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迷惑電話をブロックする方法。スマホ・法人向けビジネスフォンでのやり方を紹介

オフィスや事業所、店舗にひっきりなしにかかってくる営業電話や嫌がらせ電話に、業務を妨げられて困っている企業の方も多いのではないでしょうか。昨今では、電話を利用した特殊詐欺や迷惑行為の手口がますます多様化し、企業をターゲットにした悪質なケースも増加しています。被害を未然に防ぐためには、事前に適切な対策を講じることが大切です。

この記事では、スマートフォンや法人向けビジネスフォンを活用し、迷惑電話をブロックする方法を解説します。迷惑電話対策に有効な法人向けビジネスフォンのおすすめ機能も紹介するため、迷惑電話による業務の妨げに悩む企業担当者の方は参考にしてください。

電話を利用した特殊詐欺や迷惑行為の実態

電話を悪用した特殊詐欺や迷惑行為は、年々その手口が巧妙化しています。警察庁の「令和5年における特殊詐欺の認知・検挙状況等について」によると、令和5年の特殊詐欺による被害総額は452億円を超え、犯行の77.5%に電話が利用されていました。

また、昨今では個人の住所や資産状況、在宅状況を探る「予兆電話(アポ電)」も増加傾向にあり、令和5年には13万件以上が確認されています。

イメージ:予兆電話件数の単月推移

出典:警察庁|令和5年における特殊詐欺の認知・検挙状況等
(https://www.npa.go.jp/bureau/criminal/souni/tokusyusagi/hurikomesagi_toukei2023.pdf)

このような迷惑行為の手口は多岐にわたり、不在着信を装ったワン切り詐欺や、行政機関を名乗る架空請求、還付金詐欺などが有名です。これらの被害は個人だけではなく、企業をターゲットにしたケースも報告されており、迷惑電話への対策が欠かせない状況といえます。

とくに法人の場合、迷惑電話は業務効率を著しく妨げる可能性があります。そのため、自社における迷惑電話被害の実態を把握し、早急に対策を講じることが大切です。

企業に対する迷惑電話の種類

企業に対する迷惑電話には、業務を妨害するさまざまな種類のものが存在します。とくに問題視される行為の例として挙げられるのは、以下の4つです。

迷惑行為 手口
執拗・悪質な営業電話
  • 断っているにもかかわらず、頻繁に電話をかけてくる
  • 大手事業者を名乗り、実際の金額を説明しないまま「料金が安くなる」などの案内をする
嫌がらせ
  • 意図的に大量の電話をかけてくる
個人情報の聞き出し
  • 行政機関のアンケート調査などを騙り、従業員の個人情報を聞き出そうとする
架空請求・振り込め詐欺
  • 関係会社や行政機関を名乗り、送金するように指示をする

これらの迷惑電話は、企業の業務効率を低下させるだけでなく、情報漏えいや金銭的な被害につながる可能性もあります。次の章では、迷惑電話が企業に与えるリスクについて詳しく解説します。

迷惑電話が企業に与える影響・リスク

イメージ:迷惑電話が企業に与える影響・リスク

迷惑電話は単に煩わしいだけではなく、企業に実害をもたらします。迷惑電話が企業に与える影響やリスクについて、以下の3つの観点から詳しく解説します。

  • 業務効率の低下・人的リソースの消耗
  • セキュリティリスクの増加
  • 悪質営業による金銭トラブル

業務効率の低下・人的リソースの消耗

迷惑電話が頻繁にかかってくると、従業員はそのたびに業務を中断しなければなりません。これにより、作業効率が低下し、計画していた業務が遅延する原因になります。

とくに、嫌がらせを目的とした大量の電話がかかってきた場合、対応に多くの人的リソースを割かなければならず、通常業務が滞ってしまうでしょう。このような状況が続くと、従業員のストレスや疲弊につながり、企業全体の生産性に悪影響を及ぼすと考えられます。

セキュリティリスクの増加

迷惑電話には、行政機関や取引先を装って個人情報を聞き出す手口もあり、対応してしまうと従業員の個人情報や企業の機密情報が漏えいするリスクが高まります。一度情報が漏れると、さらなる詐欺や不正行為に悪用される危険性があるため、注意が必要です。

また、漏えい事故が発生すると企業の信頼にも傷がつき、顧客や取引先からの信用を失う恐れもあります。

悪質営業による金銭トラブル

悪質な営業電話では、大手事業者を装い「料金が安くなる」など虚偽の情報で契約を迫るケースがあります。契約後に不利な条件が判明したり、解約しようとすると高額な違約金を請求されたりする場合もあり、金銭的なトラブルに発展する可能性があるため注意が必要です。

また、断った後も執拗に電話が続くと、従業員が心理的に追い詰められ、不本意な契約に至るリスクも高まります。

迷惑電話による影響を最小限に抑えるためには、悪質な事業者や不審な電話番号からの電話を受け付けないよう対策を講じる必要があるでしょう。次の章では、迷惑電話をブロックする方法について解説します。

迷惑電話をブロック(着信拒否)する方法

イメージ:迷惑電話をブロック(着信拒否)する方法

迷惑電話による被害を防止するには、ブロック(着信拒否)機能の活用が有効です。ここでは、個人のスマートフォンと法人向けビジネスフォンにおける、具体的なブロック方法を紹介します。

個人のスマートフォンでのブロック方法

スマートフォンで迷惑電話をブロックする方法は主に3つあります。

スマートフォンで迷惑電話をブロックする方法

  1. 通信キャリアのサービスを利用する

    契約している通信キャリアの迷惑電話拒否サービスを申し込む方法

  2. スマートフォン本体の機能を利用する

    スマートフォンのOSに搭載されている着信拒否機能や電話に出る前に相手の名前や用件を確認できるスクリーニング機能や、留守番電話の内容をリアルタイムで文字起こししてくれる機能などを利用し相手を確認する方法

  3. 専用アプリケーションを活用する

    スマートフォンに、迷惑電話をスクリーニングできるアプリケーションをインストールする方法

これらの方法を組み合わせて利用することで、より効果的に迷惑電話を防げるようになります。

法人向けビジネスフォンでのブロック方法

オフィスや事業所、店舗などにかかってくる迷惑電話をブロックする方法には、通信事業者が提供するサービスを利用する方法と、ビジネスフォンの機能を利用する方法の2種類があります。

まず、通信事業者が提供するサービスの例として、NTT東日本のサービスを紹介します。

迷惑電話おことわりサービス(ひかり電話)

迷惑電話を受けた直後に発信元を登録することで、次回以降同じ電話番号から着信した際に自動応答を行うように設定できる機能。

ナンバー・リクエスト

非通知の相手に対して、電話番号を通知した上でかけ直すよう音声メッセージで自動応答するサービス。発信元の電話番号が表示される「ナンバー・ディスプレイ」機能のオプションとして利用可能。

参考:
ひかり電話 迷惑電話おことわりサービス|NTT東日本
ナンバー・リクエスト|NTT東日本

また、ビジネスフォンの機能を活用する方法もあります。たとえば、NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」には、以下のような機能が搭載されています。

迷惑電話対策に有効な「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」の機能

  1. 迷惑電話を着信前に自動ブロックする機能
  2. 国番号を識別し拒否する機能
  3. 通話録音・音声ガイダンス機能

これらの機能を組み合わせることで、迷惑電話を効率的に遮断し、業務効率の向上につなげられると期待できます。ここからは、各機能について解説します。

おすすめ機能1.迷惑電話を着信前に自動ブロックする機能

イメージ:迷惑電話を着信前に自動ブロックする機能

迷惑電話を着信前に自動でブロックできる機能※1は、トビラシステムズ株式会社の迷惑電話番号データベース※2を活用したものです。データベースには約3万件の迷惑電話番号が登録されており、ビジネスフォンの主装置に自動ダウンロードされます。自社で着信拒否リストを作成する手間なく、着信前に迷惑電話を自動的にブロックすることが可能で、不審な電話を効率的にスクリーニングできます。

また「ホワイトリスト機能」が搭載されており、共通電話帳に登録された番号は、迷惑電話番号データベースに登録されていても拒否されません。これにより、迷惑電話をブロックしながら、自社の事業に関係のある電話を受けることが可能です。

迷惑電話番号データベースは、警察・自治体との情報共有や専門技術者による確認を通じて定期的に更新され、高品質なデータベースの維持に向けた取り組みが行われています。

  • ※1
    ご利用には別途オプションライセンスが必要です。また、主装置が常時インターネットに接続されている必要があります。
  • ※2
    「迷惑電話番号データベース」は、トビラシステムズ株式会社によるサービス提供機能です。

おすすめ機能2.国番号を識別し拒否する機能

イメージ:国番号を識別し拒否する機能

国際電話の「国番号」を識別し、特定の国からの電話を拒否できる機能※3は、海外からの迷惑電話対策に効果的です。「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」には、国を指定して着信をブロックできる機能が搭載されています。特定の国から頻繁に迷惑電話がかかってくる場合には、この機能を活用することで電話応対の効率を高められるでしょう。

また「ホワイトリスト機能」を活用し、着信したい番号を登録すれば、拒否を指定した国からの発信であっても電話を受けることができます。自社や取引先企業などの海外拠点と必要な連絡を取れるようにしながら、国ごとに着信をブロックすることが可能です。

  • ※3
    ご利用には別途オプションライセンスが必要です。

おすすめ機能3.通話録音・音声ガイダンス機能

迷惑電話対策には、通話録音機能と音声ガイダンスを活用する方法もあります。通話の前に「この通話は録音されています」という音声ガイダンスを流すことで、相手が証拠を残したくないと判断し、自ら電話を切る効果が期待できるでしょう。

「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」には通話録音機能※4が搭載されており、ストレージサービスと連携すれば、録音データをクラウドストレージに自動アップロードすることも可能です。会社にいなくても通話記録を聞き返せるため、不審な電話があった場合、遠隔地の担当者と状況共有しやすくなる点がメリットといえます。

また、テキストを打ち込むだけで音声ガイダンスを作れる「音声合成ガイダンス作成機能※5」もあり、特定の業務に合わせたオリジナルのガイダンスを手軽に設定することが可能です。その他にも、外部装置を必要としない自動音声応答(IVR)機能※5など、便利な機能が充実しています。

これらの機能を活用することで、オフィスや事業所、店舗にかかってくる迷惑電話を効率的にスクリーニングでき、電話応対業務の効率化が期待できるでしょう。中小~大規模事業所向けの「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」について、以下のページからカタログ資料をダウンロードいただけます。

「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」
資料ダウンロードはこちら(別ウインドウで開きます)

  • ※4
    ご利用には別途専用アプリが必要です。
  • ※5
    ご利用には別途オプションライセンスが必要です。料金の詳細などは、こちらからお気軽にお問い合わせください。

まとめ:迷惑電話をブロックし、電話応対を効率化しよう

迷惑電話は企業の業務効率を著しく低下させ、従業員の負担を増加させる大きな要因です。とくに、企業の電話窓口では一度電話に出ると迷惑電話であっても応対を避けることが難しく、電話が通じる前にスクリーニングを行う予防対策が必要です。

NTT東日本のビジネスフォン「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」は、着信前の自動ブロック機能や通話録音・音声ガイダンス機能など、迷惑電話を効率的にブロックするための機能が充実しています。これらの機能を活用することで迷惑電話の影響を最小限に抑え、業務をスムーズに進めることが期待できるでしょう。

迷惑電話への対応に追われ、業務が妨げられている企業の担当者は、ぜひ導入を検討してみてください。効率的な電話応対と業務効率の向上を図れる「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」のカタログ資料は、以下のページからダウンロードいただけます。

「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」
資料ダウンロードはこちら(別ウインドウで開きます)

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