【導入方法別】ビジネスフォンの価格相場！費用を安く抑える4つのポイントも紹介

ビジネスフォンの導入に必要な3つの費用項目

ビジネスフォンの導入には、大きく以下の3つの費用がかかります。

この章で、それぞれの費用項目の概要について理解しましょう。

電話機

ビジネスフォンを利用するには、家庭用電話機ではなく、専用の電話機が必要です。ビジネスフォン専用の電話機は、業務効率を向上させるための多機能が備わっているため、家庭用電話機と比較して価格は高くなります。オフィス内での移動が多い場合には、コードレス電話機などの選択肢もありますが、その場合、1台あたりの価格は上がります。ビジネスフォンの電話機は、利用シーンや予算に応じた方法を検討することが重要です。

主装置

主装置は、ビジネスフォンを導入する際に必要な機器です。主装置には「内線を可能にする」「外線をそれぞれのビジネスフォンに分配・接続する」といった役割があります。また以下のようなオフィスに必要な機能は、専用のユニットを主装置に差し込むことで使用できます。

主装置は電話機の接続台数や収容するチャネル数によって、タイプが異なります。タイプによって価格も異なるため、規模に合わせて主装置を導入することが大切です。

工事費

ビジネスフォンをオフィスに導入する際は、新品や中古を問わず専門事業者による工事が必要です。工事費には、以下のような費用が含まれます。

工事費はビジネスフォンの電話機1台あたり数万円かかるのが一般的です。また、導入規模が大きくなるほど高額になります。事業者によっては大規模な工事やリース契約の場合割引が適用されるケースもあるため、見積もりを取得する際に確認しておくと良いでしょう。

ビジネスフォンの価格【導入方法別】

ビジネスフォンの価格は、導入方法によって大きく変わります。具体的には、以下のとおりです。

この章で、導入方法別の価格を確認しましょう。

新品を購入する場合

新品の電話機の価格帯は、機能やチャネル数によって、大きく異なります。NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ」の場合、1台約4万円～8.5万円です。

新品の電話機は6年間の法定耐用年数が定められており、メーカー保証もほとんどのケースで1年ついているため安心です。

また、電話機以外にも主装置や工事の費用が別途かかります。

ビジネスフォンの主要メーカーは、数年の期間で新製品を開発・販売しています。予算に余裕があり、導入したビジネスフォンを長く使いたい場合は新品購入がおすすめです。

自社に適したビジネスフォンの選び方のポイントがわかる資料をご用意していますのでぜひご活用ください。

「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」
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中古を購入する場合

中古のビジネスフォンの電話機は、古いモデルであるほど安く購入できます。以下のような基本機能は新品と変わらないことが多いため、一般的なオフィスや事務所での利用なら問題ないでしょう。

中古の電話機にはメーカー保証はついていませんが、約1～3年の販売業者の保証がついている場合があります。また、業者によっては無償交換に対応しています。

中古の電話機を購入する際は「保証やサポートがあるか」「クリーニングされているか」など、販売代理店の選び方が重要です。予算は限られているものの、とにかくビジネスフォンを導入したい場合に中古はおすすめです。

リースの場合

リースの価格は、主装置の価格や工事費も月額利用料に含まれているため、毎月定額の支払いとなります。しかしリース料が上乗せされているため、総額は購入する場合と比べて高いことに注意しましょう。また、ほとんどのリース会社では中途解約ができません。契約期間が終了したら、電話機を返却する必要もあります。

ビジネスフォンの場合、一般的なリースの期間は約5～7年です。ビジネスフォンのリース料は経費として落とせるため、節税効果も得られるでしょう。リースの利用は、初期費用を抑えて新品のビジネスフォンを導入したい場合におすすめです。

ビジネスフォンの価格を安く抑える4つのポイント

ビジネスフォンの価格を抑えるポイントは、以下の4つです。

ビジネスフォンを安価で導入するポイントを知り、自社のオフィスに合う方法を検討してみてください。

オフィスの規模に合う主装置を選ぶ

ビジネスフォンの主装置は、オフィスの規模に合うものを選びましょう。主装置は接続台数やチャネル数に応じていくつかのタイプに分かれており、大きくなるにつれて価格も高くなるからです。

NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ」の場合の接続台数とチャネル数は、以下のとおりです。

主装置は一般的に数十万円と高価になるため、オーバースペックにならないよう慎重に選ぶと良いでしょう。

複数社から見積もりをとる

複数社から見積もりをとることで、ビジネスフォンの価格を安く抑えられるでしょう。ビジネスフォンの価格は、販売代理店に応じて変動する場合があるからです。

また、複数社から見積もりを取ることで、価格だけでなく対応やサービス内容も含めて比較できます。見積もりを取得する際は、以下の内容も合わせて確認すると良いでしょう。

見積もりの際はサービスや価格を正しく比較するため、同じ条件で依頼するのがおすすめです。

中古を選ぶ

中古製品は新品に比べて安いため、費用を抑えたい場合は検討すると良いでしょう。機種や機能にこだわらない場合は、中古製品の機能でも十分です。数年の差であれば、最新機種とほとんど変わりなく、低価格で購入できます。

しかし、中古には以下のようなリスクがあります。

サポートの薄い中古製品を買うときは、リスクをしっかりと考慮した上で検討しましょう。

スマートフォンと連携する

スマートフォンと連携できるビジネスフォンを選ぶことで、電話機にかかるコストの削減が期待できます。ビジネスフォンの購入台数が少なく済み、工事費用も抑えられるからです。

スマートフォンでどこからでも内線や外線に対応できることで、業務効率もアップします。ビジネスチャンスを逃さないといったコスト以外のメリットも多いです。オフィスに固定電話が必要な理由がない場合は、スマートフォンとの連携を視野に入れておくと良いでしょう。

業務効率が向上するビジネスフォンでコスト削減をめざしましょう

NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」は、最大接続台数は40台、12チャネルまで収容可能な中小企業のみなさまにおすすめのビジネスフォンです。スマートフォンと連携でき、オフィスや外出先など場所を問わず利用できます。

業務効率向上につながる多様な機能がついており、インターネット接続環境とオプション機器（「モバイル内線アダプタMB510」、内線ユニット）を利用すれば、スマートフォンを内線化できるため、コスト削減にもつながります。主装置が故障した際はサポートセンターが検知し、オペレーターが対応するためトラブルが起きても安心です。ビジネスフォンの導入を検討している企業は、ぜひ資料をダウンロードしてください。

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まとめ

ビジネスフォンの導入は、電話機だけでなく主装置や工事費などの費用がかかります。ビジネスフォンの電話機の導入方法は「新品購入かリースか」など、さまざまな選択肢があるため、オフィスの規模や導入する目的を考えて選ぶと良いでしょう。

NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」は、スマートフォンと連携が可能であり、オフィスの電話番号を使った発着信や転送が可能なビジネスフォンです。そのため、オフィスの電話機設置台数も抑えることができます。コストを抑えながら機能やサポートが充実したビジネスフォンを導入したい企業は、ぜひ資料をご一読ください。

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