ビジネスフォンで複数の外線を受けるには主装置が必要！選ぶ際の4つのポイントや設定方法も紹介

ビジネスフォンにおける主装置とは？仕組みとPBXとの違いも解説

ビジネスフォンの主装置は、専用電話機とつないでさまざまな機能をビジネスフォンに備える、お客さまの事務所内に設置される交換機です。専用ユニットを追加することで、自社に必要な機能をビジネスフォンに組み込めます。この章では、主装置の概要やPBX（電話交換機）との違いを詳しく確認しましょう。

主装置とは

主装置は、外線と内線や内線同士を管理する交換機です。ビジネスフォンは、電話機と主装置で構成されています。電話機と回線の間に主装置を設置することで「1つの電話番号で、複数の外線通話を受信する」といった家庭用電話機と異なる機能を組み込めます。

主装置には異なるタイプが存在し、大きさによって利用できる外線や内線数に上限があるため注意が必要です。外線数や接続台数が上限を超える場合は、買い替えや増設を検討しましょう。将来的に社員が増える可能性がある場合は、大きめのタイプを選ぶのがおすすめです。

主装置の仕組み

主装置は、ユニット（基盤）を設置することでオフィスに必要な機能が装備できます。主要ユニットには、以下のものがあります。

内線ユニットは追加サービスやオプション機器を利用することで、離れた拠点の通話やスマートフォンの内線利用が可能です。他にも、ビジネスシーンで便利な以下の機能がついたユニットもあります。

ユニットは、主装置のサイズによって追加できる数が決まっています。そのため、ユニットの収容数を超える場合は増設か買い替えを検討しましょう。

PBXとの違い

PBX（Private Branch Exchange）は主装置と似ていますが、制御できる電話機の数が違います。PBXは数千台まで電話機を接続できるため、大規模なオフィスに適しています。一方で主装置は、ほとんどの機器で数百台までの接続を対象としているため、適しているのは中規模までのオフィスです。

また、主装置とPBXにはコスト面でも違いがあります。PBXは機能や利用可能な台数が充実していますが、その分コストが高いです。そのため、ビジネスの規模によって主装置かPBXかを選択すると良いでしょう。

一般的なPBX以外にもIP回線を利用したIP-PBXや、クラウド上にサーバーを設置するクラウドPBXがあります。

ビジネスフォンの主装置のサイズ

ビジネスフォンの主装置には異なるタイプがあり、メーカーによって価格が異なります。主装置のタイプによって、収容できるユニットが変わります。NTT東日本「SmartNetcommunity αZXⅡ」のタイプごとの主な接続台数やチャネル数は、以下のとおりです。

• ※1
  アナログ回線・ISDN回線のみで構成する場合は最大4chです。
• ※2
  typeMで31台以上収容する場合は、内線拡張ライセンスが必要です。

typeS,Mは小型で軽量設計のため、壁にかけたり床に置いたりなど、場所に合わせた設置方法が選べます。typeLは、システム規模に合わせて増設が可能です。

ビジネスフォンの主装置を選ぶ4つのポイント

ビジネスフォンの主装置を選ぶ4つのポイントは、以下のとおりです。

オフィスの規模や利用したい機能に合わせて、最適な主装置を選びましょう。

接続台数・チャネル数

主装置は、タイプによってビジネスフォンの接続台数上限が決められています。現在の利用状況だけで主装置を選ぶと「電話機の増設」や「電話回線の追加」を行いたい場合に、主装置の上限を超える場合があります。

今後スタッフが増える可能性を考え、あらかじめ数に余裕を持たせて接続台数を決めてから主装置を検討すると良いでしょう。チャネル数も上限が決められているため、オフィス内で取り次ぐ発着信数を事前に決めておくと安心です。

機能性

主装置の機能は、実装するユニットで決まります。そのため自社のオフィスにどんな機能が必要かを、あらかじめ明確にしておくと良いでしょう。主装置の種類やサイズによって、実装できるユニットの数が異なるからです。

一般的なオフィスであれば、以下のような機能が使われることが多いです。

しかしコールセンターなどの場合は、通話録音や着信制御などの機能があると便利です。

価格

ビジネスフォンを導入する際は、主装置の購入費用が大部分を占めます。主装置の価格は種類や機種によって異なります。予算が足りない場合は、中古やリースなども検討すると良いでしょう。

それぞれのメリットとデメリットを比較し、自社に適した主装置を導入しましょう。

サポート

ビジネスフォンを導入する際は、メーカーからのサポートを受けられるかも確認しましょう。ビジネスフォンは高価だからと中古の主装置を導入すると、メーカーからのサポートが受けられない場合や修理やアップデートに対応していないことがあります。サポートが受けられないと、トラブル時に対応できず、業務に支障をきたしてしまいます。

電話でのトラブルは業務への影響が大きいため、サポートが手厚い機器やサービスを選ぶと安心です。

ビジネスフォンの主装置の法定耐用年数は6年

新品のビジネスフォンの主装置は、法定耐用年数が6年と定められています。法定耐用年数とは、財務省により法的に定められた機能を保ち続けられる年数です。実際には、新品のビジネスフォンであれば10年以上使用される場合もあります。

しかし、耐用年数が過ぎたビジネスフォンは故障が発生する可能性が高いです。そのため、耐用年数が近づいたら販売業者に相談すると安心です。中古品を導入した場合の一般的な耐用年数は4～6年程度ですが、ユニットなどのパーツや必要な機材がまだ入手できるかも含めて慎重に選びましょう。

ビジネスフォンの主装置の設定方法

ビジネスフォンの設定では、主に以下の2つの作業を行います。

社員の増加に伴いビジネスフォンを増設したい場合は、主装置の内線ユニットに空きがあるかの確認が必要です。

ビジネスフォンの配線工事は専門の知識が必要なため、業者に依頼するのが一般的です。そもそもビジネスフォンの工事には「工事担任者」という国家資格が必要であり、無資格で工事を行うと電気通信事業法違反になるため注意しましょう。

ビジネスフォンを導入したい企業はNTT東日本へご相談ください

NTT東日本「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」はオフィスだけでなく自宅や外出先など、場所に縛られず発着信可能なビジネスフォンです。インターネット接続環境とオプション機器（「モバイル内線アダプタMB510」、内線ユニット）を利用すれば、スマートフォンと連携できるため、電話機の台数が減らせてコストも抑えられます。さらにデータバックアップ機能がついており、災害や故障時にも業務への影響を最小限にとどめます。

また万が一、主装置が故障してもサポートセンターでいち早く検知して、オペレーターが問診やリモート対応、現地派遣を行うため安心して利用可能です。ビジネスフォンを導入したいものの、設定方法や予算に不安がある方は、NTT東日本までお気軽にお問い合わせください。以下のリンク先から資料をダウンロードできます。

「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」
資料ダウンロードはこちら

「自社に適したビジネスフォン」
資料ダウンロードはこちら

まとめ

ビジネスフォンの利用には、電話機だけでなく主装置の導入が必要不可欠です。主装置には異なるタイプがあり、接続台数やチャネル数が決まっているため、自社の規模を考慮して慎重に検討する必要があります。NTT東日本「SmartNetcommunity αZXⅡ」では、以下の3つのタイプがあります。

ビジネスフォンの導入を検討しているものの、費用や設定方法に不安がある方は「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」がおすすめです。インターネット接続環境とオプション機器（「モバイル内線アダプタMB510」、内線ユニット）を利用すれば、スマートフォンと連携ができるため、どこからでも会社の固定電話番号を利用できます。そのため電話機の設置台数が少なく済み、コスト削減や業務効率向上が期待できます。また、NTT東日本の手厚いサポートも受けられるため安心です。オフィスにビジネスフォンを導入したい方は、ぜひ一度資料をご一読ください。

「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」
資料ダウンロードはこちら