2021年03月04日

リモートアクセスVPN

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リモートワークで社内へ安全にアクセス 業務効率UPにつながる
リモートアクセスVPN

リモートワークで社内へ安全にアクセス 業務効率UPにつながる リモートアクセスVPN
ポイント
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ネットワーク環境のサポート窓口を一元化
リモートワークを実施時のポイントはセキュリティ対策
「リモートアクセス VPN」なら、社外から社内ネットワーク安全に接続が可能
目次
リモートワークの導入にあたり、ポイントの一つがネットワーク環境の整備です。
導入事例
このようなお困りことがあれば、一考の価値あり!?

少子高齢化に伴う労働年齢人口の減少や、育児・介護と仕事の両立など働く人のニーズの多様化から、労働生産性を向上させるための「働き方改革」が企業経営者の課題となっています。
そうした社会要請に拍車をかけることになったのが、新型コロナウイルス感染症の流行です。
働く上でもニューノーマル(新しい様式)への適応が避けて通れない状況となり、BCP対策としてのリモートワークの導入が様々な企業で積極的に進められています。

リモートワークの導入にあたり、ポイントの一つがネットワーク環境の整備です。

リモートワークに即したネットワーク環境を構築するにあたって、以下のようなことを感じられたことはありませんか?

ネットワーク環境をどのように整備していいかわからない

リモートワークを実現するために、多種多様な機器やサービスが展開されていますが、いったい何から手を付ければいいのか、入口のところで戸惑ってしまいがちです。まずはシンプルなネットワーク構成で実現することも選択肢の一つです。
またこの機会にリモートワーク対応機器だけではなく、それにつながるパソコンなどの周辺機器も含めて、サポート窓口を一元化すると、何かお困りごとがあった時、安心です。

どのように整備していいかわからない

セキュリティ面が不安

リモートワークを実施する場合、大きなポイントがセキュリティ対策です。
外部から社内の業務システムを使用する場合、不正アクセスやウイルス感染、端末の紛失などによる情報漏えいといったセキュリティリスクへの対策は必須となります。その有力な方法の一つとして、自宅のPCや外出先のモバイル端末から社内ネットワークにVPN(Virtual Private Network:仮想閉域網)で安全に接続できる「リモートアクセスVPN」があります。
VPNとは、インターネットや通信事業者の通信網に仮想の専用線を設定し、他者からのアクセスを遮断するネットワークのことです。

「リモートアクセスVPN」なら、社外にいても社内にいるのと同じ感覚で、NAS等に保存された文書や、ネットワーク内の機器に安全にアクセス可能なので、リモートワークの業務効率UPにつながります。

リモートアクセスVPN

導入事例

事例1
業種:製造業
お客様の課題 ・外回り業務後に事務所に戻って事務処理するため毎晩残業続き
・工場から本社の業務システムを閲覧できず、都度電話で状況確認
・出先事務所にPCしかなく、必要データを都度本社からメール送信
リモートアクセスを利用すると ・拠点から本社のストレージデータや業務システムへアクセス可能に
・社内と同じように、社外から社内保存データへのアクセスが可能に
事例2
業種:建設業
お客様の課題 ・事務所が不在になりがちで、FAX確認に事務所へ戻るのが面倒
・現場事務所にPCしかなく、書類をプリントする手段がない
・紙での処理が必要なデータを出先から事務所に直接出力したい
リモートアクセスを利用すると ・リモートアクセスVPNを活用し、事務所のプリンターに印刷物を直接出力
・社外で受信FAXをいつでも確認&自宅からPC-FAX送信も可能に

このようなお困りことがあれば、一考の価値あり!?

  • 自宅・外出先などから、オフィスのネットワークPCに保管しているデータにアクセスして必要なファイルを利用したい。
  • 社内の在庫・生産管理などの業務アプリケーションを外出先からリアルタイムに閲覧したい。
  • PCだけでなく、スマートフォンなどのモバイル端末でも外出先から手軽&安全に社内ネットワークにアクセスしたい。
  • 取引先様や出張先で提案書や図面などの資料を確認したいが手元にないので、社外からアクセスして、確認したい。
お困りなこと

リモートワークを実施するにあたり、上記のような課題は解決しておきたいところですね

リモートワークの導入率は東京都の2020年6月の調査結果では57.8%で、2019年度調査(25.1%)に比べて、2.3倍に大きく上昇。大企業だけではなく、中堅・小規模企業においても導入が加速している結果となっています。
また、今後の継続を考えている企業が80.4%で、そのうち40.6%は拡大の意向を示しています。(東京都「テレワーク導入実態調査結果」より)