生徒が普段利用している
ツールやチャットを用いて、
新学習指導要領に柔軟に対応
適用業界・ビジネス分野
- 教育機関
- 学校
- 自治体
- 地方公共団体
- エデュケーションビジネス
従来の課題
2020年度から全面実施される新学習指導要領では、小学校、中学校、高校、大学入試と英語教育における全体の方向性が変わります。これまでは「聞く・読む」といったインプット中心の学習だったものが、新学習指導要領では「話す・書く」のアウトプットが重要視されるようになり、英語4技能の育成が求められています。英語以外にも学習内容が加わり、教師の負担はますます増えるばかりで、事前の準備不足が懸念されます。
対策例
学校現場に普及しつつあるタブレット端末のカメラ機能を用いて、発音の記録や確認に利用。近年は音声認識技術が向上してきており、パソコンやスマホなどに音声入力して発音の正確さをチェックするなど、準備に手間がかからず、生徒が能動的に学習できる授業が実践されています。
ICTを使えば遠隔地との交流も可能なので、Skype等を使って国内外のネイティブスピーカーと英語で「話す・聞く」ことができるようになります。
また、学習用SNSを通じて、中学生が書いた英文を先輩高校生が添削して返信するなど「書く・読む」ことにも取り組み始めています。
対策例の用途
- 学校教育の質を向上
- ICT活用のノウハウ習得
- コミュニケーション技術の習得
- 思考力・表現力の向上
対策例の目的
- 考え方や表現方法の共有による多様性理解
- 習熟度別指導
- アダプティブラーニングの実践
- アクティブラーニングの実践
さらに！
ICT教育の導入は目的ではなく、手段です。生徒のやる気の向上を目的としなければなりません。
アクティブラーニングとは、最も広く定義すれば、話を聞くだけの完全に受動的な姿勢以外の全ての学習を意味します。近年、急速にその必要性・重要性が指摘されている背景には、授業で目標を達成し、確実に能力を身に付けることに対する期待が高まっているからです。また、教室での学修時間に議論をしたり、応用問題に取り組んだりするには事前学習が不可欠となることから、授業時間外学習の促進効果も期待されています。
- アクティブラーニング
- 先生が一方的に知識や情報を提供し、生徒がこれを「受ける」のではなく、生徒が主体となって能動的に学習を進めていく授業形態のこと。 従来の学校教育は、教師が教室で各科目の内容を学生に教え、生徒がその知識を学び理解するという進め方が主流で、与えられる知識・情報を受動的に習得するものであったが、アクティブラーニングは能動的学習といわれ、生徒が主体となって、知識の習得とその実践を行う。こうした参加型の授業では、他の生徒との意見交換や教え・教えられ、といった、従来型の授業では得にくい体験が多く発生する。この「体験」が、アクティブラーニングの最大のメリットとも言える。
