オフィスの電話機の価格を決める3つの要因と安くする方法4選！5つの導入方法を紹介

オフィス用と家庭用の電話機の違い

オフィス用電話機であるビジネスフォンは、主装置を用いることで、外部からの着信を受け取る外線電話と、オフィス内で通話できる内線電話の2つが利用可能です。

主装置を介して複数の電話機に回線を振り分けられ、1つの電話番号で複数の受発信を同時に行えます。また、以下のような業務に特化した機能が多く搭載されているのが特徴です。

一方で、家庭用電話機は、1つの電話機に対して1通話しかできません。そのため、ビジネスフォンのように複数同時の受発信はできないため、通話中に別の着信があっても受けられません。ビジネスフォンは複数の外線と内線を使い分けるために、主装置の設置と工事が必要です。したがって、家庭用電話機と比べて導入費用が高い傾向があります。

オフィス用電話機の導入価格が決まる3つの要因

ビジネスフォンの導入費用は以下の3つによって決まります。

ここでは3つの項目を一つひとつ解説し、それぞれどの程度の料金がかかるのかを紹介します。

電話機本体

電話機本体は、搭載する機能や同時通話が可能な数によって価格が大きく変動します。また、ビジネスフォンの場合は、電話を利用する人数に合わせて電話機本体を用意するので、導入する台数によっても費用が変わります。

新品を購入する場合は、電話機本体1台で4～8万円ほどの価格帯です。中古品だと安い製品であれば1～4万円ほどで購入でき、コストを抑えることができますが、適切にメンテナンスをされていない場合は故障しやすくなることがあります。

主装置

ビジネスフォンの核となる主装置は、以下のようなビジネスフォン特有の機能を利用するために必須な機器です。

ビジネスフォンとして重要な役割を果たすためにさまざまな機能が搭載されているため、主装置は電話機本体と比べても高額です。性能によって価格が大きく変動するものの、相場は30～60万円前後と言われています。

NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ」シリーズには2つのタイプがあります。接続できる電話機本体の数と、収容できるチャネル数が変わり、価格にも違いがあります。2つのタイプの特徴は、以下のとおりです。

NTT東日本が提供する「SmartNetcommunity αZXⅡ」はスマートフォン連携や迷惑電話ブロック機能なども搭載したビジネスフォンです。ビジネスフォンの導入を検討している方は、ぜひ商品カタログをご覧ください。

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工事費

ビジネスフォンを導入する際には、工事が必要です。電話機本体の台数が多いほど工数がかかり、料金が高くなります。

相場は電話機本体1台あたり1万〜2万円で工事を実施できますが、台数が増えるにつれて1台あたりの価格が安くなる工事会社もあります。導入時には複数の会社に見積もりを依頼して、工事会社を決定しましょう。

【導入方法別】オフィス用電話機の4つの価格相場

ビジネスフォンは導入の方法によっても初期費用が変わります。ここでは以下の4つの方法で導入した場合の、導入費用の相場について解説します。

1つずつ紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

新品で購入

主装置や電話機端末の新品での購入は、費用が最もかかる導入方法です。しかし「最新機種を選べる」「長く使える」などのメリットがあるため、予算内に収まる場合は新品購入を考えても良いでしょう。

中古で購入

主装置や電話機端末を中古で購入すれば、新品で購入するよりも導入費用を抑えられます。中古品はしっかりメンテナンスされているので、状態がよく、新品と比べても遜色なく利用できることが多いです。中古品の価格相場は、新品の1/3〜1/5と言われています。さらに古い機種であれば、1/10まで費用を抑えられるケースもあります。

リース契約

リースとは、ビジネスフォンを一定期間借りて、期限がきたら返却する方法です。主装置や電話機本体の購入の必要がないので、導入費用を大幅に抑えられるのがメリットです。

価格は、リース期間と契約会社によって異なります。3〜5台の電話機を5〜7年間借りる場合のリース料は、月3,000〜1万2,000円ほどです。月額利用料は、本体価格にリース利率を上乗せして算出されるため、総額は新品購入の場合よりも高くなってしまいます。

また、期限がきたら主装置や電話機本体を返却する必要があるので、機器は手元に残りません。さらに、期限の途中で解約すると違約金が発生します。導入費用は抑えられますが、いくつかの注意点があるので、電話の利用状況や予算に応じてリース契約を検討しましょう。

クラウド型で導入

クラウド型は、インターネットを利用してクラウド上のサーバーに主装置の機能を持たせ、ビジネスフォンとして利用する方法です。主装置の購入と工事費が不要なので、機器を購入する場合よりも価格を大幅に抑えられます。また、サービスによってはスマートフォンやパソコンを使って受発信ができるため、必ずしも電話機本体を購入する必要はありません。

クラウド型の料金は、利用する社員数や、電話機本体が必要かどうかによって変動します。相場は初期費用数千円〜5万円で、1ユーザーあたり月額1,000〜1,500円が一般的です。人数あたりの利用料のほかに基本料がかかったり、初期費用は高いが月額利用料が安かったりと、提供する会社によって料金体系が異なります。そのため、自社の利用状況に合わせた適切なプランを選びましょう。

より詳しくクラウド型の電話機の選び方を知りたい方は、以下の資料をご覧ください。

「クラウド型の電話機を選ぶ8つのポイント」
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また、クラウド型に限らず電話機の選び方について知りたい方には、以下の資料もおすすめです。

「電話サービス導入ポイント集」
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オフィスの電話機を安い価格で導入する方法4選

ビジネスフォンは一般の電話機に比べて高価なため、できるだけ安く導入してコストを抑えたいと考える方が多いでしょう。ここでは、ビジネスフォンを安い価格で導入する方法を4つ紹介します。

会社規模や使い方に合わせて選ぶ

ビジネスフォンに欠かせない主装置や電話機本体は、性能によって大きく価格が変わります。多くの機能を搭載したビジネスフォンを用意しても、一部しか使わないようであれば、コストが無駄になってしまいます。自社の利用目的をイメージして、必要な機能を搭載した主装置と電話機を選ぶのが重要です。

また、電話機台数を増やす際にも、支出が発生します。会社の規模を拡大する予定があるなら、将来的に電話機を追加することを考えて導入しましょう。

電話回線やインターネット回線を一緒に申し込む

オフィスの開設や移転時にビジネスフォンを導入する場合は、同時にインターネットが必要になるケースが多いでしょう。その際は、電話回線とインターネット回線をセットで契約すると、セット価格として料金が安くなることが多いです。インターネットの契約も考えている場合は、電話回線を契約する会社にセットで導入できないか尋ねてみるのがおすすめです。

キャンペーンを利用する

時期によっては、お得に契約ができる独自のキャンペーンを行っている場合があります。キャンペーンには適用条件を設けていることが多いので、自社が該当するかを確認してみるのがおすすめです。

キャンペーン情報は、電話会社のホームページなどに掲載されています。定期的にチェックして、自社で利用できるキャンペーンがないか探してみましょう。

新品購入以外の導入方法を選択する

中古品の購入やリース契約によって電話機を導入すれば、新品で揃える場合よりも初期費用を抑えられます。例えば中古品であれば、初期費用を新品の1/3〜1/5まで抑えられます。リース契約であれば、機器の購入が不要なので初期費用の大幅カットが可能です。

また、主装置と工事に加え、場合によっては電話機本体も不要なクラウド型の電話サービスの導入は、費用を大幅に抑えられる方法です。NTT東日本はクラウド型の電話サービスである「ひかりクラウド電話」を提供していますので、興味がある方は以下の商品カタログをご覧ください。

「ひかりクラウド電話」
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電話機の購入に関するお悩みはNTT東日本にご相談ください

NTT東日本は「ビジネスフォンを導入したいが選び方がわからない」とお悩みの方に「電話総合ポータル」で以下のコンテンツを提供しています。

お役立ち資料では「電話サービス導入ポイント集」や「クラウド型電話機を選ぶ8つのチェックポイント集」など、電話選びでお困りの方に向けてさまざまな情報を提供中です。また、NTT東日本の電話機を一覧で紹介するページを設けているので、会社の規模や導入台数に合わせて自社に適した電話機を探せます。

「電話サービス導入ポイント集」
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電話の導入方法を検討中の方は、今回の記事や「電話総合ポータル」のコンテンツをチェックして、ぜひ電話選びにお役立てください。

「電話総合ポータル」トップページはこちら

まとめ

ビジネスフォンは主装置や電話機の購入費用や、工事費によって導入価格が決まります。一般的なビジネスフォンの導入方法は以下のとおりで、それぞれにメリットとデメリットがあります。

電話機の価格だけを重要視するのではなく、会社の規模や用途、必要な機能と利用期間を把握した上で、自社に適した導入方法を選びましょう。