日経BP総研 中堅・中小企業経営センターpresents 経営力向上ラボ INTERVIEW 09 日経BP総研 中堅・中小企業経営センターpresents 経営力向上ラボ INTERVIEW 09

仮説を立てる「情報編集力」育成が大切に
教育の現場は学校の外へ
AI時代に求められる
教師とは

斎藤隆さんの今回の対談相手は、自ら“教育改革実践家”を名乗る藤原和博さんだ。民間出身でありながら、2003年に学校の経営者である校長となり、以降、教育現場の変革を半ば意識的に引き起こしてきた。ICT(情報通信技術)を活用した教育に熱心な一方で、AI(人工知能)やロボットにはできないこともあるという。

  • 藤原
  • 藤原(以下藤)プロスポーツで成功した人は、コーチなどの指導者になることが多いのに、斎藤さんはどうしてこうしたインタビューなどの仕事をされているんですか。

  • 斎藤
  • 斎藤(以下斎)なぜ自分はプロになれたのか、トレードされることなくメジャーに行き、そこで過ごし、また日本に戻ってプレーできたのか。経営側は私をどう見ていたのか。その「なぜ」を知りたくて、今、経営を勉強しているところなんです。現役を終えて、メジャーのフロント側に入ったのもそのためです。

  • 監督になりたくはないのですか。

  • 私はそう思わないですね。それに、現役時代にどれだけの成果を上げた選手であっても、監督としてチームを勝利に導くことができないと、もう、ぼろぼろに言われますよね。あれでは、なり手がいなくなってしまうのではと心配しています。

  • 選手時代とは野球の見え方が変わりましたか。

  • はい。同じ野球の世界でも、選手とフロントとではだいぶ違いを感じます。その点、藤原さんは民間企業から教育の現場に入られているので、私よりももっと違和感を抱かれたのではないでしょうか。それとも元から教師への憧れを持たれていたのですか。

  • 羽鳥兼市のプロフィール画像
  • 藤原和博
    ふじはら・かずひろ

    教育改革実践家。1955年東京都生まれ。東京大学経済学部卒業後、リクルート入社。ヨーロッパ駐在を経て96年に同社フェロー。2003年、都内では義務教育初の民間校長として杉並区立和田中学校校長に就任し「よのなか科」を創設、5年間務める。08年から11年まで橋下徹大阪府知事(当時)の特別顧問。14年から佐賀県武雄市特別顧問。16年から2年間は奈良市立一条高等学校の校長を務めた。

成熟社会には
「教育」の変革が必要

  • いえ、私は小中高と、教員になりたいと思ったことは一度もありません。仕事として教育に関わるなんて想像もしていませんでした。47歳で東京都初の民間出身の校長になりましたが、その2年前まで、まったく考えたことさえありませんでした。ただ、リクルートにいた37歳のときに、これから日本が向かう成熟社会について知りたいと思って、成熟社会の“先輩”であるイギリスとフランスに渡りました。会社を辞める覚悟だったのですが、社員のまま行くことができました。

     そこで実感したのは、「教育」、介護を中心とした「医療」、それから「住宅」が変わらないと、日本はまともな成熟社会にならないということです。

     帰国してからは、リクルートにはフェローという形で関わり、この3つの分野のうち教育に注力することにしました。ちょうど、帰国時に6歳、2歳、0歳だった子どもたちがこれから世話になるところでしたし、僕自身のレバレッジが最も生かせる分野だと考えたからです。実際には、介護の会社を興して潰し、住宅についても、最終的には黒字倒産したコーポラティブハウス運営会社の役員をやっていたこともありますから、教育が一番向いていたということでしょう。

  • リクルートでは東京営業統括部長、新規事業担当部長などを歴任されていますが、リクルートという会社は藤原さんにとってどんな会社でしたか。

  • 大学3年生になるまで、リクルートという会社を知りませんでした。ただ、たまたまアルバイトをしたら面白かったので、それで入社したんです。バイト中に高校で3年間やっていたバスケットボール部に誘われて、3部から2部に上がるのに貢献しました。社長室の女性社員に応援されたりして、そういうところも含めて、いい会社だなと思ったんです。あとは、父が最高裁判所に勤めていたので、父親のいる公務員の世界から最も遠いところへ行きたいとも思っていたんでしょうね。

     そのリクルートはと言いますと、一時は飛ぶ鳥を落とす勢いで成長していたのですが、1980年代末から深刻な経営危機に陥り、92年には創業者の江副(浩正)さんがダイエーに株を売却してしまいました。つまり、ダイエーの傘下に入ってしまったんです。社内では、これを「ダイエーショック」と呼んでいました。

     このときは衝撃でした。なぜダイエーなんだ、せめて当時人気のあった西武グループじゃないのかといった思いもありました。周りも同じでした。ところが、それまでダイエーの創業者である中内功さんの悪口を言っていた人たちが役員室に中内さんを迎え入れたとたん、揉み手をするような場面を目撃して、会社勤めのロマンがなくなってしまったんです。

  • ダイエー、それから西武というとプロ野球とも関係の深い企業です。ダイエーはその後、球団をソフトバンクに売却していますし、西武は今もライオンズを持っていますが、一時期は経営母体の大株主が外資系ファンドになるといった経緯をたどっています。最近はIT企業の参入が話題になっていますから、プロ野球選手といえども、世の中のことに無関心ではいられません。どうしたら世の中の動きを理解でき、その変化に合わせて自分も変われる人間になれますか。藤原さんの立場でいうと、今の子どもたちにはどんな教育をするべきだとお考えですか。

  • 斎藤隆のプロフィール画像
  • 斎藤隆
    さいとう・たかし

    1970年仙台市生まれ。
    東北福祉大から92年に横浜大洋ホエールズ(当時)に入団。その後、2006年に米国に渡りドジャースとのマイナー契約から再スタートを切り、ついには一軍で抑えの切り札として活躍。その後、レッドソックスなどを渡り歩き、12年に帰国して楽天イーグルスに入った。日米通算で112勝139セーブを達成。15年に引退し、現在は経営を学びたいと、パドレスのアドバイザーなどを努めている。

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  • イメージ画像
  • 斎藤さんはおいくつでしたっけ?

  • 今、48歳です。

  • ちょうど、40代を中心とした保護者の悩みがそれなんです。今、日本の社会は過渡期にあります。親が子どもだった頃、学校では「早く、ちゃんと、いい子」になるようにと教育をしていました。すぐ正解にたどりつける、“情報処理力”を鍛えてきたのです。その結果、「早く、ちゃんと、いい子」に育った人が産業界に大量供給されました。

     東海道新幹線に乗っていると、「ただいま、時刻表通りに三河安城の駅を通過しました」なんて車内放送がほとんど毎回ありますが、あれはすごいことです。また、4人でレストランに行って別々のものを注文しても、ほぼ同時刻に料理が出てくる。あの同時同卓も、まさに日本らしいおもてなしです。おもてなしをエンターテインメントの提供だと考えると、イタリア人やスペイン人、フランス人に勝てませんが、「早く、ちゃんと、いい子」ばかりの日本では、安心や安全は提供できるのです。

     しかし、世の中が変わってきました。これからロボットやAIの実用化が進めばますます、「早く、ちゃんと、いい子」は不要になっていきます。駅の改札で切符を切る人が不要になっていったように、質の高い事務処理ワーカーはAIに取って代わられるかもしれない。

     そうすると、残るのはまず、ヒューマンワーク、手先を動かす仕事ができる人です。たとえば、介護や保育、マッサージなどもそうです。そうでなければ、“情報編集力”のある人。あるとわかっている正解に早くたどりつけるのではなく、正解がない中で、仮説を立てて検証し、納得できる仮説を創り出せる人です。

     20年後くらいには、情報処理の仕事はどんなに高度で知的なものでもAIがやってくれる。しかし、この先10年から20年では、まだまだ塾や進学校に通わせて、情報処理力を高めたほうが幸せになれるかもしれないと思うから、親は悩むのです。

     僕の結論は、どちらも大事。今の教育では情報処理力と情報編集力との割合は9対1だけれど、これが7対3くらいになればいいと思っています。

  • 情報編集力を高めるための授業としては、どんなものがあるのですか。

  • たとえば、国語の授業でクリティカルシンキングの能力を鍛えることができます。従来の授業ならば、『走れメロス』を教材にすると「このときのメロスの気持ちは」「このときのセリヌンティウスの気持ちは」となってしまいがちです。正解を探そうとしてしまうのです。しかし、「もしもメロスが間に合わなかったら、王は即座にセリヌンティウスを殺していたか」と問いかけると、これには正解がありませんから、「きっとそうした」「即座にということはないのでは」「たぶん、メロスが戻るのを待つ」などと自由に意見が言えます。こうして主体的に考えることで、上手に疑い、簡単には騙されない人が育つでしょう。

  • そういった授業に、ICTも役に立ちますか。

  • たとえば、「反転教育」といって、子どもたちにはタブレットを渡してそれで予習をしてもらい、学校ではその予習ではわからなかったところを教えるというシステムが根付いてきています。今年3月まで私のいた奈良市立一条高校では、学校でWi-Fiを使えるようにもしました。生徒の私物のスマートフォンを授業で活用するためです。

     ただ、今の学校システムの支配力は弱まっていくでしょうね。というのも、小中学校の教員が日本全体で約70万人います。そのうちの35%ほどは50代で、あと10年ほどで引退します。30~40代は採用が少なかった世代です。そこで今、20代を一生懸命採用しているのですが、教員はかつてほど人気職種ではなくなっています。人気がないのに採用を増やしている状態では、有力なルーキーがなかなか集まりません。だから、日本では学校の支配力が自然と衰えていきます。

  • すると、学校以外での教育が重要になっていきそうですね。

学校以外で誕生する
世界的な名選手たち

  • 家庭やホームスクール、家庭と学校の間のストリートで子どもたちは育つようになっていきます。スポーツでも、フィギュアスケートの羽生結弦選手や、体操の内村航平選手のような天才は、学校だけが育てたわけではないですよね。野球に関しては高校野球の存在が大きいけれど、それ以外は、卓球も水泳も、学校だけでは世界に通用する一流は育ちにくい。

     親も、我が子を「早く、ちゃんと、いい子」にしないことを考えるようになってきているということですよ。昔は、長男長女は「早く、ちゃんと、いい子」にしようとして、次男次女以降は自由に育てる親が多かった。今、活躍しているスポーツ選手や芸人には次男次女以降が多いんじゃないかな。斎藤さんも長男じゃないでしょう?

  • はい、私は三男です。

  • ほらやっぱり。ところが今は、長男長女でもそうやって育てようとする親が出てきていて、対象はスポーツに限らなくなってきています。将棋の藤井聡太七段だって、学校で育ったわけじゃないけれど、でも、勝った後のインタビューなどを聞いていると、実に聡明であることがわかりますよね。

  • その通りですね。将棋や、先日11歳の男の子が世界チャンピオンになったオセロも、自宅にいながらにしてパソコンやスマホでも腕を磨くことができると聞きます。ほかの分野の学習も、ICTを使いながら自宅でできることが増えそうです。

  • 動画を使った学習が当たり前になってきています。たとえば「スタディサプリ」という、多くの有料会員がいる授業動画の配信サービスがありますが、これを使うと、教えるのがうまい先生の授業を、どこにいても受けられます。一部の予備校が有名な先生の授業を衛星中継していましたが、同じようなことが今、自宅でもできるようになっています。

  • 学校以外での教育の仕組みが整っていくと、学校との付き合い方も変わりますね。特に大学などは、人生100年と考えると、ある程度年齢がいってから通ってもよさそうです。メジャーリーグはまさにそうで、引退から2年間は大学に通うための資金を提供してもらうこともできます。

  • そうです。外国ではひとつのキャリアが一段落すると、また大学で新しいことを学んで別のキャリアに挑戦することが珍しくありません。それと比べると、日本の大学は中継点として機能していません。だから、元アスリートはすぐに飲食店を経営してしまうんですよ。実際には、飲食店ほど長く続けるのが難しい仕事はありません。それなのに「飲食店ならできるのでは」と思ってしまうのは、ほかの仕事を知らないからでもあるはずです。

     ただ、全員がオンラインで自習できるかというと、それは難しいと思います。半数以上の子どもにはフォローが必要です。今、世界では公文式が大人気ですが、これこそオンラインだけではだめな証拠ですよ。やはり、生徒は花丸をつけて大きく100点と書いてもらいたいから頑張るのです。

  • まさに、公文の先生の仕事はヒューマンワークですよね。

好奇心を失った人は
教育の現場から
去るべき

  • そうそう。ですから、ロボットやAIが普及しても、教師という仕事は残ります。子どもに正解をインストールするだけならロボットやAIでいいかもしれない。一人ひとりの進度に合わせて教えることは得意でしょうが、学ぶ楽しさは教えられません。

     私が杉並区立和田中学校の校長だったとき、隣の和田小学校にいた校長先生は、エンマコオロギの専門家でした。校長室で、エンマコオロギを卵からかえしているんですよ。変わった先生でしたが、しかし、好きなことをやっている人からしか出ないオーラってありますよね。それを学校中に振りまき、感染させていました。教育者の本来の仕事はこれです。楽しく学ぶ姿を見せて、自分もやりたいなと思わせることです。なので、学ぶことをやめた人、好奇心を失った人は教育の現場からすぐに立ち去るべきです。

  • 先ほど、野球に関してはまだまだ学校という仕組みがうまく機能しているというお話がありましたが、それでも、未来永劫、このままでいいかというと疑問です。野球をはじめ、スポーツはどのように変わるべきでしょうか。

  • チームプレーはとても日本人に合っていると思うし、これはいい国民性に結びついていると思います。だから、情報処理力と情報編集力は、7対3でいいんです。処理力を1にして、編集力を9にしてしまうような極端なことをすると、組織は破滅してしまいます。

     ただ、これだけ日本人がサッカーなどほかのスポーツで世界的に活躍するようになっても、NHKのBS放送で中継されるのはメジャーリーグが多い。野球人気ってしぶといですよね。なぜでしょうか?

  • 恐らく、お客さんにとっては球場へ行くこと自体が面白くなってきたのだと思います。今は、球場にいても野球を見ていない人がたくさんいます。ほかの楽しみ方をしているんです。

  • 外野の芝生でバーベキューなんかができたら楽しいでしょうね。

  • そうなんです。ただ、消防法の都合で、できないところが多いのですが……。

  • あと、メジャーリーグでは大谷翔平選手がホームランを打ち、滝が流れているような噴水のあるところにボールが飛び込むシーンがあるけれど、ああいうものをつくろうというのは誰のアイデアなんですか?

  • 大谷選手の所属するロサンゼルス・エンゼルスは米ウォルト・ディズニー社が経営していた時期があるのですが、そのときにホーム球場が今のように改装されました。ただ、ディズニーですら野球というエンターテインメントは成功させることができず、球団経営から手を引いているのが興味深いところです。

     ほかに野球のしぶとさ、魅力というと、お客さんとの距離の近さが挙げられるかもしれません。ついこの間も、アメリカンリーグの優勝決定シリーズでホームラン級の当たりをジャンピングキャッチしようとした外野手の守備を、ボールを捕ろうとしたお客さんが妨害してアウトになるという事件があったばかりです。選手とお客さんがボールを捕り合ったわけですから、この距離感は野球独得です(笑)。スタジアムではお客さんの喜怒哀楽も、プレイヤーに伝わってきますし。

  • ああ、確かに野球場はよくできていますね。それに比べると、サッカー場はせっかく出かけて行っても見えにくいと感じます。見られる側もだいぶ違うでしょうね。

  • そうだ、藤原さん、ぜひ、体育館に見学のスペースを用意してもらえませんか。スポーツには、やる人、教える人に加え、それを見る人も必要です。やる側には見せる意識、見られる意識を身に付けることも大切なことです。

  • 実は一条高校は講堂を建て直すのですが、パフォーマンスのためのスペースを新設する予定です。体育館に見学スペースを設けるのとは逆の発想で、講堂にステージを置くようなイメージです。一条高校はダンス部の強豪でもあるので、今後、かなり面白くなっていくと思っています。

  • それは素晴らしいですね。今日は、日本の教育もスポーツも過渡期にあることがよくわかりました。これからどのように変えていくかが我々世代の責任でもあります。ありがとうございました。

文:片瀬京子、写真:的野弘路

中小企業研究所長 イトー所長の眼

機械が担うもの、
人間こそが取り組むべきこと

 以前、藤原和博さんにこんな問題を出されたことがあります。

 「大きな地震がありました。ボランティアが甘いものを食べてもらいたいとケーキを一生懸命つくって、500個を避難所に届けようとしています。ところが、避難所に着いてみると、中には700人が収容されていました。さあ、どうしましょう」

 あなたならどうしますか?

 「半分ずつ分けてもらう」「ケーキが欲しい人だけに配る」「子どもたちから先に配る」……。様々な方法が考えられます。こうした正解のない問題に、なるべく多くの人の満足感を高める答えを導き出すことが、今、世の中では求められるようになっているのです。前の問題はあくまでも一例ですが、こうした人間にしかできないことには将来も高い付加価値が認められるでしょう。

 一方、これからは正解がすぐに出てくるような仕事はAIなどの機械に取って代わられるとされています。会社の規模にかかわらず、こうした仕事や作業は、RPA(業務の自動化)やロボットなどを使って効率化を進めていかなければなりません。日本全体で人手不足が深刻化する中で、大企業に比べて中小企業の生産性改善は遅れていますから、こうしたデジタル化への投資は待ったなしになっています。

 機械に任せるところを任せ、人間はもっと付加価値の高い仕事に集中する。理想論のように聞こえるかもしれませんが、これこそが競争力の源になっていくのです。

伊藤暢人のプロフィール画像

伊藤暢人
いとう・ながと

日経BP総研
中堅・中小企業ラボ 所長

広島県出身。1990年に東京外国語大学を卒業し日経BP社に入社。新媒体開発、日経ビジネス、ロンドン支局などを経て、日経トップリーダー編集長に。2017年、中堅・中小企業ラボの設立に携わり所長に就任した。幅広い業界の中小企業経営に詳しく、経済産業省や東京都などが主催する賞の審査員を歴任。

ラボ概要

2017年4月に本格的に稼働した「日経BP総研 中小企業経営研究所」は18年4月に「日経BP総研 中堅・中小企業ラボ」と所名を変更し、中堅・中小企業の成長と経営健全化を支援するために活動を進化させています。これまで培ってきた経営・技術・生活分野での見識を活かし、情報発信や調査、教育、コンサルティングなど様々な形でサポートします。

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