固定電話機のメリット・デメリット5選！買い替え時の選び方やサービス

固定電話とは？利用シーンについても解説

固定電話とは、家庭やオフィス、店舗など特定の場所で利用可能な、電話サービスの1つです。固定電話の回線種別として、主に光回線（ひかり電話）、アナログ回線（加入電話）、デジタル回線（INSネット）^※の3種類があり、現在は光回線が主流です。スマートフォンの普及により、一般家庭での固定電話の利用者数は減少していますが、ビジネスシーンにおいては欠かせないインフラです。

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  「INSネット64」「INSネット64･ライト」「INSネット1500」（総合ディジタル通信サービス）は、2024年8月31日(土)をもってサービスの新規販売は終了、2028年12月31日(日)をもってサービス提供を終了いたします。詳細はこちらをご確認ください。

ビジネスフォンとは

企業が固定電話を利用する際、ビジネスフォンという仕組みがよく使われます。ビジネスフォンとは、主装置と呼ばれる電話の発着信を制御する装置と、外線や内線などの通話やボタン操作などで転送が可能な多機能電話機を組み合わせた業務用の電話システムです。

ビジネスフォンと固定電話サービスを組み合わせることで、1つの電話回線であっても、複数の電話機で同時に発着信が可能になります。

固定電話の利用シーン

固定電話の導入は、企業の信頼性の向上や、業務の効率化を図るうえで非常に重要です。

特に法人においては、対外的な信用の確保や、社内外との円滑なコミュニケーション手段として欠かせない存在となっています。ここでは、企業が固定電話を活用する代表的なシーンと具体的な業務例をご紹介します。

1.インバウンド業務（受信業務）

顧客からの問い合わせやクレーム対応など、企業の窓口として固定電話が活用されます。

2.アウトバウンド業務（発信業務）

営業活動や市場調査など、顧客へアプローチする際にも固定電話が活躍します。

3.申し込み・申請業務

法人としての信用や体制を示すために、固定電話番号が必要とされるケースがあります。

4.日常的な電話対応業務

日々の業務の中でも、固定電話は社内外との円滑なコミュニケーションに欠かせません。

企業が固定電話やビジネスフォンを導入する3つのメリット

固定電話を契約することは、企業の信用につながります。また、ビジネスフォンは電話業務の効率化などでさまざまなメリットがあります。本章では、企業が固定電話やビジネスフォンを導入するメリットを詳しく解説します。

対外的な信頼感を高めやすくなる

固定電話を設置することは、対外的な信頼感を高めるうえで非常に有効です。名刺や公式サイトに記載された電話番号から、スマートフォンか固定電話であるのか容易に判別できるため、企業の実在性や安定性を示しやすく、取引先に安心感を与えることができます。​

また、固定電話の有無は取引先だけでなく、金融機関からの信用にも影響します。たとえば、法人用クレジットカードの申請時には、固定電話の有無が審査項目に含まれている場合もあるため、固定電話を設置しておくことで、手続きがスムーズに進むこともあります。​

電話業務を効率化できるさまざまな機能を利用できる

ビジネスフォンでは、保留・転送や代理応答、音声自動応答（IVR）など、電話業務を効率化できる多彩な機能が備わっています。ほかにも、通話録音や迷惑電話ブロック機能が利用できる機種もあり、日常的に電話業務を行う企業にとっては大きなメリットがあります。

スマートフォンを活用できるサービスもある

ビジネスフォンのなかには、スマートフォンを業務用端末として活用できるサービスもあります。具体的には、スマートフォンを使用して代表電話番号での発着信が可能です。リモートワーク環境の整備や、災害時のBCP（事業継続計画）対策にも役立ちます。

企業が固定電話やビジネスフォンを利用する2つの注意点

固定電話やビジネスフォンの利用は、メリットばかりではありません。注意点を押さえることで、想定以上の導入コストがかかってしまったり事業に支障がでたりするリスクを防ぐことが可能です。ぜひ本章の内容を参考にしてみてください。

設置に時間とコストがかかる

固定電話を新たに契約したり、ビジネスフォンを導入したりする場合、以下のような手続きや準備が必要です。

項目	内容
開通工事	電話回線の引き込みや機器の設置を行う。
機器の用意	電話機を購入し設置する。 ※ 場合によっては、PBX（外線と内線の交換機）やCTI（パソコンと電話をつなぐシステム）を導入・設置する。
施設設置負担金（※「ひかり電話」の場合は不要）	電話回線を利用するために施設設置負担金を支払う。 ※ 支払いを伴わず、月額使用料金が若干割高になるプランもある​

上記のとおり、固定電話を利用できるようにするためにはいくつかの手続きがあり、申し込んですぐには通話できません。また、開通工事や電話機の購入費用がかかるため、導入には一定のコストがかかります。

事業所を移転すると電話番号が変わる

固定電話は、転居すると番号が変わってしまう場合があります。NTT東日本の場合は、電話番号を管轄する「収容局」の変更を伴う転居の場合、電話番号の変更が必要です。電話番号が変わると、以下のような手続きが必要です。

なお、NTT東日本エリアからNTT西日本エリアへとエリアをまたぐ引越しの場合は、電話回線を一度解約し、移転先で再契約する必要があります。

固定電話やビジネスフォン選びのポイント4選

固定電話やビジネスフォン選びのポイントは、以下のとおりです。自社にあったビジネスフォンを選ぶ際の参考にしてください。

自社に合った電話サービスを選べるように、一つひとつ確認していきましょう。

利用台数と同時通話数

企業が固定電話を契約し、ビジネスフォンを導入するメリットの一つが、1つの電話回線で複数人が同時通話できる点です。回線のプランや主装置の種類などによって同時通話可能な台数が異なりますので、利用台数と同時通話数を決めるにあたり、まずは同時にどれだけの数の通話が必要か検討しましょう。

一般的な目安としては、従業員の3分の1程度です。たとえば、NTT東日本の「ひかり電話オフィスA（エース）」を利用する場合は、「フレッツ 光クロス」などをアクセス回線とした光IP電話サービスで、最大300チャネル^※の同時通話、7000番号の利用が可能であり、今お使いの電話番号をそのまま利用できます。

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  ひかり電話オフィスA（エース）のご利用には、別途「フレッツ 光クロス」、または「フレッツ 光ネクスト」「ビジネスイーサ ワイド^＊」もしくは「Interconnected WAN」の契約が必要です（別途、初期費用、月額利用料がかかります）。
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  新規販売終了。

ビジネスフォン選びのポイントをご紹介！「自社に適したビジネスフォン　選ぶ際の8つのポイントも紹介」資料はこちら

事業所向け光IP電話サービス「ひかり電話オフィスA（エース）」詳細はこちら

電話業務のスタイル

電話業務のスタイルとは、具体的にはどの程度、どのような電話業務が発生するかです。この後の必要な機能にも大きく関わってきます。たとえば、頻繁に電話対応を行う場合は、使い慣れたボタン操作で直感的に操作が出来、内線機能などが利用可能なビジネスフォンが適しています。

一方、電話だけでなくチャットやWeb会議の機能もよく利用する場合は、この後ご紹介する「クラウド電話」がおすすめです。

ビジネスフォンとクラウド電話、どちらがいいか迷ったら！「電話の選び方ガイド」資料ダウンロードはこちら

必要な機能

ビジネスフォンには主に下記のような機能があります。

また上記の機能以外にも、後ほど紹介するNTT東日本のビジネスフォン「Smart Netcommunity αZXⅡ typeS,M」には、迷惑電話ブロック機能や、特定の国からの着信を拒否できる国番号識別ブロック機能など、電話業務を効率化するための多くの機能が搭載されています。

自社にとってどの機能が必要か整理しておくとよいでしょう。

ビジネスフォン市場での高いシェアを誇る「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」資料ダウンロードはこちら

リモートワークの有無

リモートワークを行っている場合や、外出が多い場合などはビジネスフォンに、スマートフォンやパソコンとの連動機能が付いているか確認しましょう。たとえば「Smart Netcommunity αZXⅡ typeS,M」においてビジネスフォンとスマートフォンやパソコンを連動すると、以下のような機能を利用できます。

またパソコンとの連動機能が付いている場合、作業効率の向上や端末台数の削減につながります。

スマートフォン連携機能も搭載！「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」資料ダウンロードはこちら

固定電話のご相談ならNTT東日本にお任せください。

固定電話の契約を検討している企業には、NTT東日本の法人向けIP電話サービス「ひかり電話オフィスA（エース）^※」がおすすめです。フレッツ光の初期費用・月額利用料に加え、基本契約は1チャネル1番号で月額基本料は1,210円（税込）からご利用いただけ、最大300チャネルの同時通話も可能です。

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  ひかり電話オフィスA（エース）のご利用には、別途「フレッツ 光クロス」、または「フレッツ 光ネクスト」「ビジネスイーサ ワイド^＊」もしくは「Interconnected WAN」の契約が必要です（別途、初期費用、月額利用料がかかります）。
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  新規販売終了。

また、ビジネスフォンならNTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」をぜひご検討ください。Smart Netcommunityシリーズは、ビジネスフォン市場シェアNo1^※のロングセラー製品です。一般的なビジネスフォンの機能に加え、迷惑電話ブロック機能や国番号識別ブロック機能など多彩な機能を搭載。専用のアダプターを使用することで、スマートフォンとの連携も可能です。

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  出典：株式会社富士キメラ総研「2024コミュニケーション関連マーケティング調査総覧」2023年度ビジネスフォンマーケットシェア実績値によるNTT東日本/NTT西日本を合わせたシェア率（42.8％）に基づきます。

電話だけでなく、チャットやWeb会議も活用したい場合はNTT東日本の「ひかりクラウド電話」がおすすめです。「ひかりクラウド電話」は「Webex Calling」、「Microsoft Teams」などのUCアプリから会社の電話番号で発着信できるサービスです。インターネット環境があれば、外出先や自宅からスマートフォンやパソコンなどを通じて会社の外線を発着信できます。

そのため、電話機やPBXの物理的な機器コストを抑えられるほか、固定席に縛られない柔軟な働き方を可能にする「フリーアドレス化」の実現にもつながります。

ビジネスで役立つ機能を装備！「ひかり電話オフィスA（エース）」詳細はこちら

無料デモも実施中！「ひかりクラウド電話」詳細はこちら

柔軟な働き方を支える電話環境を！「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」資料ダウンロードはこちら

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  「Webex by Cisco」、および「Webex」は、Cisco Systems,Inc.またはその関連会社の米国およびその他の一定の国における商標登録または商標です。「Webex Calling」はCisco Systems, Inc.が提供するサービスの名称です。
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  「Microsoft Teams」、「Office365」、「Microsoft365」は、米国Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標、または商標です。「Microsoft 365」は、Microsoft Corporationが提供するサービスの名称です。
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  「Webex Calling」、「Microsoft Teams」は、名称が変更される場合があります。最新情報は、各サービス事業者のホームページをご確認ください。

まとめ

固定電話には主に光回線（ひかり電話）、アナログ回線（加入電話）、デジタル回線（INSネット）の3種類があり、現在は光回線が主流です。また、企業が固定電話やビジネスフォンやクラウド電話を導入することで、対外的な信頼感や安心感を与えるほか、電話業務の効率化などの効果が期待できます。

NTT東日本は、ビジネスシーンにおける電話活用について、ニーズに合わせたさまざまなご提案が可能です。これから固定電話を契約、あるいは見直したいとお考えの方は、ぜひNTT東日本にお気軽にご相談ください。

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