解説

8.まとめ

ビジネスフォンは、導入の仕方によって初期費用が大きく異なります。新品購入であれば最新モデルの高機能なビジネスフォンを導入できますが、初期費用は比較的高額になります。

初期費用を抑えたい場合には、中古購入やリース契約、レンタルを検討してみましょう。各導入方法の相場を把握したうえで、オフィスの規模やニーズに合った導入方法を選ぶことが大切です。

さらに、業務内容に合ったビジネスフォンを選定することで、快適な電話環境を整えやすくなります。スマートフォンとの連携や迷惑電話対策といった機能の必要性を整理し、今後の運用を見据えて機種や構成を検討しましょう。

価格や機能のバランスを重視する場合には、NTT東日本のビジネスフォン「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」をご検討ください。事業規模に応じた柔軟な構成に対応しており、安心して長く利用できる電話環境の構築をサポートします。導入費用や電話環境構築などのビジネスフォンに関するお悩みをお持ちの方は、お気軽にNTT東日本へご相談ください。

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• 「Webex by Cisco」、および「Webex」は、Cisco Systems,Inc.またはその関連会社の米国およびその他の一定の国における商標登録または商標です。「Webex Calling」はCisco Systems, Inc.が提供するサービスの名称です。

• 「Microsoft Teams」、「Office365」、「Microsoft365」は、米国Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標、または商標です。「Microsoft 365」は、Microsoft Corporationが提供するサービスの名称です。

• 「ひかりクラウドPBX」は、NTT東日本株式会社またはその関連会社その他の一定の国における商標登録または商標です。また、「ひかりクラウドPBX」は、NTT東日本株式会社が提供するサービスの名称です。

• 「MiiTel」は、株式会社RevCommまたはその関連会社その他の一定の国における商標登録または商標です。「MiiTel」は、株式会社RevCommが提供するサービスの名称です。

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• 「Webex Calling」、「Microsoft Teams」、「MiiTel」または「RING x LINK」は、名称が変更される場合があります。最新情報は、各サービス事業者のホームページをご確認ください。

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