【2024年最新】AI(人工知能)技術の活用事例を紹介!
概要や歴史、メリットも解説
最新のAI技術導入を検討している人のなかには、他の業種や企業がどのように活用しているのか知りたい方がいるのではないでしょうか。AIを作業に取り入れることで業務効率化や人件費の低減などが期待できるため、さまざまな分野で活用されています。
そこで、今回の記事では、AI技術の概要や業界別の最新活用事例を解説します。AIの知識を深める上で大切なアルゴリズムなども紹介するので、今後の導入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
AI(人工知能)とは?歴史や仕組みを解説
AIとはArtificial Intelligenceの略称で「人工知能」と訳されます。この章では、AIの概要や歴史などを解説します。AIの仕組みを理解し、知識を深めましょう。
AIの概要
1956年から、AIという言葉が使われるようになりました。一般的に、AIとは人工的な知能をコンピューターのプログラムで再現したり、人間よりさらに高い能力で情報処理を行ったりする技術のことをいいます。「人間と同じような知識や能力を持ったコンピューター」や「自然知能を再現したもの」などと表現されることもあり、専門家によって解釈が違うため明確な定義が存在しないのが現状です。
近年はさまざまな分野でAI技術が活用され、私たちの暮らしを便利にしたりビジネスモデルに変革をもたらしたりしています。
AIの歴史
AIは1956年にアメリカで行われたダートマス会議で、ジョン・マッカーシー教授によって提案されました。「人間と同じように考える機械」を人工知能と名づけたことがAIの誕生で、その後3度のブームを経て現在に至ります。
第1次AIブーム
AIの第1次ブームは、誕生した1950年代後半~1960年代にかけてです。AIによってコンピューターを使った「推論」「探索」ができるようになり、数学の定理証明やチェスなど特定の課題に対する答えが導けるようになりました。しかし、第1次ブームの頃のAIは、ルールや定義が決められている問題のみに対応しており、現実に発生し得る課題解決には至らないことが判明し、ブームは下火を迎えることとなりました。
第2次AIブーム
1980年代に入ると、再びAIが注目され第2次ブームを迎えます。エキスパートシステム(専門知識を取り込んで状況の予測や判断を行う機能)の誕生が、ブームのきっかけとなりました。知識が多ければより正確性が増しますが、情報を人の手によってコンピューターに理解させる必要があったり、活用できる領域が限定されたりすることから、再びブームは下火を迎えます。
第3次AIブーム
2000年代から第3次AIブームが始まり、現在も続いています。AIが自分でビッグデータから知識を得て学習する機械学習が実用化されたことが、ブームのきっかけとなりました。2006年には、知識を定義する要素をAIが自分で学習するディープラーニングが登場し、ブームに拍車をかけました。これらの誕生によって、音声認識や画像認識などさまざまな機能の性能が向上しています。
AIのアルゴリズム
AIへの理解を深めるためには、以下の3つのアルゴリズムについて知ることが大切です。
- ニューラルネットワーク
- エキスパートシステム
- 遺伝的アルゴリズム
ニューラルネットワークとは、神経細胞のニューロンをモデルにしたAIで、人間の脳機能をコンピューターで表現するための数学モデルのことを言います。エキスパートシステムは専門知識を取り入れて物事の推論を行う機能で、遺伝的アルゴリズムは人間の力では計算できない難解な問題の最適解をすばやく導けるAIです。
AI技術を業務に導入するメリット
AI技術を業務に導入することで、作業の効率化が期待できます。例えば、事務の定例作業を自動化したり、簡単な問い合わせに対して自動対応してくれたりと、これまで人間が行っていた業務をAIが代替してくれるので、労働力不足の解消や人件費低減につながります。業種によっては危険な作業があるので、AIが代替することで怪我や事故のリスクを減らせる点も大きなメリットのひとつです。
また、人間が作業を行うとそのときのモチベーションや体調によってパフォーマンスが左右される可能性がありますが、AIはその心配がありません。AIは人間にかかる負担を減らし安定して正確に作業をしてくれるので、生産性や顧客満足度の向上が期待できます。
【最新】AI技術の業界別活用事例8選
AI技術は、さまざまな業界で利用されています。そこで、この章ではAI技術の活用事例を紹介します。業界別でどのようにAI技術が活用されているのか解説するので、導入を検討している方は参考にしてみてください。
製造業
製造業では、不良品の検品や在庫数の最適化にAIが活用されています。食品や機械メーカーなどの工場で不良品を検知する画像処理技術が導入され、さらにロボットアームと連動することで自動で取り除けます。また、在庫数を最適化することで余分な在庫を抱えなくてすむため、コストの低減が可能です。
製造業では、深刻な人材不足に悩む企業が多いです。AIによって一部の作業が代替できれば人材不足の解消につながり、さらにベテランの技術の継承・再現もしやすくなるでしょう。
また、製造業では、金属部材や製造装置、金型などの高価な製品を扱うことも多く、窃盗への対策や安全管理も必要な企業が多いです。防犯カメラと連動したAIによる、窃盗の防止や危険行動の検知などが可能になれば、より高度な窃盗対策が実施できるようになるでしょう。
金融業
金融業界は取り扱っている商品やビジネスモデルが似ていることから他社との差別化が図りにくいという特徴があります。そこでAI技術を導入し、他社との差別化を目指す企業が増えています。例えばAI技術を活用し、M&Aのマッチングを行ったりニーズにあった商品の提案を行ったりすることが可能です。
その他にも、クレジットカード・ローンの審査やカードの不正利用の検知をAIで行っています。AIを導入することで不正利用の検知数が増えるだけではなく、使用するにつれて学習し性能が高まるといったメリットがあります。
農業
収穫作業を人間の手で行うと、負担が大きく時間がかかります。そこでAI技術が搭載されたロボットを導入し収穫作業の自動化をすることで、負担の低減が可能です。農業の分野では安定して出荷することが大切であり、取引先との信頼問題にも関わります。AI技術で収穫量を予測することで、出荷量の把握ができるため安心です。
害虫駆除にもAI技術が活用され、害虫を検知するとピンポイントで農薬を散布します。最低限の農薬しか使用しないため、安全性の向上やコスト低減につながります。
不動産業
不動産業界では、人手不足を解消するためにAI技術が活用されています。例えば不動産査定のサポートをしたり、希望エリアや間取りなどからお客さまのニーズにあった物件を提案してくれたりします。部屋探しの手間や時間が減らせるため、従業員だけではなくお客さまにとっても大きなメリットと言えるでしょう。
また、管理施設の繫忙期などの人流増加による雑踏事故の増加や混雑対策、不審者による障害行動、高齢者の事故など、高いレベルでのセキュリティ・安全対策が求められます。AIを搭載した監視カメラによる、混雑状況の検知や事故・事件の即時検知は、施設を安全に利用していただく手助けになるでしょう。
エネルギー業
エネルギー業界では、AI技術を用いたエネルギー供給量の最適化が行われています。地域ごとの需要をAI技術を使って事前に予測し、効率良くエネルギーを供給します。過去のエネルギー使用量や今後の天気予報から、余剰エネルギーをいつ貯蔵するか決定し、必要時に提供することが可能です。また、あまったエネルギーを販売すれば利益を得られます。エネルギー業界へのAI技術の導入は、コストが高いため浸透していないのが現状ですが、開発が進めばコスト低減が期待できるでしょう。
医療・介護
医療業界では、さまざまなシーンでAI技術が活用されています。
- 遠隔診断
- 入院している患者の異常検知
- カルテの解析
- 病気の早期発見のサポート
- リハビリ支援のロボット など
AI技術を導入することで、人間の目では見逃してしまう可能性がある微かな異常を見つけられます。AIがデータを解析し学習することで診断技術の向上が期待できるので、病気の見逃しや誤診を防ぐことが可能です。
介護・福祉業界では、入居者のモニタリングや話し相手のロボット、介護者のサポートなどをはじめ、さまざまなシーンでAI技術が活用されています。介護施設では入居者にあったケアプランの作成に時間と手間がかかっていましたが、AIがこれまでの経験を基に最適なプランを提案してくれるので業務効率化につながっています。
物流
物流業界は、長時間労働や人手不足、積載率の低下などさまざまな課題を抱えています。これらの課題を改善するために、物流業界ではAI技術の導入が進められています。例えば、過去のデータからピーク時期や物流量を予測することで人員配置を最適化できるため、コスト低減や業務効率化につながります。さらにドローンやロボットを組み合わせることで、検品作業や倉庫の自動化を実現しています。
小売・サービス業
小売・サービス業では、店舗にAI技術が搭載された機械を置いて、人間の代わりに接客を行っている事例があります。AIが代わりに接客をしてくれるので、従業員の負担や人件費の低減につながります。
また、お客さま同士のトラブルや夜間の侵入検知、万引き防止など、施設の安全な運営にもAIを活用することが可能です。
最新の防犯AIを導入するなら「AI Security asilla(アジラ)」がおすすめ!
NTT東日本では、防犯カメラを有効活用し、さまざまなシーンで活用できる「AI Security asilla」(以下「asilla」)を提供しています。
「asilla」は既存の防犯カメラと組み合わせが可能なため、カメラシステムを変更することなく、事件・事故の未然の防止及び、事件・事故発生時の迅速な対応が可能になります。ここでは「asilla」導入のメリットをまとめて解説していきます。
「asilla」は、防犯カメラが映した映像をAIが解析し、即時アラートで関係各所に通報します。これがAIによる「違和感検知」です。「asilla」のAIは映像を解析して自律学習を進めており、通行人や街中にいる人の動きを学んでいます。これにより、犯罪者が不審な行動を起こした時、または通行人が通常時には見られない危険な行動を起こした時に、「通常の行動ではない暴力的、または危険な動き」と数秒単位で判断し、アラートを発するのです。
メリット① 365日24時間、不休でモニタリングできる
防犯カメラが24時間稼働していても、その映像を解析するマンパワーには限界があります。そこで、常に目を光らせて映像を監視するのが映像AIです。「asilla」によって、365日24時間、抜け漏れのないフルモニタリングを実現します。AIだけに休憩は必要なく、眼が疲れて不審者や危険行動を見落とすこともありません。カメラの設置台数が100台~1000台単位だったとしても、映像を緻密に監視・解析できるのです。
メリット② 離れた場所からもスマートかつスピーディーに管理
施設に不審者が侵入した場合、「asilla」が検知し、関係各所に即座にアラートを発することができます。「asilla」は精度に加えて検知スピードも早く、不審者の侵入を数秒単位で連絡できます。深夜などで施設に警備員を常駐できない場合でも、遠隔地に設置されたカメラであっても、アラートを受けてスピーディーに警察への連携が可能です。
メリット③ 防犯性を高めるための初期コストはゼロ
「asilla」は既設カメラの映像を解析し、不審行動や危険行動を察知するAIです。新たに防犯システムやカメラを導入する必要はありません。このため、導入時のコストを低く抑えられるのが特徴です。カメラを増設するなど、設置環境が変わっても柔軟な対応が可能です。これは長期運用時のコスト低減につながるでしょう。
既存カメラとAIを組み合わせることで、警備に関する人的コストが低減できます。メリット②で解説したように、遠隔地であっても問題ありません。このように「asilla」は導入や運用の面で高い利便性を持っていますが、効率的で安全性の高いセキュリティ基盤を構築できるのが最大のメリットと言えるのです。
※「AI Security asilla」の名称・ロゴは、⽇本国およびその他各国において株式会社アジラの登録商標です。