ビジネスフォン主装置の失敗しない選び方3選！導入に必要な工事とPBXとの違いについて解説

ビジネスフォンの主装置について4項目で解説

ビジネスフォンの主装置について以下の4項目で解説します。

ビジネスフォンを導入するには、機器購入費や設置工事費など多くの初期費用がかかります。そのなかでも主装置は、種類や導入方法によって価格が大幅に変わります。主装置についてよく理解し、自社に適切なビジネスフォンを導入するための検討材料にしましょう。

仕組み

ビジネスフォンは同じ番号を複数の電話機で使用できるのが大きな特徴です。主装置が外線と内線を制御し、各電話機に振り分けを行うことで複数の発着信を管理できます。主装置の中にはユニットと呼ばれる基板があり、内線・外線の設定やFAXなどほかの機器との接続を行います。ビジネスフォンが同時に複数の電話機を使用できるのは、主装置の頭脳となるユニットがあるからです。主装置は、ビジネスフォンを使用する際に必要不可欠な装置で、大きさによって同時に扱える電話機の数が異なります。

種類

主装置は、接続できる電話機の台数とチャネル数の数に応じてタイプが分かれています。NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ」シリーズには2つのタイプがあります。接続できる電話機本体の数と、収容できるチャネル数が変わり、価格にも違いがあります。2つのタイプの特徴は、以下のとおりです。

事業規模や従業員数に合わせて、2つのタイプから選べます。主装置が大規模であるほど価格は高くなるため、必要な台数・チャネル数を見極めて適切なタイプを選択することが重要です。

耐用年数

主装置の法定耐用年数は、新品購入において6年と設定されています。ただし、こちらはあくまで税務上の資産としての価値を示す年数であり、必ずしも機器に不具合が起こる時期ではありません。6年を過ぎた主装置を中古で販売している店もあり、メンテナンスをきちんとしていれば問題なく使用できます。

法定耐用年数は新品購入時にのみ定められており、中古購入の主装置には設定されません。古くなればなるほど故障のリスクは高くなるため、中古購入の際は保管状況や年式などを十分にチェックしておくことが大切です。

価格

主装置単体の価格は、新品購入で1台あたり30万円〜です。主装置に収容するチャネル数や端末数に応じて価格が異なります。

また、主装置は電話機と同じ機種でなければ使用できないため、セットで購入するのが前提です。接続するチャネル数や電話機の数が増えるほど価格も上昇するため、企業規模に合った主装置の見極めが重要です。

「SmartNetcommunity αZXⅡ typeS,M」
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ビジネスフォンの主装置選びの3つのポイント

この章では、ビジネスフォンの主装置を選ぶポイントについて解説します。専門事業者に一任するという方法もありますが、自社に合わないシステム構築が行われるとビジネスフォンの機能が発揮されにくくなるため、ここで紹介する3つのポイントは押さえておきましょう。

接続端末台数

ビジネスフォンの主装置は、利用する電話機の数や収容可能なチャネル数によって複数のタイプに分けられます。現状の必要数を把握し、必要な回線数などを満たしている主装置のタイプを選ぶことが大切です。費用を抑えたいために企業規模に対して小さいタイプを選んでしまうと、顧客からの電話に出られず大事なビジネスチャンスを逃してしまう可能性があります。

主装置設置後に電話機の数やチャネル数の増減を行うとなると、再度設置工事が必要となり追加費用がかかります。そのため、将来的に事業拡大を予定している場合は、拡張時に備えて主装置の収容数に余裕を持たせておくことも必要です。現状把握はもちろんのこと、将来を見据えて業務がスムーズに行える数をしっかりと見極めましょう。

外線数

外線数は複数のタイプがあり、最大収容数が異なります。

NTT東日本の「SmartNetcommunity αZXⅡ」シリーズには2つのタイプがあります。

主装置は1度設置すると簡単に増減できないため、現状だけでなく将来を想定して選ぶことが大切です。ただし、収容数が大きくなるとその分価格も上がるため、予算と照らし合わせて企業にとって適切な主装置の決定が求められます。まずは現状の発着信数を調べて、対応可能な主装置の大きさを把握しましょう。そのうえで、将来的に事業拡大を想定して余裕のある主装置を選んでおくと、拡張にかかる費用や手間を省くことができます。

機能やカスタマイズ性

主装置には「ユニット」と呼ばれる性能を左右する基盤が収容されています。主なユニットは、以下のとおりです。

内線と外線の管理や電話機とほかの機器との接続を可能にするなど、主装置がさまざまな役目を果たせるのはこれらのユニットが組み込まれているからです。企業の規模や事業内容に合わせてカスタマイズできるとより使いやすいですが、多くのユニットを組み合わせれば価格も上がるため必要なオプションの見極めが重要です。

自社に適切なビジネスフォンの選び方のポイントがわかる資料をご用意していますのでぜひご活用ください。

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ビジネスフォン設置に必要な3つの工事

ビジネスフォンを使用するためには設置工事などが必要です。そこで、ここではビジネスフォンを設置するための3つの工事について解説します。また、設置工事を行う場合は「工事担任者」の資格を持つ人が監督もしくは施行しなければなりません。資格を持たない人に任せてしまうと「電気通信事業法違反」となってしまいますので注意しましょう。

回線工事

電話機を設置する前に、電話回線を敷設する「回線工事」が必要です。引き込む電話回線を主装置に収容する工事で、対象となる電話回線は以下の通りです。

新規の設置や増設など現場の状況によって、工事内容が異なります。

電話機設置工事

回線工事が完了したのち、必要な機器の設置工事を行います。主に以下の3つが、電話機設置工事に含まれます。

また、引き込んだ電話回線を主装置につなげる際は、コードが邪魔にならないように配線することが重要です。配線が露出していると、コードに引っかかって転倒する危険性や機器が落下し故障の原因となってしまいます。

主装置設定工事

主装置設定工事とは、主装置にビジネスフォンの機能設定を行うことをさします。ビジネスフォンの主装置は基本的にユニットが組まれていないため、初期状態では多くの機能が使えません。主なユニットと役割は、以下のとおりです。

主装置設定工事によってこれらのユニットを実装し、電話機端末に接続されることでビジネスフォンの機能は十分に発揮されます。

PBX（オンプレミス型）とクラウド電話の違い

PBXには、オンプレミス型とクラウド型がありそれぞれ特徴が異なります。特別な機器を必要としないクラウド型に比べて、ネットワーク機器やサーバーなどの設備を揃えなくてはならないオンプレミス型は導入費用が高額です。しかし、セキュリティ面ではインターネットを利用しないオンプレミス型が優れています。自社内だけのネットワークで通話を行い、独自のセキュリティ対策を施すことができるため、外部からの攻撃を受けるリスクが少なく安心です。

ただし、オンプレミス型を利用する場合は、PBXと電話機を接続するための工事が必要となるので、設置工事費と導入までの時間がかかります。「クラウドPBX」とも呼ばれるクラウド上の仮想PBXを利用して通話する「クラウド電話」は設置工事は必要ないため、初期費用を抑え導入までの期間も短いなど多くのメリットを感じられるでしょう。オフィスや店舗の電話をお考えの方で、できるだけ費用を抑えたい方はクラウド電話についてよく分かる、こちらの資料をご覧ください。

「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」
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ビジネスフォンを導入する際は、費用や機能など総合的に比較検討しましょう

オフィスや店舗における電話設備は、ビジネスフォンやPBXの導入を検討する企業が多いでしょう。ビジネスフォンは接続台数の制限があることから、中小企業や小規模オフィス向けとされています。PBXは数千台以上の接続が可能なため、大企業向けの電話設備として知られてきました。ただ、どちらにも共通するデメリットとして「初期費用」の問題があります。

特にオンプレミス型はビジネスフォン以上に高額な費用がかかるため、コスト面がネックになっている企業も多いでしょう。そこで、近年登場した「クラウド電話」が注目されています。NTT東日本では、外線・内線はもちろんのこと、テレワークや外回りなど多様な働き方に対応できる「ひかりクラウド電話」を提案しておりますので、企業の電話環境でお悩みの方はお気軽にご相談ください。

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