【解決策】フレッツ光の工事費は無料にはならない！支払い方法や費用が変わるケースを紹介

フレッツ光について解説

フレッツ光とは、NTT東日本・NTT西日本が提供している光回線を利用したインターネットサービスの商品名を指し、利用するには開通工事が必要です。フレッツの「F」には、親しみ（friendly）と定額（flat）、柔軟なサービス（flexible）の意味があります。フレッツ光は通信回線の名称を指すのではなく、商品名の1つです。

同じような光回線の商品名には、ソニーネットワークコミュニケーションズが提供する光ファイバーサービス「NURO光」などもあるため「光回線＝フレッツ光」ではない点を理解しておきましょう。フレッツ光は、同じ「NTTグループ」でも異なる会社であるNTT東日本とNTT西日本がそれぞれサービスを提供しています。過去には光回線をNTTのみが供給していた経緯もあり、光ファイバーケーブルが全国規模で利用でき、対応範囲が広い点が特徴です。

フレッツ光の工事費

光回線の1つであるフレッツ光は、対応範囲が広く全国規模で使用できます。一方で、フレッツ光を導入する場合、工事費はどの程度かかるのでしょうか。

ここでは、それぞれの工事費に必要な料金や特徴をくわしく説明します。具体的な工事内容に関しても解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

新規申し込み時の工事費

新規の初期工事費（標準的な工事の場合）は以下のとおりです。

◎初期工事の内容によっては工事費が異なる場合があります。

参照：料金｜フレッツ光

上記の料金にくわえて、土日休日は追加料金で3,300円（税込）が別途で必要です。屋内配線の工事が必要になると、不要なケースよりも料金が高くなることを理解しておきましょう。工事では、光コンセントとルーターの設置、必要時の屋内配線作業が行われます。屋内配線とは、電柱から自宅までを光ケーブルでつなぐ作業です。いわゆるケーブルの引き込み工事を意味します。

また、上記の表にある回線終端装置とは、光ケーブルとパソコンなどの電子機器をつなげる役割を担う装置です。屋内配線工事が不要なケースで、回線終端装置などを自身で設置する場合は、工事費が3,300円（税込）と安くなります。

なお、集合住宅の工事では、戸建てで行う工事内容にくわえてスプリッタの設置が行われます。
スプリッタは1つの光回線を各部屋に分ける装置です。スプリッタがあることで、本来であれば電柱から各部屋に必要となるケーブルを1つにまとめられるメリットがあります。

フレッツ光の工事に契約者の立ち合いは必要か【契約者以外でもOK】

工事には立ち合いが必須ですが、必ずしも契約者である必要はありません。一方で、たとえば壁に穴を開ける必要がある場合など、何かしらの確認事項が発生する可能性があります。そのため、判断や意思決定できる方が望ましいです。契約者でない方が立ち会う場合には、立ち会う方と必要な情報を共有しておくことをおすすめします。契約者以外の方が立ち会うケースで、共有すべき項目は以下のとおりです。

上記の項目を事前に共有しておくことで、フレッツ光の工事がスムーズに行われます。工事自体はおよそ1時間で完了します。戸建てと集合住宅どちらの住宅環境であっても、施工時間は同じです。訪問時間の指定はできませんが「午前」「午後」のどちらで実施するかの事前連絡はあります。立ち会ってもらう方には、予定が調整できるよう早めに伝えておきましょう。

フレッツ光の工事費を支払う方法

およそ1時間で設置が完了するフレッツ光ですが、工事費の支払い方法にはどのようなものがあるのでしょうか。

初回時に発生する利用料金と合わせて一括払いするか、毎月の利用料金に合わせて分割払いする2種類の支払い方法があります。ここでは、それぞれの支払い方法や料金について紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

一括払い

一括払いにしたケースでの支払い料金は、以下のとおりです。

参照：料金｜フレッツ光

一括払いと分割払い、それぞれの工事費の総額は変わりません。そのため、月々の支払い料金をおさえたい企業は一括払いがおすすめです。また、無派遣工事は一括払いのみが適用となるので、分割払いが行えない点を理解しておきましょう。

分割払い

分割払いを選択した場合の支払い料金は、以下のとおりです。

参照：料金｜フレッツ光

初回は一律で3,300円（税込）の料金を支払う必要があります。また、土日休日に工事を実施した場合、追加で3,300円（税込）が発生するので、初回の料金と合わせて支払う流れとなります。一度にまとまった金額を用意するのが難しい場合は、分割払いでの支払いがおすすめです。

[フレッツ光解約時のご注意]

• ※
  分割払いの途中でフレッツ光を解約される場合、初期工事費の残額を一括でお支払いただきます。

フレッツ光の工事費が変わる5つのポイント

屋内配線の工程が必要な場合、22,000円（税込）の工事費が発生します。屋内配線がないなどの場合はさらに工事費が安くなりますが、そのほかにも料金をおさえられるコツがいくつかあります。

少しでも料金をおさえたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

建物環境

建物の配管不備やケーブルの引き込み経路などにより、追加料金が加算されることがあります。NTT東日本の場合、追加工事が必要な場合は都度見積もりが提出されるので、明確な料金が定められていません。

少しでも料金をおさえたい方は、1日で工事が完了することが望ましいですが、配管不備などの建物環境については実際に専門の事業者に見てもらわないと分からないことが多いものです。そのため、建物環境によっては追加料金が必要となる場合があることも理解しておきましょう。

工事日が土日・休日であるか

フレッツ光の開通工事を土日や休日に実施すると、追加料金3,300円（税込）が発生します。3,300円（税込）だけでは「それぐらいの金額ならいいか」と考える方がいるかもしれません。しかし、追加工事が必要になることを考慮すると、他にも想定外の支出が発生する可能性があります。追加料金が積み重なると思わぬ出費につながるので、スケジュールの調整ができるようであれば平日での工事をおすすめします。

プランの変更があるか

フレッツ光では、プラン変更する場合に工事費が発生します。NTT東日本のフレッツ光が提供するプランは以下の4つです。

参照：法人向け光回線「フレッツ光」

• ※1
  最大通信速度は、技術規格上の最大値であり、実際の通信速度を示すものではありません。お客さまのご利用環境（端末機器の仕様など）や回線の混雑状況などにより大幅に低下することがあります。また、フレッツ 光クロスの技術規格においては、通信品質確保などに必要なデータが付与されるため、実際の通信速度の最大値は、技術規格上の最大値より十数％程度低下します。
• ※2
  「フレッツ 光ライト」、「フレッツ 光ライトプラス」は2023年3月31日（金）をもって新規申込受付を終了し、2025年3月31日（月）にサービス提供を終了いたします。
• ※3
  最大通信速度は、技術規格上の最大値であり、実使用速度を示すものではありません。実際の通信速度は、お客さまのご利用環境（端末機器の仕様など）や回線の混雑状況により大幅に低下する場合があります。

一例ですが、フレッツ光クロスから、フレッツ光ネクストのビジネスタイプへ変更すると22,000円（税込）の工事費が必要です。現在利用中のものと変更予定のプランの掛け合わせに応じて、0～22,000円（税込）の料金が発生します。プラン変更により、工事費が必要になることがある点を理解しておきましょう。

オプション利用

フレッツ光の他に、ひかり電話オフィスタイプのオプションを利用すると、追加の工事費用が発生します。ひかり電話オフィスタイプとは、フレッツ光の回線を利用した法人向け電話サービスです。ひかり電話は導入工事費で2,200～8,250円（税込）が追加でかかります。

一方で、1回線で最大8チャネル・32番号が追加でき、現在利用している番号を継続利用できるため、事業所向けに特化したプランなのも魅力的です。ひかり電話オフィスタイプについて興味がある方は、以下のリンクをご覧ください。

ひかり電話オフィスタイプの資料ダウンロードはこちら

途中解約があるか

工事費の支払いが完了していない時点で途中解約すると、残債分を一括返金しなければなりません。そのため、やむを得ない状況が起きない限りは、途中解約しないように先を見越して契約する必要があります。工事費の分割払いは2年間です。2年以内での途中解約が事前にわかっている場合には、残債分がいくらになるか前もって把握した上で、一括払いでの支払いを検討するのが良いでしょう。

フレッツ光の工事費は平日がおすすめ

フレッツ光の工事費は建物環境や屋内配線の工程の有無などにより、3,300円（税込）から22,000円（税込）の料金が発生します。土日休日は工事費が追加で3,300円（税込）かかるため、少しでも料金を抑えたい方は、平日の工事がおすすめです。また、工事費の支払いには一括払いか2年間の分割払いの方法があります。一度に支払う料金をおさえるメリットがある分割払いですが、途中解約すると残債分を一括返済する必要があるため注意しましょう。

フレッツ光では、通信速度の異なる4つのプランを取り揃えています。オフィスや店舗、パソコン台数に合わせたプランを丁寧にアドバイスしていますので、気になる方はNTT東日本のホームページをご覧になってみてください。

法人向け光回線「フレッツ光」の詳細はこちら

• ※
  「NURO」はソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社の登録商標です。

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