特別講演

コロナ禍で変わる日本の働き方 ~目指すべきテレワークとは~

田澤 由利 氏

株式会社テレワークマネジメント 代表取締役
田澤 由利 氏

1998年 に㈱ワイズスタッフ、2008年には㈱テレワークマネジメント設立。テレワーク導入支援、普及事業等を広く実施。「総務省平成27年度情報化促進貢献個人等表彰」「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰個人賞」受賞。著書に『在宅勤務(テレワーク)が会社を救う~社員が元気に働く企業の新戦略』がある。

日本の働き方を大きく変える、
テレワークの可能性

離れた場所で働くという意味を持つ造語「テレワーク」とは、ICTを使って、時間や場所を有効活用する柔軟な働き方と定義される。新型コロナウイルスの感染拡大は、働く人々のテレワークに対する認識・知識を大きく変えることとなった。この経験は、今後の日本の働き方を大きく変えていく。日本の課題解決につながる働き方として、テレワークにはどのような可能性があるのか。

コロナ禍において拡大する
テレワークと働き方の変化

緊急事態宣言下において、テレワークを実施した企業は全国で55.96%。大企業では8割以上、中小企業においては5割以上が導入しており、コロナ禍でテレワークは大きく拡大した。この経験は働く人や経営者の意識を変えるとともに、オフィスのあり方、そして会社全体の働き方にも変化をもたらしている。今後の日本の働き方を大きく変えていくこの動きは、決して止まることはない。

アフターコロナに向けて
目指すべきテレワークとは?

コロナ禍におけるテレワークの拡大で、コミュニケーションやマネジメントの課題が浮かび上がった。だが、クラウド上にオフィスがあれば、場所に縛られることなく、今まで以上に効率の良い働き方ができる一方、オフィスもまた働く場の一つとして、リアルな交流ができるスペシャルな場所となっていくことだろう。どこからでも働くことができる社会、そして、働き手が少なくなる日本においても、効率的に働き、ワークライフバランスを高めることが可能になる。アフターコロナにおける働き方のあるべき姿を問う。

テレワークを推進していくための重要な要素

テレワークを推進する重要な要素として、ICTツールなどの仕事環境の整備に加え、意識と工夫、コミュニケーション、マネジメント、セキュリティが揃うことで、目指すべきテレワークの実現が可能となる。クラウドオフィスの実例をはじめ、Web会議ツールを使ったクラウド上の仮設オフィスの運用例など紹介しながら、離れていても安心して仕事ができる環境づくりのポイントなど、理想の働き方の創出につながる新しいテレワークのあり方を紹介。

特別講演

コロナ禍で変わる日本の働き方 ~目指すべきテレワークとは~

ページ上部へ戻る