自然災害に遭う前に対策を！ 「パソコンではなくデータを守る」という考え方

自然災害は突然襲いかかります。被災してしまうと、生活だけでなくビジネスの基盤までが大きなダメージを受けます。万が一のときに速やかに業務を復旧するために、業務に不可欠なデータ類を常に安全に保っておく対策が必要です。被災時にも事業継続できる新しいICT環境の構築について見ていきましょう。

相次ぐ自然災害 中小企業の被害も激甚

自然災害による被害は他人事ではありません。2019年には台風だけでも、沖縄・先島諸島を通過した台風9号、広島県に上陸した台風10号、千葉県を中心に暴風による被害があった台風15号、東日本で100人近い犠牲者を出した台風19号などと、相次ぐ災害により社会生活が脅かされました。

特に台風19号の被害は凄まじく。普段は「自分たちは大丈夫」と思いがちですが、報道される映像を目の当たりにして、他人事とは思えなかった人も多いでしょう。

自然災害に備えて、BCP（事業継続計画）対策を立てる考え方が広まってきています。大企業で先行していますが、例えば、データを東日本と西日本のデータセンターに分散して保管するような対策がその一つです。東西のデータセンターにデータを分散させることで、自然災害に遭ったときでも事業を継続できるようにします。

図：BCP 対策としてデータセンターを東日本と西日本に分散する企業もある

一方で、BCPの策定状況は、大企業は30.8％、中小企業は13.6％と中小企業は大企業ほどBCP 対策が進んでいません（TDB 景気動向調査2020 年5 月調査）。
「何か対策をしなければ」という意識は少なからずあっても、コストや労力を考えるとなかなか着手できない――というのが実情でしょう。果たして、そんな中小企業によい解決策はあるのでしょうか。

災害時にパソコンは守れない、「データだけ守る」という考え方を

皆さまの企業にとって大事なデータはどこにあるでしょうか。顧客データや商品の受発注データのほか、経理や人事データなどです。サーバに加えて社員が日頃使っているパソコンにも重要データが保管されているケースが多いでしょう。ただ、ひとたび災害が起これば、パソコンを守れるとは限りません。DVD/CD やUSB にデータをコピーしていても、助かるとは限りません。

この「パソコン内にデータを保存している」というごく見慣れた光景こそが、災害時に事業継続を困難にする大きな要因です。ではどうすればよいのでしょうか。「パソコン内にデータを置かず、パソコンが壊れてもデータだけは守る」が答えです。

自然災害はいつ私たちに襲いかかるか見当も付きません。2019年の災害を振り返るだけでも、「自分たちだけは大丈夫」という過信がいかに危険であるかは感じられるでしょう。パソコン・サーバのリプレースを検討している企業だけでなく、「まだ使えるから」と古いパソコン・サーバを使い続けている企業も、今こそBCP対策に乗り出してはいかがでしょうか？